【年収900万円の手取りは?】意外と金額は少ない?年収を上げる方法も合わせて解説!

こんにちは!
大手食品メーカーを1年で退職し、第二新卒での転職活動を経験した就活マンです!

キャリアに関して5年以上ブロガーとして研究し続けており、「有益で本質的な情報のみを届けること」を信念にしています。
(表面的で薄い内容の記事が多く見られるので、それを打破したい、、、!)


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今回は「年収900万円の場合の手取り金額」について解説していきます。
年収900万円であれば、とても豊かに暮らせるイメージがありますよね。

むしろ、贅沢もできるんじゃないかなとさえ思える額かと。
ただ、年収が高まるほど税金なども高くなるので手取り金額って意外と少ないんですよね。

そこで本記事では、税金など必ず払わなければならないものについて考慮した上で、実際の手取り金額のイメージを共有していきます。

合わせて、手取り金額をもっと上げたい方向けに年収自体をアップさせる方法も解説していくので、ぜひ参考にしてくださいね!

年収900万円の会社員の手取り月収はいくら?

国税庁による令和元年の「民間給与実態統計調査結果」によると、給与所得者の平均年収は436万円です。

年収900万円というと、その2倍以上。
かなり高収入だなというイメージがありますよね。

ただし、額面で900万円あっても、それらすべてが手元にくるわけではありません。
年収からは税金や社会保険料が引かれ、残ったお金が手元に入ります。

勤務先によっては財形貯蓄や団体扱保険などさまざまな名目でもっと引かれることもあるでしょう。
これらは自分の意思で加入し、その分が給料から引かれているだけなので、ここでは考慮に入れません。

それでは、年収900万円のとき、どれくらい社会保険料と税金で引かれ、手取りはいくらくらいになるでしょうか?
これは、結論から書くとおおむね以下のとおりです。

年収900万円のときの社会保険料と税金、手取り
  • 社会保険料:約119万円
  • 所得税:約65万円
  • 住民税:約55万円

上記金額がひかれ、手取りは約661万になります。

これを月収に換算してみましょう。

年俸制などでボーナスがない場合:12カ月で割って約55万円
仮に4カ月分のボーナスがある場合:16カ月で割って約41万円

 

なお、上記はあくまで一例です。
人によって異なるので、参考程度にとらえてくださいね。

これは、加入する健保組合によって保険料が違ったり、扶養親族がいるかどうかなどで税額が変わったりするからです。
また、額面がぴったり900万円というケースもあまりないでしょうしね。

なお、一般に手取りは年収の75~85%程度で、年収に0.75~0.85をかけるとおよその手取り額がわかるといわれています。

実は、これは年収900万円クラスになるとあまり当てはまりません。
年収の75%以下になりますので注意しましょう。

さて、以下では、年収900万円のとき社会保険料と税金の額がどう決まるかについて解説しています。

興味がある人は、ぜひ目を通してみてくださいね。

\僕が考える年収を上げる最適解をこちらの記事でまとめました!/

① 社会保険料

社会保険とは、公的な保険制度で、労働者が働けなくなったときなどに一定の給付をすることで最低限の生活を保障することを目的としているものです。

正社員として雇用された場合、基本的に加入しなければなりません。
パートやアルバイトでも一定の労働条件を満たしていれば、強制加入です。

社会保険のうち、以下の4つは会社と労働者とで保険料を負担します。
保険料の負担割合は勤務先によってさまざまで、一般には折半(5:5)と言われていますが、6:4など会社が多く負担してくれるケースもあります。

  • 健康保険
  • 介護保険(40~64歳のみ)
  • 厚生年金保険
  • 雇用保険

これらの保険料はそれぞれ年収に対する料率が決まっています。

健康保険料は組合によって違いますが、だいたい給与の5%程度が一般的です。
厚生年金保険料は9.15%ですが、月額で5万9475円をこえるとそれ以上にはなりません。
雇用保険料はわずか0.3%です。

これらを計算して、年収900万円のときの社会保険料は約119万円です。
月に10万円近く払っているのかと思うと…けっこう大きな負担ですね。

② 税金(所得税・住民税)

給与から必ず引かれる税金には以下の2つがあります。

  • 所得税:国に納める国税
  • 住民税:都道府県と市町村に納める地方税。1月1日に住んでいる住所地

それぞれ、税金の種類が違うので、計算方法も払うタイミングも異なります。

所得税は

会社員に課せられる所得税の額は、以下の手順で決まります。

  1. 年収(総支給額)-給与所得控除=給与所得
  2. 給与所得-適用可能な控除=課税所得
  3. 課税所得×決まっている税率-決まっている控除額=所得税

※令和2年より、年収が850万円を超える場合、一定の条件を満たせば「所得金額調整控除」も適用できることになりました。
ここでは、わかりやすくするため適用外として計算します。

それでは、それぞれの手順について解説します。

所得税は年収に対してではなく、所得に対してかかるものです。
所得には、収入形態によって「利子所得」や「配当所得」など10種類あります。

フリーランスの場合は、総売上から仕事にかかった経費をすべて控除することができ、その残りが所得(事業所得)です。

会社員の場合は、仮に仕事に必要でビジネススーツやかばん、あるいは書籍などを買ったとしても、その代金を年収から経費として引くことは認められません。
代わりに認められているのが「給与所得控除」です。

この給与所得控除は以下の速算表から算出できます。

給与等の収入金額 給与所得控除額
162万5,000円まで 55万円
162万5001円から180万円まで 収入金額×40%-10万円
180万1円から360万円まで 収入金額×30%+8万円
360万1円から660万円まで 収入金額×20%+44万円
660万1円から850万円まで 収入金額×10%+110万円
850万1円以上 195万円(上限)

給与は900万円なので、速算表の一番下、195万円が当てはまります。
年収が850万円を超えてしまえば、1000万円でも2000万円でも給与所得控除の額は同じです。

195万円しか控除されないので、年収850万円を超えたあとは稼ぐほど税金負担も大きなものになってしまいます。

それでは、給与所得を算出しましょう。

  • 年収900万円-給与所得控除195万円=給与所得705万円

ここから、さらに適用可能な所得控除を引いていきます。

所得控除には「基礎控除」のほか、「配偶者控除」や「扶養控除」など全部で15種類あります。
たとえば、収入のない配偶者がいる場合は配偶者控除が適用されるといった調子ですね。

ここでは、誰でも適用可能な基礎控除(48万円)のほか、社会保険料も払っているので社会保険料控除も適用しましょう。
社会保険料は119万円でしたね。

  • 給与所得705万円-(基礎控除48万円+社会保険料119万円)=課税所得538万円

これで、所得税を計算するベースとなる課税所得額がわかりました。

これに、以下の表中で該当する税率・控除額をあてはめて計算すると、やっと所得税がわかります。

課税所得 税率 控除額
194万9000円以下 5% 0円
195万円から329万9000円以下 10% 9万7500円
330万円から694万9000円以下 20% 42万7500円
695万円から899万9000円以下 23% 63万6000円
900万円から179万9000円以下 33% 153万6000円
1800万円から3999万9000円 40% 279万6000円
4000万円以上 45% 479万6000円

538万円なので、税率20%・控除額42万7500円です。

  • 課税所得538万×20%-42万7500円=64万8500円

これで、やっと所得税額がわかりました。

住民税は

住民税は都道府県と市町村に納め、さらにそれぞれ所得割と均一割にわかれているので、若干複雑です。

以下のような構造になっています。

  • 所得割:税率10%(都道府県:4% 市町村:6%)
  • 均一割:5000円(都道府県:3500円 市町村:1500円)

税率や均一割の金額は多少違う自治体もありますが、それほど大きな差はありません。

所得割は、先に見てきた所得税の計算方法とよく似ています。
収入から所得控除を引いて課税所得を求め、税率10%をかける流れです。

ただし、所得控除の金額が所得税と住民税で違うことがあるので、注意する必要があります。
たとえば、基礎控除は48万円ではなく43万円です。

ここでは計算式を省きますが、住民税を計算する際の課税所得は543万円です。
これに10%をかけると、所得割は54万3000円ですね。

これに均等割の5000円を足し、54万8000円が住民税額です。

③ 手取り額

社会保険料、所得税、住民税の金額がわかりましたので、これらを年収から引けば手取り額がわかります。

  • 年収900万円-(社会保険料約119万円+所得税約65万円+住民税約55万円)=手取り661万円

手取りは661万円とわかりました。

これを12カ月で割って、およそ55万円が手取り月収です。
ボーナスが4カ月分出る場合は、41万円ほどですね。

なお、配偶者がいる場合は控除金額が増えるので税金が減り、もう少し手取りが増えます。

年収900万円台の生活レベルとは|家賃はいくらが妥当?

年収900万円は手取りにしても661万円ほどあります。
ボーナス4カ月分ありで計算しても毎月の手取りが41万円ほどあるので、リッチな生活ができそうなイメージですが、実際はどうでしょう?

単身か養う家族がいるかによっても生活レベルは異なるので、以下の3つのパターンで見ていきましょう。

  • 一人暮らしの生活レベル
  • 二人暮らしの生活レベル
  • 夫婦プラス子ども(未就学)の生活レベル

なお、配偶者や16歳以上の子どもがいる場合は配偶者控除や扶養控除が適用できるので、税金が減り手取りが増えます。
※子どもが15歳までは児童手当があるため扶養控除は適用されません。

ただし、ここでは比較しやすいように月収は同じ金額で統一していますので、ご了承ください。

① 一人暮らしの生活レベル

まずは単身者の生活レベルです。
理想とされる割合をもとに、家計を作成してみました。(参考:Sure Money Journal

理想の割合 ボーナスあり ボーナスなし
手取り月収 100% 41万円 55万円
住居費 25~28% 10万2500~11万4800円 13万7500~15万4000円
食費 12~15% 4万9200~6万1500円 6万6000~8万2500円
水道光熱費 4~6% 1万6400~2万4600円 2万2000~3万3000円
通信費 1~6% 4100~2万4600円 5500~3万3000円
医療費 4% 1万6400円 2万2000円
日用品費 1~3% 4100~1万2300円 5500~1万6500円
貯金 18~21% 7万3800~8万6100円 9万9000~11万5500円
そのほか 20~33% 8万2000~13万5300円 11万~18万1500円

単身なら問題なくゆとりある生活が送れそうですね。

住居費を10万~15万円まで出せるので、都市部であっても単身者用の物件なら問題なく見つかるでしょう。

食費に関しては一人で5万円近くもいらないという人もいれば、外食が多く8万円くらい簡単に使う人もいるかもしれません。
全体的に余裕があり貯金もしっかりできる家計なので、食費や娯楽費に多少お金を使ってもあまり問題はないでしょう。

② 二人暮らしの生活レベル

次に、パートナーと二人で暮らすケースです。
ここでは、片働きで年収900万円ある状況を想定しています。

理想の割合 ボーナスあり ボーナスなし
手取り月収 100% 41万円 55万円
住居費 23~25% 9万4300~10万2500円 12万6500~13万7500円
食費 12~15% 4万9200~6万1500円 6万6000~8万2500円
水道光熱費 4~5% 1万6400~2万500円 2万2000~2万7500円
通信費 3~6% 1万2300~2万4600円 1万6500~3万3000円
医療費 3~5% 1万2300~2万500円 1万6500~2万7500円
日用品費 2~3% 8200~1万2300円 1万1000~1万6500円
貯金 20~25% 8万2000~10万2500円 11万~13万7500円
そのほか 22~27% 9万200~11万700円 12万1000~14万8500円

都心で二人暮らし向きの物件を探すと少々厳しいかもしれませんが、基本的にはゆとりのある生活が送れそうです。

派手にお金を使うようなことをしなければ、貯金もある程度確保できます。

③ 夫婦+子ども(未就学)の生活レベル

最後に、参考までに子どもがいる家庭の家計についても見ていきましょう。

理想の割合 ボーナスあり ボーナスなし
手取り月収 理想の割合 41万円 55万円
住居費 25% 10万2500円 13万7500円
食費 12~14% 4万9200~5万7400円 6万6000~7万7000円
水道光熱費 6~7% 2万4600~2万8700円 3万3000~3万8500円
通信費 3~5% 1万2300~2万500円 1万6500~2万7500円
医療費 6~8% 2万4600~3万2800円 3万3000~4万4000円
日用品費 2% 8200円 1万1000円
貯金 12~20% 4万9200~8万2000円 6万6000~11万円
そのほか 25~28% 10万2500~11万4800円 13万7500~15万4000円

子どもが生まれても、小さいうちはあまり出費は増えません。
二人暮らしのときと同じように余裕をもって過ごせるでしょう。

ただし、今後子どもが成長してきてからは、教育費や娯楽費、食費などが一気にふくらむ傾向にあります。
たとえば、子どもを私立の学校に通わせたりいくつも習い事をさせたりしていると、教育費だけで月に何万円も飛んでいきます。

食費も、節約の意識がなければ、あっというまに予算を超えてしまう費目です。
家族が増えたことで生命保険を見直して、保険料が増えるケースもするでしょう。

年収900万円あっても、家族がいる場合はある程度は節約の意識を持つことが必要です。
税金対策をして手取りを増やすことなども考えたほうが良さそうです。

年収900万円で組める住宅ローンの金額や返済額

コンスタントに年収900万円を稼ぐ会社員であれば、ほかからの借入状況にもよりますが、基本的には問題なく住宅ローンの審査に通るでしょう。

一般に、借入可能額の目安は年収の5~8倍といわれています。
900万円なら、4500万~7200万円ということになりますね。

といっても、借りれば当然返さなければなりません。
無理して高額な融資を受け、途中で返済できなくなれば、マイホームを手放さなくてはならなくなる恐れもあります。

借りられる金額ではなく、自己資金を十分に用意したうえで実際に生活して無理なく返済していけるだけを借りることが大切です。

参考までに、返済金額がいくらになるか、借入金額ごとに見ていきましょう。
フラット35の「住宅ローンシミュレーションを活用し、以下の条件で算出してみました。

  • 返済期間:35年
  • 返済方法:元利均等
  • ボーナス払いなし
  • 適用金利:1.36%(全期間固定)
借入金額 毎月の返済額 年間の返済額 総返済額
4500万円 13万5000円 162万円 5659万円
6000万円 18万円 216万円 7545万円
7200万円 21万6000円 259万2000円 9054万円

7200万円も借りてしまうと、毎月21万円以上を返済に回すことになります。
ボーナスが出る場合の手取り月収は41万円なので、半分以上を返済が占めることになりますね。

手取り月収20万円で生活している人もたくさんいることを考えれば、21万円を返済にまわしてもなんとかなるかもしれません。
とはいえ、さすがに返済比率が高すぎて良い家計とはいえないでしょう。

家を購入すれば、必要なのはローンの返済だけではありません。
固定資産税の支払いなどが発生します。
年月を重ねれば、リフォームや外壁の塗りなおしなども必要で、当然まとまったお金がかかります。

堅実なのは、4500万円までに抑えることですね。

年収900万円を目指すなら

年収900万円あれば、独身ならかなり自由にお金を使う生活を送ることも可能です。
家族がいても、そうカツカツの生活になることはないでしょう。

それくらい給料があったらなあと思いますよね。
そこで、ここでは年収900万円を得られるようになるにはどうすれば良いか、説明していきます。

① 転職する

年収900万円を稼ぐのは簡単ではありません。
給与水準の高い業界で伸びている企業に勤めて実績を積み、役職についたり専門職で活躍したりすれば見えてくる、といった感じでしょう。

そこで、本気で年収900万円稼げるようになりたいなら、転職は有効な方法です。

ただし、何の情報もなく準備もせず、やみくもに有名企業や大手企業に挑戦するというのでは無意味。
年収900万円どころか、前職よりも給料の低いところにしか転職できなかった、なんてことになりかねません。

成功するためには、実績があり企業とのパイプももつ転職エージェントに相談して、適切な支援を受けることが大切です。

転職エージェントは、求人を紹介したり選考対策をしたりするだけではありません。
内定後には、先方と給料や待遇面の交渉もしてくれます。

頼れる味方なので、活用しない手はないでしょう。

▼利用した僕がおすすめできる転職エージェント
(※複数利用して担当者の質を比較するのがベストです!目安はまず2〜3社を併用)

  • リクルートエージェント
    ー保有求人数が日本イチの転職エージェント
    ー僕が利用した時も担当者が非常に丁寧に対応・支援してくれました
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    ー20代に特化したマイナビが運営する優良エージェント
    ー利用者からの評判が非常に良いのでおすすめ

▼転職者が必ず登録しておくべき求人サイト
(※まずは下記の大手2サイトを登録して新着求人を常に確認しましょう)

  • Re就活
    ー20代の転職に特化した大手の転職サイトです、第二新卒向けの優良求人が多いのが特徴です
  • リクナビNEXT
    ー掲載求人数が日本イチの求人サイトなので絶対に登録しておくべきサイトです

年収1000万円が狙えるおすすめエージェントまとめ:
年収1000万円が狙える転職エージェント10選!

② スキルアップする

年収を上げたいなら、自分自身のビジネススキルを高めるよう努力することも大切です。

業務に役立つ資格を取りできる仕事の幅を広げる、勉強会やセミナーに積極的に参加して知識を磨く、社内で人脈を築くなど、できることはいろいろあるでしょう。

地道な努力の積み重ねが、昇給や昇進という形で花開く可能性があります。

より条件の良い企業への転職を目指す際も、スキルアップしておくほうが成功する確率が高くなりますよ。

平均年収900万円が狙える職業は?

 

民間給与実態統計調査によると、平均年収が高いのは以下のような業種です。

  • 電気・ガス・熱供給・水道業:824万円
  • 金融業・保険業:627万円
  • 情報通信業:599万円

また、マイナビ転職の「2020年版 モデル年収平均ランキング」によると、モデル年収が900万円をこえている職種には次のようなものがありました。

順位 職種 モデル年収
1 システムアナリスト 1609万
2 コンサルタント(経営戦略) 1444万
3 アセットマネージャー 1100万
4 情報アーキテクト・UI/UXデザイナー 1000万
5 ITアーキテクト 975万
6 不動産営業 952万
7 システムコンサルタント 932万
8 金融営業(個人)・リテール・FP 918万
9 基礎研究 900万

IT系のほか、コンサルタントや金融系が強いですね。
また、営業も個人のがんばりしだいで高収入が狙えます。

年収900万円の人の割合

年収900万円を稼いでいる人というと、あまり多くないイメージがありますよね。
実際にはどのくらいいるか、民間給与実態統計調査を見てみましょう。

給与階級別の割合は以下のとおりでした。

区分 全体 男性 女性
100万円以下 8.7 3.8 15.4
100万円越200万円以下 14.2 7.2 23.7
200万円越300万円以下 14.9 10.9 20.3
300万円越400万円以下 17 16.6 17.5
400万円越500万円以下 14.6 17.5 10.5
500万円越600万円以下 10.1 13.5 5.5
600万円越700万円以下 6.5 9 3
700万円越800万円以下 4.4 6.4 1.6
800万円越900万円以下 2.9 4.5 0.8
900万円越1000万円以下 1.9 3 0.5

なんと、900万円を超えるのは、わずか1.9%のみ。
男性に限ると3%、女性に限ると0.5%しかいません。

年収900万円はかなりレアであることがわかりますね。

年収900万円の人におすすめ節税対策

年収が高くなるほど、納める税金の額は高くなります。
先に見たように、年収900万円ともあると、所得税と住民税だけで100万円を超えるほどです。

手取りを少しでも増やすには、きちんと税金対策をとることが必要。
がんばって働いて得た給料を、税金でがっぽり持っていかれるのはイヤなものですからね。

年収に占める税金の割合が高いだけに、節税対策の効果もそれだけ高くなりますよ。

ここでは、3つ対策を紹介します。

① ふるさと納税

ふるさと納税は、名前を聞いたことがある人も多いでしょう。

簡単に説明すると、ふるさと納税サイトを通して任意の自治体に寄付すると、その金額から自己負担金の2000円を引いた分だけ税金の還付・控除が受けられるという制度です。
お礼に寄付した地域の特産品が受け取れることで人気があります。

仮に、学生時代を過ごした地域に5万円を寄付したとしましょう。
すると、ここから自己負担金の2000円を除いた4万8000円分が、税金から還付・控除されるのです。

所得税は、給与を受け取ったときにはすでに天引きずみです。
そこで、ふるさと納税をすると、すでに払っている所得税から還付分が返されます。

住民税は、1年間の所得をもとに税額が決定し、翌年6月以降に給料から天引きされるしくみです。
そこで、ふるさと納税すると、来年度の住民税が安くなるという形で還元されます。

5万円寄付したら、所得税の還付分と住民税の減額分が合わせて4万8000円になるわけです。

ただし、還付・控除される金額には上限が設けられています。
上限を超えてしまうと、寄付しても税金の控除や還付はないので、あまり意味がありません。注意しましょう。

控除上限額は収入や家族構成などで細かく分かれています。
年収900万円の単身者の場合は15万1000円です。

なお、税金の還付・控除を受けるときは、寄付した後に手続きが必要です。
確定申告でもできますが、会社員は手続きが楽なワンストップ特例制度が利用できるので活用すると良いでしょう。

ワンストップ特例制度を利用したときは所得税の還付がなく、住民税の控除のみになります。

② iDeCo(個人型確定拠出年金)

iDeCoは、個人で掛け金を拠出して金融商品を運用し、形成した資産が60歳以降に受け取れる私的年金の制度です。

iDeCoには以下の特徴があり、効果的な節税対策になります。

  • 毎月の掛け金が所得控除の対象になる
  • 運用益・利息が非課税
  • 年金受取時にも所得控除の対象になる

60歳になるまで受け取れないなどの制約もありますが、節税メリットが大きいので加入を検討すると良いでしょう。

③ 控除の適用

先にも少し説明しましたが、所得控除にはさまざまな種類があります。
課税所得額が少ないほど税金も安くなるので、適用できる所得控除はすべて適用するべきです。

たとえば、民間の生命保険に加入して保険料を払っているなら、1年間の支払額も所得控除できます(生命保険料控除)。
これは、勤め先に保険料の支払い証明書を提出すれば年末調整してもらえますよ。

また、よく知られているところでは医療費控除がありますね。
1年間に支払った医療費が10万円を超えたときに適用できるもので、上限は200万円です。

こちらは確定申告する必要があります。

住宅ローンを組んでマイホームを購入した人は、10年間(今は特例で13年間に延長中)住宅ローン控除の適用が可能です。
ローン残高の1%が控除されるので、かなり大きな節税効果がありますよ。

まとめ

ここまでお読みいただき、ありがとうございました!

この記事では、年収900万円の手取りや生活レベル、収入を上げる方法などについて説明しました。

年収900万円を得ている人は、全体の2%以下と極めて少ないです。
ただし、実際に得ている人がいることもまた事実。

自分もその2%に入りたいと思うなら、ぜひ行動にうつしましょう
若いほど動きやすく、チャンスを得やすいでしょう。
年齢を重ねるほど、転職活動は難しくなりますよ。

その際は、プロである転職エージェントを活用するのがおすすめです。
腕の良い転職エージェントと組めれば、効率的に転職活動を進められるようになりますよ。

この記事が、少しでもあなたにとって役立つものとなれば幸いです!
あなたの未来が素晴らしいものとなるよう、お祈りしています。