【手取り20万円の額面】どんな生活ができる?年収アップの方法も合わせて解説!

こんにちは!
大手食品メーカーを1年で退職し、第二新卒での転職活動を経験した就活マンです!

キャリアに関して5年以上ブロガーとして研究し続けており、「有益で本質的な情報のみを届けること」を信念にしています。
(表面的で薄い内容の記事が多く見られるので、それを打破したい、、、!)


今回は「手取り20万円の額面や税金、生活レベル」について解説します。
手取り20万円を目指す場合、額面がどれくらいか気になる人は多いですよね。

給料は総支給額から税金や社会保険料などが引かれます。
よって、手取り20万円の狙うのであれば、それ以上の給料を貰う必要がある。

ただ、それが実際にいくらなのかって意外と知らないと思います。
でもその金額を知っておかないと目指すことは難しいですよね。

本記事では、手取り20万円を貰うために必要な金額について共有します。
合わせて、現状からさらなる年収アップを実現させる方法についても解説するので、ぜひ最後まで読んでください、

手取り20万円のときの額面

給料には「額面」と「手取り」があります。
給料は額面で提示することが多いので、実際に受け取った金額が思いのほか少なくてびっくりした経験がある人も多いのではないでしょうか。

ここでは、手取り20万円の場合、額面ではいくらあるのかについて解説します。

① 額面と手取りの違い

知っている人も多いと思いますが、まずは簡単に額面と手取りの違いを説明しておきましょう。

  • 額面:会社から自分に対して支払われる金額の総額。基本給に時間外手当や通勤手当などを合わせた額のこと
  • 手取り:総支給額(額面)から社会保険料や税金を差し引いた金額

手取りのことを「実際に会社から受け取る金額」と説明しているサイトもありますが、これは厳密には違います。
会社によっては社会保険料や税金以外に、独自に積立金や組合費などを引くこともあるからです。これらは分けて考えましょう。

給与から社会保険料や税金が天引きされたあとに残る手取りは、総支給額の80%ほど(75~85%)です。

天引きされる社会保険料や税金の額は総支給額によって異なり、年収が多いほど引かれる金額も大きくなります。
反対に、年収が少なければ天引き額も抑えめです。

なので、たとえば年収300万円ほどなら手取りは額面のほぼ80%の約240万円ありますが、年収800万円となると手取りは600万円ほどで、額面の75%まで下がります。

② 手取りから額面を計算するには

手取りは額面のおよそ8割前後なので、以下のように計算するとざっくりした金額がわかります。

  • 額面から手取りを計算する→額面×0.8
  • 手取りから額面を計算する→手取り÷0.8

ただし、天引きされる社会保険料や税金は、扶養する家族がいるかなどの条件で変わります。
そのため、上の計算で算出される金額はあくまで大まかなものです。

年収が600万円以上ともなると、手取りは額面の8割を切るようになります。

③ 手取り20万円ならボーナス込の額面年収はいくら

手取り月収が20万円のとき、額面はいくらになるでしょう。
これは、20万円÷0.8で、額面月収は25万円ですね。

これにボーナスを加えた額面の年収は、いくらになるでしょうか。

人事院の発表によると、民間企業におけるボーナスの支給割合は4.46月とのことでした。
そこで、夏冬に2カ月分ずつ4ヵ月分支給されると考えて、計算してみましょう。

  • 額面月給25万円×16カ月=400万円

ちなみに、夏冬に1カ月分ずつ2カ月分支給されるときは、以下のようになります。

  • 額面月給25万円×14カ月=350万円

業績不振だったり派遣社員で働いていたりしてボーナスがないのときの額面年収は、以下のとおりです。

  • 額面月給25万円×12カ月=300万円

当たり前ですが、ボーナスが出ると出ないとでは大きな差がありますね。

④ 求人票の「月給20万円」は額面

転職活動では、求人情報を集めますよね。
求人情報には応募職種や業務内容のほか勤務地、給与、勤務時間などが記載されています。

仕事内容も大切ですが、給与がいくらもらえるのかも見逃せないポイントです。
特に、給料アップを目指して転職する人なら一番に確認したいところでしょう。

注意したいのが、求人情報に記載されている給与は基本的に額面であるという点です。

月給20万円と書かれていても、そこから社会保険料や税金が引かれるため、まるまる20万円が手元にくるわけではありません。

先に述べたように、手取り額は額面の8割前後なので、実際に受け取れるのは16万円くらいです。

月に20万円なら生活できると思って応募し採用されたのに、実際に受け取れる給料が少なくて困ったということのないよう注意しましょう。

なお、転職活動の面接では「前職の年収はいくらですか」「採用されたら希望する給与の額はいくらですか」などと聞かれることがあります。
このときも、額面で答えるようにしましょう。

このような質問をするのは、前職の給与額や希望額をもとに採用後の給与の額を検討するつもりだからです。
採用担当者は額面で考えているため、手取り額を伝えると給与がぐんと下がる恐れがあります。

手取り20万円の時の税金・社会保険料

先に見たように、手取り20万円のときの額面はおよそ25万円です。

ボーナスが4カ月分でて額面年収が400万円あると仮定したとき、天引きされる金額はおよそ以下のようになります。
※扶養家族の有無などで変わるため、あくまで一例です

内容 年額(概算)
社会保険料(※) 厚生年金保険料
健康保険料
雇用保険料
約58万円
税金 所得税 約8万5000円
住民税 約17万5000円

※40歳を超えると介護保険料も加わる

かなり引かれますね。
特に社会保険料がえぐい。

社会保険料はどれくらい引かれる?

社会保険には、厚生年金保険料、健康保険料、雇用保険料があります。
厚生年金保険と健康保険料は給料から出した「標準報酬月額」に一定の決まった料率をかけて算出します。

厚生年金保険料の料率は一律18.3%で、これを会社と折半するので標準報酬月額×9.15%です。

健康保険料は加入している組合によって料率が異なります。
たとえば、協会けんぽに加入していて東京在住の場合は9.84%で、これも会社と折半するので標準報酬月額×4.92%の負担です。
料率は地方によっても違うので、ざっくり5%くらいと考えておくと良いでしょう。

雇用保険料は料率0.9%で、そのうち会社員の負担分は0.3%です。
年収に料率をかけて計算します。

これらを足すと、だいたい収入の14~15%ほどになります。
年収400万円なら、年間で56万~60万円ほどが天引きされるわけですね。

税金はどれくらい引かれる?

天引きされる税金は、所得税と住民税の2つです。

所得税は月々の給料から計算して税額を決め、天引きしています。
これは、いわば仮の税額です。

年末になって1年間の総収入額が確定したら再計算して正しい所得税額を確定し、月々天引きしていた額のトータルと照らし合わせて過不足があれば清算します。
これが「年末調整」です。

一方、住民税は前年の所得が確定してから税金額を計算し、12で割った金額を6月から翌年5月にかけて天引きしています。
なので、学生時代にアルバイトしまくって年収100万円以上あったなどの場合を除き、社会人1年目は基本的に住民税が引かれません。

これら税金は、給与の総支給額ではなく「課税所得」というものを算出して、そこに決まった料率をかけて計算します。

課税所得とは、給与から「給与所得控除」を引き、そこからさらに該当する「所得控除」を引いたものです。

給与所得控除は、年収に一定の計算式をあてはめて計算して算出します。
所得控除は「基礎控除」や「社会保険料控除」など15種類あり、個人の状況に応じてあてはまるものを適用します。
たとえば、配偶者を養っている人は「配偶者控除」が適用できるといった感じです。

そこそこ複雑な計算が必要なので、ここでは省きましょう。
額面25万円でボーナス込みの年収が400万円の場合、以下の金額になります。

  • 所得税 約8万5000円
  • 住民税 約17万5000円

※詳しい計算について知りたい人は、ぜひ下記記事を参考にしてください!
【年収400万円の手取りは?】貯金はいくらできる?|さらなる収入アップの方法も解説!

手取り20万円の生活レベル

手取りで20万円あれば、どんな生活ができるでしょうか。
一人暮らしの場合と二人暮らしの場合とでみていきましょう。

① 一人暮らしするときの適正な家賃は?貯金はできる?

まずはいくらまでなら家賃が出せるかですね。

一般に、無理なく払える家賃の額は手取りの3分の1までとされます。
なので、手取り20万円なら、管理費込みで6万~7万円が上限ですね。

もちろん、少しでも安いところを選べば生活費に回せます。
できれば、家賃は5万円以内に抑えたほうが良いでしょう。

地方であれば、ワンルームや1Kなどの一人暮らし向け物件が4万円台で見つかります。
都市でも、駅から多少遠かったり古かったりと条件を緩めれば見つかるでしょう。

次に、必ずかかる固定費について見ていきましょう。
固定費には、光熱費、食費、通信費などがあります。

総務省の家計調査結果を参考に、上記費目がそれぞれどれくらいかかるかを見ていきましょう。

年収300~400万円の単身者では、固定費の支出は以下のようになっていました。

  • 光熱費:1万1638円
  • 食費:3万432円(外食費込で4万653円)
  • 通信費:8395円

上記を足すと、5万~6万円というところ。
外食しなければ約5万円で収まりますが、仕事で遅くなったり付き合いがあったりしてなかなか難しいこともあるでしょう。

家賃の金額上限7万+固定費6万円であれば、残りの金額は7万円ほど。
がんばって節約し、家賃も固定費も5万円で抑えれば、残りの金額は10万円ほどですね。

これで、日用品費、被服費、交際費、趣味・娯楽費、医療費などを賄うことになります。
趣味や交際についついお金を使い過ぎないようにすれば、いくらかは貯金できそうですね。

貯金は最低でも収入の10%程度、2万円程度はしたいところですが、無理なようなら1万円からでも貯める癖をつけると良いでしょう。

病気になったりケガになったりして長期間の療養が必要になることもないわけではありません。
また、友人や身内の結婚式に呼ばれることもあるでしょう。

社会人になれば急にまとまった出費が必要になることが多々あるので、貯金して備えておくことが大切です。
毎月の貯金が難しくても、ボーナスが出るならそちらでしっかり貯めることもできますね。

手取り20万円なら、一人で生活するにはそれほど問題なさそうです。

(参考:家計調査(「表番号5/年間輸入階級別/単身世帯・勤労者世帯」)

② 結婚はできる?夫婦二人の生活はきつい?

結婚を考えている場合、手取り20万円で二人暮らしができるかは気になるところですね。

一緒に住む人間がいると、ワンルームや1Kで暮らすのは窮屈です。
二人なら2DKはほしいところでしょう。

都市部では、家賃(管理費込)を6~7万円に抑えるのは少々厳しいかもしれません。

また、住む人が増えれば当然固定費も増えます。
とはいえ、二人になったからといって一人のときの二倍の支出になるわけではありません。

なので、うまくやりくりすれば、生活していくことはできるでしょう。
ただ、ぜいたくはできないし、将来に備えて貯金するなら娯楽費などをかなり抑える必要があります。

特別な理由がないなら、共働きするべきですね。
それが無理なら、少しでも収入を上げる努力をしたほうが良いでしょう。

手取り20万円から収入をアップさせるには

手取り20万円は、人暮らしをするには問題のない金額ですが、いつまでも独りというわけでもないでしょう。
将来のことを考えても、収入を増やしたいと考える人は多いのではないでしょうか。

そこで、ここでは今よりも収入を増やす方法について解説します。

① 転職する

手取り20万円(額面24万~25万円)は、20代であれば実はそれほど少ない金額ではありません。
ただ、20代でもっとたくさんもらっている人がいることも確か。
それに、今後順調に昇給するかどうかは非常に重要なポイントです。

今勤めているのが「将来性のあまりない業界」「会社の業績が悪化していてどうなるかわからない状態」などであれば、早いうちに転職するのもとるべき方法の1つといえます。

とはいえ、給料面だけを重視して転職先企業を絞るのはリスクが高いので、その点は十分に注意しましょう。

志望企業や職種についてよく調べないまま応募すると、うまくいって採用されても以下のような困った結果になる恐れがあります。

  • 給料は上がったが、残業や休出が多くワーク・ライフ・バランスが取れなくなった
  • 給料が変わらなかった
  • 給料がむしろ前職より下がってしまった

また、給料アップが目的と見透かされ、転職先がなかなか決まらないといったことにもなりかねません。

こういった失敗を避け、納得のいく結果を出すためにはどうすべきでしょうか?
それには、志望企業や募集職種について十分に情報を集め、さらに自分にその仕事や環境に対する適性があるかどうかをしっかり見極めることが大切です。

ただ、1人で転職活動をすると、このあたりを判断するのは難しいでしょう。
自分を客観的に評価するのは簡単ではありませんし、企業の内部情報もなかなか手に入らないものだからです。

そこで、スムーズに転職活動を成功させたいなら、転職エージェントに相談すると良いでしょう。

転職エージェントに相談すれば、自分の希望に合った仕事の紹介が受けられるだけでなく、さまざまな形で転職活動のサポートが受けられます。

特に、給料アップを目的に転職する人は転職エージェントを利用すべきです。
これは、以下のような理由によります。

  • ほかには出していない好条件の非公開求人を多数抱えていて、給料の良い仕事先と出会える可能性が高い
  • 内定獲得後に先方企業と待遇について交渉してくれるので、提示された給料よりも上がる可能性がある

求職者は無料で利用できるので、ぜひ相談してみると良いでしょう。
合わなければほかを探せばいいのですから。

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② 昇給を目指す

転職までは考えていない、現職のまま収入を上げたいということであれば、昇給や昇進を目指すことになるでしょう。

これは、もともと給与水準の高い業界かつ定時昇給制度が機能している企業に勤めているのであればアリかもしれません。

とはいえ、昇給のチャンスはそうそう転がってはいませんよね。
通常は年に1回程度ではないでしょうか。

加えて、定期昇給制度を採用している企業でも、いつまでその制度を維持しているかはわかりません。
つい昨年も、トヨタが一律での定昇を廃止しましたしね。

中小企業では定期昇給制度自体を設けていないところもあります。

そこで、面談などで人事や上司に昇給交渉をする方法も考えられます。
企業の利益に貢献していなければ給料を上げてもらうのは難しいので、自身の成果や実績を客観的に証明する資料をいくつも準備しておくことが大切です。

それでも、どこまで認めてもらえるかわからないのが実情です。
特に年数の浅い若手社員などだと、却下される可能性が高いでしょう。

企業の先行きが不透明だったり伸びしろのなさそうな業界にいたりする場合も、思うような昇給はできない可能性があります。

管理職になれば給料もあがるだろうと思うと、これもうまくいくケースばかりではありません。
責任が重くなり、より忙しくなったのに、給料はほとんど変わらないことも結構ありますしね。

給料を上げるために昇給を目指す方法は、あまり現実的ではないかもしれません。

③ 副業する

会社が禁止していないなら、副業で収入を増やすのも1つの方法です。

本業がそれほど忙しくないなら、休日や夜間などの開いた時間に短時間アルバイトをするのが簡単でしょう。
イラストやプログラミングなど得意なスキルがある人は、クラウドソーシングサイトなどを利用して仕事を請け負うこともできます。

ブログを開設してアフィリエイトやGoogleアドセンスによる広告収入を得る、YouTubeで動画配信をするなど昨今ならではの働き方も可能です。
ただ、これらの方法で安定して収入を得られるようになるまでには、地道にコツコツ努力する必要があるでしょう。

ひとつ注意したいのが、副業をして本業がおろそかになっては本末転倒だということ。
体調や時間の管理はしっかりしましょう。

また、1年通しての副業による収入が20万円を超えたら確定申告をする義務があります。
面倒でもさぼらず、きちんとしましょう。

年齢別性別による手取りの平均は

国税庁の調べによると、日本人の平均年収は467万円です。
ただ、これは日本人の給与所得者全体を対象として算出した結果。

年収ごとに、年収の平均額は大きく異なります。
そこで、ここでは、厚労省の「令和元年賃金構造基本統計調査」の第7表を参考に、年代別の平均年収を見ていきましょう。

なお、元データが額面なので、数値に0.8をかけて手取り額としています。
実際の手取りは額面の8割より多い場合も少ない場合もあるため、厳密性に欠ける点は了承ください。

男性 女性
19歳以下 14万6240円 13万7920円
20~24歳 17万720円 16万6480円
25~29歳 20万1280円 18万6320円
30~34歳 23万2640円 19万7920円
35~39歳 26万2720円 20万4960円
40~44歳 28万8080円 21万4880円
45~49歳 31万2400円 21万7280円
50~54歳 33万8960円 22万640円
55~59歳 33万3280円 21万3440円
60~64歳 24万4400円 18万3600円
65~69歳 20万9520円 17万640円
70歳~ 19万6800円 17万1680円

(参考:「令和元年賃金構造基本統計調査」)

20代前半では、男女ともに手取り額は16万~17万円ほどしかありません。
額面にして、20万~21万円ほどですね。

20代後半になると、男性は手取りの平均が20万円に到達します。
その一方、女性は18万円ほどと届いていません。

女性が手取り20万円になるのは30代後半以降になってからで、この時点で男性とは5万円近い開きがあります。

年齢を重ねるほど、男女の差はどんどん大きくなります。
これは、男性のほうが役職に就いて給料が高くなる人が多く、女性は子育ての都合などでパートとして働いたり時短勤務で働く人が増えたりする影響があるためでしょう。

手取り20万円は、男性で20代後半ならほぼ平均的な給与額で、30歳以降は平均以下であることが読み取れます。
女性の場合は、30代半ばまでは額面20万円あれば平均よりやや高いといえますね。

手取り20万円の正社員の職種とは

最初の章で解説したように、手取り20万円は額面にして25万円ほどで、年収にすると300万~400万円です。
100万円もの差があるのは、ボーナスが出るかどうかの違いによります。

この年収が得られる職業には、いったいどういったものがあるでしょうか。
ここでは、20代に限定してみてみます。

おすすめの業界は

まずは業界について。
これは、金融やメディアなど給与水準が高い業界、ITやコンサルティングなど右肩上がりの業界であれば、20代前半の若手でも手取り20万円を得られる可能性があります。

反対に、飲食や宿泊などの、給与水準が低く全体の平均年収が300万円にも満たない業界は望み薄です。
(参考:「民間給与実態統計調査宿泊業・飲食サービス業の平均給与は260万円)

業界ごとに給与の天井というのはある程度決まっています。
低い業界でどれだけがんばっても、残念ながら思うように給料は増えません。

給料アップを目指して転職するなら、業界選びも慎重にする必要があります。

職種は

職種としては、営業職、IT開発職、ビジネスコンサルタントなどが挙げられます。
これらは、成果や実績が報酬に反映しやすい仕事です。

営業は未経験からでも採用されやすく、売上さえ上げられれば手取り20万円といわず高収入を狙うことが可能です。
ただ、営業は適性がないと大変なので、よく考える必要がありますね。

ITエンジニアは、需要に供給が追い付いていないため、実務経験がなくても知識のある若手は採用されやすい傾向にあります。
採用されてエンジニアとしてコツコツ経験を積んでいき、スキルを磨けば、将来的により好条件の職場へ転職することもできるでしょう。

とはいえ、まったくIT関係の知識なければさすがに採用は難しいです。
エンジニアを目指すなら、スクールなどで必要な知識や技術を学んでおきましょう。

コンサルタントも、近年需要の伸びが著しく、人材の供給が追いついていない業界です。
業界未経験の若手では難しい仕事のようにも思えますが、積極的に採用を行っています。

これは、異業種の経験もコンサルティングの仕事に役立てられることに加え、ポテンシャルのある若者は積極的に育てていく姿勢のファームが多いからです。
成果次第で高い収入を得られる仕事なので、検討してみる価値があるでしょう。

本記事の要点まとめ

ここまでお読みいただき、ありがとうございました!
この記事では、手取り20万円のときの額面金額や年収、生活レベルなどについて解説し、収入を上げるための方法についても紹介しました。

手取り20万円よりも収入を増やすには、昇給を目指したり副業をしたりする方法もありますが、将来性や成長する余地の少ない業界・企業にいるなら転職するのがおすすめです。

若いうちは、採用にあたって実績よりもポテンシャルが重視される傾向にあります。
特に、基本的なビジネススキルやマナーは身についているうえ、伸びしろにも期待できる第二新卒は評価されやすいです。

給料に不満を持ったままずるずると今の仕事を続けていると、最適なチャンスを逃しかねません。
転職を考えているなら、思い切って動いてみるべきでしょう。

とはいえ、転職に最適なタイミングがいつなのかを判断するのは難しいもの。
そこで、転職エージェントに相談してみるのがおすすめです。

良質な転職エージェントであれば、今は転職するべき時期ではないと判断したらはっきりそう伝えてくれます。
どのようにキャリアを形成していくべきかなどについてもアドバイスしてくれるので、非常に参考になりますよ。

この記事が、少しでもあなたの参考になれば幸いです。
将来への努力がうまく実を結ぶようお祈りしています。