【第二新卒で大学職員に転職する方法】高倍率を避けるポイントを伝授します！

こんにちは！
大手食品メーカーを１年で退職し、第二新卒での転職活動を経験した就活マンです！

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（表面的で薄い内容の記事が多く見られるので、それを打破したい、、、！）

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第二新卒は現代の転職市場で比較的強い立場にありますが、それでも難関の求人というものが存在します。
その中の一つが「大学職員」で、隠れた人気を持つ職業です。

求人情報自体は見つかることも多く、働くメリットもたくさんあるのですが、募集人数が少ない分だけ競争率も高いので苦戦は必至です。
この記事では、そんな大学職員という職業の概要と、極力高倍率を避けて採用に近づくポイントをご紹介します。

第二新卒で転職できる大学職員の職種まとめ

大学職員の職務を一言でまとめると、様々な業務を通して「大学の運営をサポート」するのが仕事です。
ただ、学部や学校の規模によって職員数や職種も変わってくるため、職員として採用されるにあたり特定の職業訓練が必要とは限りません。

大学のキャンパスはとても広いため、どこで誰がどんな仕事をしているのか、学生時代にそのすべてを把握していた人はごく少数だと思います。
応募を検討する前に、まずは大まかな職種を把握しておくと、採用後のイメージがつかみやすいと思います。

大きく職種を分けると「事務系」と「技術系」に分かれる

大学職員の職種は、大きく分けて「事務系」と「技術系」の2通りに分かれます。
名称からある程度イメージできると思いますが、事務系は主に庶務・会計・人事といった分野を担当し、技術系は施設内の工事・維持管理・装置開発（実験用など）を担当する形になります。

細かい職種はやはり事務系の方が多い傾向にあるのですが、施設系にも部門はいくつかあるので、どちらを選んだから倍率が低いとも一概には言えません。
まずは、各職種について理解を深めていきましょう。

大学職員の事務系職種

事務系職種は、学校の運営に関わる部分・学生をサポートする部分・学術交流等に関する部分など、目的に応じてセクションが分かれています。
採用される職種が求人情報に掲載されている場合は、以下にご紹介する内容を一読した上で、自分に向いているかどうかを判断してみてください。

入試・広報

大学は、毎年学生を受け入れるための試験を実施しています。
具体的には、センター試験・個別学力試験・その他の入試方法などが該当します。

また、高校や予備校へのPR・オープンキャンパスの運営に関することなど、広く学生を確保するための広報業務も職務に含まれます。
大学がWebサイトやSNSを持っている場合はそちらの管理や運営を行い、広報誌の編集・発行も業務内容に含まれています。

時には、各種メディアの取材に対応することもあります。
学内の知識だけではなく、働いている大学のことを好きになる・愛する気持ちがなければ、なかなかできない仕事かもしれません。

学生支援

学生が大学生活を始めてから終えるまでの期間、学生生活をサポートする職種です。
学業の面はもちろんのこと、時には生活に関する相談を受け付けることも職務に含まれます。

具体的な職務としては、カリキュラムの編成・成績の管理・退学手続きや休学手続き・就職サポート・相談対応など様々です。
奨学金の申請を受け付けることもあり、学生一人ひとりに寄り添う形での対応が求められます。

総務

人事と同じ枠でくくられたり、法人の総務と似たような仕事があったりするので、大学によっては「人事・総務」という枠で職員を募集しているところもあります。
具体的な職務としては、教職員の勤怠管理・物品管理・入学式や卒業式などの式典運営・学内会議の運営などが含まれ、法人同様「他のセクションで対応しない業務」を任されることも珍しくありません。

避難訓練や災害時の危機管理・労働組合との交渉など、大事なことではあるものの、他のセクションが担当するには馴染まない職務を総務が担当するものと考えてよいでしょう。
他にも、大学によっては特殊な職務があることも考えられますから、求人情報の内容をじっくり読み込んだ上で応募することをおすすめします。

人事

総務と同じ枠でくくられたり、法人の人事と似たような仕事があったりするので、大学によっては「人事・総務」という枠で職員を募集しているところもあります。
具体的な職務としては、職員の採用・異動・退職等の人事管理、研修の企画・立案および実施、福利厚生及び労働時間・休暇等の管理などが該当します。

企画

企画の仕事が総務・人事の枠内に含まれている大学もあれば、総合企画職・経営企画職を別途募集している大学もあります。
経営企画課の場合を例にとると、大学運営に関する中期目標・中期計画、年度計画、財政計画・予算編成の策定といった形で、評価や進捗の管理などが主な仕事になるようです。

総合企画職の場合、求人情報を見ただけでは具体的な職務内容が分からない大学も見受けられるので、応募前に大学に問い合わせるなどの準備が必要です。

財務・会計

財務上の管理や予算・決算に関する業務を担当する職種です。
研究施設である大学は、当然ながら研究に必要な物品の購入・管理のためにお金を必要としますし、授業料の出納なども重要な仕事です。

大学によっては総務・人事が担当することもあるようですが、教職員の給与支払い・資産管理・運用などの業務も含まれます。
医療系の大学は、研究費の規模がかなり大きい場合もあるので、担当する場合は気を引き締めて臨む必要がありそうです。

研究支援および社会連携

大学の教員は、教員であると同時に研究を生業にする立場でもあります。
そのため、大学は研究活動を支援するのが職務ですし、企業や官公庁と連携して活動する機会も多いものです。

大学職員は、その点においてもサポート要員として活動します。
研究に関わる外部資金調達を支援したり、特許取得の手続きを行ったりと忙しく、時には一般向け公開講座の準備を行うこともあるそうです。

医療支援

附属病院がある医療系の大学で、その管理運営に携わる職種です。
医療事務や病院の経営に関する業務を行うため、地域や大学によっては大学職員という枠以外でも募集がある可能性があります。

求められるスキルも、他の事務系職種とは異なることが予想されますから、求人情報のチェックが肝心です。

国際交流分野

海外から留学生を受け入れる・留学生との交流を図るなど、国際交流のサポートをする職種です。
実際に受け入れる際の手続きやサポート業務に加え、日本人学生が海外に留学する場合の手続きも行います。

他には、海外の大学と協定を結ぶ・国際交流についての教育プログラムを運営するなど、大学同士で協力・交流する体制を整える業務もあります。
業務の内容から考えると、英語のみならず外国語を習得していた方が、採用のチャンスはあるものと推察されます。

図書館に関する業務

大学に付属の図書館がある場合、その管理・運営に携わるのも大学職員です。
図書館で取り扱う資料を選んで発注したり、図書館のシステム管理を行ったりする業務のほか、利用者の応対を行う業務もあります。

大学によっては、学生証を持つ学生のほか、コンソーシアム提携校・地域の人なども利用する場合があります。
書架整理のような地道な仕事も重要な職務で、人によっては書架整理の時間がもっとも落ち着くと話す人もいるようです。

大学職員の技術系職種

続いては、技術系の職種について触れていきます。
こちらは大きく分けて「施設管理」と「研究支援」に関する職種があり、やや専門職的な立ち位置となります。

教育制度改革に伴い、技術系の職員は実験や実習に携わる機会が増えてきており、どの大学でも職員の質を高めたいという思惑があります。
技術系の職種は、大学の研究を支える重要なものなのです。

施設管理

大学内にある施設を管理するだけでなく、新たな建物を建築すべく予算を要求したり、各種工事の発注・監督に携わったりします。
いわゆる周辺支援にあたるセクションで、建物の水道・ガス・空調・暖房に関することや、研究室などの設備に関する相談を受け付けたりします。

大学の敷地が広ければ広いほど、膨大な情報を頭に入れなければならず、施設によって条件・環境が異なることもあります。
施設管理に携わるう職員には、そういったギャップを臨機応変に処理できる能力が求められます。

研究支援

学内にある研究施設において、技術的な面から教育や研究のサポートをする職種です。
研究の業績を重視する立場となった准教授・助教のポジションでは、なかなか教育業務や実習支援に時間を割くことができなくなったため、その隙間を埋める職種とも言えます。

具体的な職務としては、実験装置開発・データの解析・実験時の指導やアドバイスなどがあります。
大学職員という肩書を持ちながら、専門技術職としてもやっていけるスキルがなければならず、職員向けの能力養成研修を行っているケースもあるようです。

第二新卒で大学職員となるメリットと道のりの厳しさ

非常に幅広い職種を選べる大学職員は、キャリア構築の点以外にも、魅力的な部分がたくさんあります。
一方で、かんたんには採用を勝ち取れない事情もあり、本気で働きたいならしっかりと戦略を立てなければなりません。

待遇と比較して求められるコストが低い

大学職員として働く最大のメリットは、その待遇と比較した際に、職員側に求められるコストが低いという点です。
総じて待遇も良く、心身に与える負荷が低い分、一般企業で働くよりは安心してキャリアを積むことができるでしょう。

年収は大手企業に引けを取らない

大学職員の年収は、決して大手企業に引けを取らないレベルです。
文部科学省が公表している「国立大学法人及び大学共同利用機関法人の役職員の給与等の水準（平成30年度）の取りまとめ」によると、国立大学法人の平成30年度の事務・技術職員の平均年間給与は5,926,000円となっています。

私立大学については、大学が有名かどうかによって年収にも幅があります。
自分が希望する大学の求人情報・公式サイトを確認して、年収を確認した方が確実です。

ただ、国立大学よりも年収が高いと言われている私立大学は多いため、年収ベースで考慮するなら私立大学を選ぶのも一手です。
詳しい給与の額は大学によって違うので詳細は割愛しますが、大卒25歳の賃金モデルで月収250,000万円以上になる大学もあるようです。

休日も多く収入は安定傾向

大学職員が働く場所は、当然ながら大学の施設が主になります。
大きな大学だと、例えば地方に異動になるケースはあるかもしれませんが、それでもよほどの経営難でない限りはリストラのリスクも少ないでしょう。

また、年間休日も一般企業に比べて多く、収入も年功序列型という大学が多いようです。
もちろん、アクティブな部門・部署に配属されれば違った働き方になるかもしれませんが、基本的にはワークライフバランスが整っている職場環境と言えそうです。

ノルマ／目標達成のストレスも基本的にない

常に数字を追い続ける営業職・販売職などと違い、大学職員は主に学生や研究のサポートに回る役目です。
そのため、ノルマ・個人単位での目標達成にも追われるリスクは少なく、基本的には悩まされないものと考えてよいでしょう。

こちらも、部署や大学のスタンスに応じて考え方は変わってくるでしょうが、総じて一般企業よりもストレスは少ない環境と言えるはずです。
ギスギスした環境で働くことに抵抗を感じている人にとっては、理想的な職種の一つです。

大学職員の採用事情は特殊で、倍率は異常に高い

多数のメリットがある大学職員ですから、やはりライバルも多く、転職活動では椅子の奪い合いになることが想定されます。
また、第二新卒が優遇されるかと言えばそうでもなく、一定のキャリアが求められる傾向にあります。

そもそもエントリーシートに書く内容がが一般企業と違う

企業の第二新卒の面接で必要な応募用紙は、それほど多くありません。
特に重要なのは履歴書・職務経歴書の2通で、あとはエントリーの状況によって変わってきます。

しかし、大学職員の場合、エントリーシートに書かなければならない内容が一般企業と違う上に、質問内容も様々です。
志望動機・自己PRは鉄板ですが、他にも大学によって以下のように様々な質問内容があります。

• 研究課題について（卒論やゼミなど）
• 大学もしくは職員として働く動機をより詳しく
• 就職後に何をしたいか（具体的な業務なども）
• 大学生活で何に労力を注いだか
• 将来像
• 自分の長所／短所
• 興味のあること／興味を持った出来事
• ボランティア経験

この他にも、大学によって違う質問内容が用意されていることもあります。
これらすべてに対して回答を用意するのは、かなり骨の折れる作業ですから、回答作りだけでも相当な時間がかかります。

また、大学のカラーによっては、体育会系が強いケースも見られます。
できるだけ「大学側が求める人材」を演出できるよう、自分のエピソードを表現するにも工夫が必要なので、人によってはそのような転職活動を続けることに馴染まないかもしれません。

総じて一般企業の転職とは雰囲気が違うので、過去の転職経験が役に立たない可能性があります。
エントリーシート作りは、思いのほか時間と手間がかかることを覚悟しましょう。

倍率300～900倍というとんでもない高倍率になることも

職員の総数が少なく名門大学ともなると、それだけ倍率も高くなります。
Web上で体験談をチェックすると、倍率300～900倍というとんでもない戦いを強いられた人もいるようです。

正直、そんな大学の職員になろうと努力したところで、まともに戦ってもまず勝ち目はないでしょう。
特別な戦略・あるいはコネクションがなければ、採用に至るのが難しいことは想像に難くありません。

あえてその倍率に挑むのも一つの方法ですが、やはり複数の大学の求人を比較してから転職活動を始めた方が、勝率は高くなるはずです。
受かったら儲けものという感覚で、いくつか候補を広げておかなければ、泥沼にはまるリスクは高そうです。

第二新卒枠ではなく「キャリア採用枠」・「経験者採用枠」の大学も少なくない

社会人経験3年未満の人が多い第二新卒と、経験者が優遇される職場との相性は、正直転職市場では微妙なところです。
そして、大学職員の採用枠として、キャリア採用枠や経験者採用枠を用意する大学は少なくありません。

もちろん、第二新卒がキャリア採用枠などに応募するのは自由ですが、採用に至る道は険しくなります。
具体的な社会人経験年数を条件に掲げている大学もありますから、応募の前段階でハネられてしまうことも、決して珍しくないのです。

転職サイトによっては、第二新卒に特化した求人を掲載しているところもありますから、その中で確認できた大学職員の募集にターゲットを絞った方が効率的です。
大学職員を目指すにあたり、当たって砕けろの戦略自体は間違いではありませんが、自分の立場で応募できる案件かどうかは事前に確認しておきましょう。

第二新卒が大学職員となるために必要な準備と対策

大学職員の概要・魅力・採用に至るまでの難しさについて理解したところで、続いては採用を勝ち取るための具体的な準備・対策についてお伝えします。
なるべく難易度を下げること・一人で悩まず誰かに相談しながら転職活動を進めることが、採用される確率を高めるには重要です。

倍率が低い大学を探してみる

大学職員の求人には、先にあげたような理由から応募者が殺到するので、倍率は高くなることが予想されます。
また、卒業生が多い大学もライバルは多いですから、自分が卒業した大学だからといって安心はできません。

しかし、大学を問わず「大学職員になる」ことにフォーカスするなら、難易度が高くなるとは限りません。
以下に、採用倍率に関する戦略について、倍率が低い大学を選ぶメリットをお伝えします。

人気大学は当然ながら倍率は高い

大きな大学・人気の大学・名門大学は、相応の待遇が期待できる分、倍率も高くなりがちです。
私立はもちろん、国公立でも一般企業と比較すれば高い給料をもらえる場合は珍しくありませんし、経営の面でも不安が少ないので人気が集まりやすくなります。

よって、誰もが名前を知っているような大学・学生の人気が高まっている大学は、狭き門をくぐり抜ける覚悟が要求されます。
それでも目当ての大学に入りたいという熱意が強いのであれば、採用を勝ち取った人から話を聞いたり、プロのアドバイスを受けたりして最終判断を下しましょう。

大学によってはその年の採用人数が0人（採用するに値する応募者がいなかったと判断された）というケースもあるようなので、明確な動機とアピールできる要素が自分なりにそろっていないと、採用は難しくなります。
少なくとも、待遇面だけを目的にして採用を目指すようであれば、人気大学は避けた方が無難です。

地方の大学はそれほど倍率が高くないケースも

逆に、採用率を高めることを優先して転職活動を行うのであれば、大学の種類はともかく採用倍率の低い求人を選んで応募する方法があります。
東京・大阪・京都など、大都市圏や学生の多い大学は相応の倍率ですが、地方の大学の中には比較的倍率の低い求人も見受けられます。

一例をあげると、採用実績を公式サイト内で紹介している大学の一つ・岡山大学は、年度によっては採用倍率が5～8倍となっています。
もちろん、倍率が高くなってしまう年もあるでしょうが、数百倍の倍率に比べればチャンスは多いものと考えられます。

すべての大学で採用実績が公開されているとは限りませんが、公式サイトなどで採用実績を確認できるなら、それらの大学に絞って転職活動をすると効率的です。

母校に頼ってみる

自分が卒業した大学と、社会人になっても少なからず縁があるなら、母校を頼ってみるのも一つの戦略です。
卒業生という肩書だけで採用される確率が上がるとは一概に言えませんし、都合よく求人があるとも限りませんが、試してみる価値はあります。

意外と母校出身者が多い大学職員

僕が母校に頼ることを戦略の一つとしてお伝えするのは、統計上「自大学出身の職員が多い」と回答した職員が、比較的多いことにあります。
「全国大学事務職員調査」の結果を見てみると、私立の大学で自大学出身の職員が多いと回答している職員の割合は58.8%と過半数で、なかなか説得力のある結果が出ています。

自分が通っていた大学にチャンスがあるかどうか確認

卒業した大学が私立大学で、大学職員として先輩が働いているような場合は、一度連絡を入れてみましょう。
リファラル採用枠など、職員の紹介から採用してもらえる枠があるなら、その流れに乗ってしまった方が安心できると思います。

ただ、候補者が自分一人とは限りませんし、大学側の裁量で不採用となる可能性は十分あります。
特に、公平性の観点から採用プロセスを厳格に定めている大学だった場合は、正規のルートで試験を受ける必要があるでしょう。

【重要】転職エージェントなど各種転職サービスを活用する

ここまでお伝えしてきた戦略は、基本的に自力で情報を集めたり、先輩後輩の関係に頼ったりする方法です。
しかし、こういった方法はやはり確実性に乏しく、どの大学でも採用できる戦略とは言えません。

そこで僕がおすすめするのは、転職エージェントなど、各種転職サービスを活用する方法です！
以下に、具体的な根拠や戦略についてお伝えします。

実は意外と見つかる大学職員の求人情報

大学職員の求人と聞くと、何となく公式サイト内からの募集・応募が主流というイメージを持つ人は多いと思います。
しかし、意外かもしれませんが、転職サイトに求人情報が載っていることは珍しくありません。

国立大学法人の場合は、かなり幅広い区分・地域の募集が見つかることもあります。
また、学歴・職歴等が不問とされている案件も見つかるので、一人で大学の情報をあさるよりはチャンスが多いと言えます。

社会人経験をある程度積んでから転職エージェントに登録する

転職に関するサービスを利用する場合、第二新卒向け求人に特化して応募するのも一つの方法です。
ただ、より採用の確率を高めるためには、もう少し社会人経験を積んでから「キャリア採用枠」も視野に入れておきたいところ。

第二新卒枠の場合、キャリアが長い分にはマイナスにとらえられることは少ないので、社会人経験が長い分だけ選択肢が増えます。
合計で3～5年の社会人経験を積んでから転職エージェントに登録し、適性をキャリアアドバイザーに見極めてもらいながら、自分に合った案件を紹介してもらいましょう。

ひょっとしたら非公開求人もあるかも

転職エージェントなどのサービスを利用すると、公にはされていない非公開求人の中から、大学職員の案件が見つかる場合があります。
大学・職種によっては、公式サイトでさえ紹介していない可能性もありますから、もはや転職エージェントを利用しないのは損なレベルです。

まとめ

以上、大学職員の職務概要と、第二新卒が採用されるための戦略・ポイントについてお伝えしました。
やや歯ごたえのある文章だったと思いますが、ここまでお読みいただき、ありがとうございます！

大学職員として働くハードルは高いため、深く考えずに転職活動を始めても、結果を出すのは大変です。
しかし、一人で悩まず周囲に助けを求めながら活動すれば、光明が見えてくるかもしれません。

第二新卒という立場を利用して、転職を有利に進めるためには、周囲の力を上手に活用することが鍵になります。
それは時に先輩であったり、キャリアアドバイザーだったりすると思いますが、いずれにせよ孤独な転職活動にならないよう注意が必要です。
採用倍率も含め、少しでも有利な案件に応募できるよう、しっかり戦略を立てましょう！