【年収800万円の手取りは?】生活イメージは?さらに年収を上げる方法も合わせて解説!

こんにちは!
大手食品メーカーを1年で退職し、第二新卒での転職活動を経験した就活マンです!

キャリアに関して5年以上ブロガーとして研究し続けており、「有益で本質的な情報のみを届けること」を信念にしています。
(表面的で薄い内容の記事が多く見られるので、それを打破したい、、、!)


今回は「年収800万円の場合の手取り金額」について解説していきます。
年収800万円といえば、高年収といえますよね。

ただ、年収が上がれば上がるほど税金なども高くなるんですよね。
つまり、想像以上に手取り金額が少ないと思う方もいるかと。

本記事では、年収800万円だと税金や社会保険料がどれくらいかかるのかを考慮したうえで、実際の手取り金額を共有します。

合わせて、もっと年収を上げたい方向けに、年収を上げるための具体的な対策についても解説するので、ぜひ参考にしてください。

年収800万円の会社員の手取り月収はいくら?

会社員ならどなたでも知っているとおり、給料は額面どおりにすべてもらえるわけではありません。

社会保険料と税金が引かれ、残った手取りが受け取れる分(手取り)になります。

では、年収800万円の場合、どのくらいの金額が天引きされ、手取りはいくらくらいになるのでしょうか。
総支給額が800万円と高いので、手取りも結構もらえそうなイメージがありますよね。

結論からいうと、以下のようになります。

年収800万円のときの社会保険料と税金、手取り
  • 社会保険料:112万円
  • 所得税:47万円
  • 住民税:46万円

上記金額がひかれ、手取りは595万円になります。

月収に換算すると、ボーナスがない場合は約50万円、4カ月分のボーナスがある場合は約32万円ですね。

 

上記はあくまで一例です。

これは、たとえば加入する健康保険組合によって保険料が異なり、扶養家族がいるかなどの諸条件で税金の額も変わるからです。
人によって違うので、参考としてみてくださいね。

なお、手取りは年収のだいたい75~85%です。

年収額からどれくらいの手取りかを知りたいときは、0.75~0.85をかけるとおよその金額がわかりますよ。

年収が低いほど引かれる割合は少なく、高いほどがっつり天引きされます。
なので、年収500万円くらいまでは手取りが80%ほどありますが、年収800万円クラスになると75%くらいになります。

以下からは、社会保険料と税金がどう決まるかを解説しています。
興味がある人は、ぜひ目を通してみてください。

\僕が考える年収を上げる最適解をこちらの記事でまとめました!/

① 社会保険料

社会保険とは、労働者が困ったときに一定の給付を行い、安定した生活を保障することを目的とした公的保険制度のことです。
労働者は基本的に加入する義務があり、保険料を払わなければなりません。

労災保険のように会社が保険料を全額負担する社会保険(労働保険)もありますが、以下の4つは労働者も支払いを負担します。
給与から毎月天引きされているのは、これらの保険料です。

  • 健康保険
  • 介護保険
  • 厚生年金保険
  • 雇用保険

ただし、介護保険料が引かれ始めるのは40歳になってからです。

これらの保険料は、あわせてだいたい年収の14~15%ほどになります。
年収が800万円で14%とすると、112万円ですね。

社会保険料だけで100万円を余裕で超えているのは、キツいですね。

② 税金(所得税・住民税)

給与から必ず引かれる税金は次の2つです。

  • 所得税:国税。所得に対して課税され、国に対して納める
  • 住民税:地方税。1月1日に住んでいる住所地に納める

それぞれ納める先が違うので、払うタイミングも計算方法も異なります。

所得税は

会社員の所得税は、以下のような手順で算出されます。

  1. 年収(総支給額)-給与所得控除=給与所得
  2. 給与所得-適用可能な控除=課税所得
  3. 課税所得×決まっている税率-決まっている控除額=所得税

各手順について説明しましょう。

所得税は所得に対してかかるものです。
所得にもいくつか種類があり、たとえばフリーランスでは、収入から仕事にかかる必要経費を抜いた残りが所得となります。
フリーランスの場合は「事業所得」といいます。

会社員の場合は、総支給額から「給与所得控除」を抜いたものが所得で、これを「給与所得」といいます。

フリーランスは、売上から仕事にかかった経費はすべて引けます。
ところが、会社員の場合は仕事で必要な物品を購入しても、収入から経費を引くことは認められていません。

ただし、経費の代わりに「給与所得控除」を引くことが認められています。
これが1のステップです。

  • 年収-給与所得控除=給与所得

給与所得控除は年収の金額によって異なる計算式で算出します。
年収が660万~850万円のときの計算式は「収入×10%+110万円」です。

これをあてはめて計算すると、給与所得控除は190万円ですね。
そこで、年収800万円から190万円を引くと、給与所得がわかります。

  • 800万円-190万円=610万円

給与所得からは、条件が合えばさらにさまざまな控除ができます。
適用可能な控除をすべて引くと「課税所得」がわかります。

これが2のステップです。

  • 給与所得-適用可能な控除=課税所得

たとえば、奥さんがいて養っている場合は「配偶者控除」が適用されて、給与所得から引けるわけですね。

また、誰でも一律で適用できる控除に基礎控除の48万円があります。
このほか、社会保険料控除の適用も可能です。これは、先に計算したところ112万円でしたね。

それでは、基礎控除と社会保険料が適用できるとして計算してみましょう。

  • 給与所得610万円-(基礎控除48万円+社会保険料112万円)=450万円

これで課税所得の額がわかりました。

最後に3のステップです。

  • 課税所得×決まっている税率-決まっている控除額=所得税

税率・控除額は以下の表で求められます。

課税所得 税率 控除額
194万9000円以下 5% 0円
195万円から329万9000円以下 10% 9万7500円
330万円から694万9000円以下 20% 42万7500円
695万円から899万9000円以下 23% 63万6000円
900万円から179万9000円以下 33% 153万6000円
1800万円から3999万9000円 40% 279万6000円
4000万円以上 45% 479万6000円

課税所得が450万なので、税率20%・控除額42万7500円ですね。

  • 課税所得450万×税率20%-控除額42万7500円=47万2500円

この47万2500円が所得税額です。

住民税は

住民税は所得割と均一割とに分かれていて、それぞれ計算式が違います。
別々で計算して合算したものが住民税として納める金額です。

また、都道府県と市町村とに一定の割合で分けて納めています。
以下のような感じです。

  • 所得割:税率10%(都道府県:4% 市町村:6%)
  • 均一割:5000円(都道府県:3500円 市町村:1500円)

自治体によっては税率などが違うことがありますが、それほど大きな差はありません。

均一割は計算するまでもなく、だいたいどの自治体も一律5000円です。
所得割は、所得税の計算方法と似ています。

収入からさまざまな控除をして課税所得を求め、それに税率10%をかける流れです。
所得税とは違い、高収入になるほど税率が高くなることはありません。

年収300万円でも800万円でも一律10%です。

住民税と所得税とでは控除の種類によって金額が異なることがあるため、課税所得額は一緒にはなりません。
たとえば、基礎控除額は48万円ではなく43万円だったりします。

ここでは計算式を省きますが、住民税を計算するベースとなる課税所得額は455万円です。

この10%なので、所得割の金額は45万5000円ですね。
均等割の5000円を足して、46万円が住民税額です。

③ 手取り額

社会保険料と税金の額がわかりました。
これを年収から引けば手取り金額がでます。

  • 年収800万円-(社会保険料112万円+所得税約47万円+住民税約46万円)=手取り595万円

595万円で計算すると、手取り月収は次のようになります。

  • ボーナスなしの場合:約49万6000円
  • ボーナス4カ月分がある場合:約37万2000円

年収800万円台の生活レベル|家賃や車はいくらくらい?

国税庁の調査によると、給与所得者の平均年収は436万円です。
倍近い年収800万円を稼ぐ会社員は、いわゆる「勝ち組」といえるでしょう。

それでは、実際に年収が800万円もあるなら、どのような生活が送れるでしょうか。

先にみたように手取りは595万円として、年俸制などでボーナスがない場合は月収約50万円、ボーナスが4カ月分ありで月収約37万円です。

この金額で以下の3つのパターン別にみていきましょう。

  • 一人暮らしの生活レベル
  • 二人暮らしの生活レベル
  • 夫婦プラス子ども(未就学)の生活レベル

① 一人暮らしの生活レベル

理想とされる割合で家計を作成してみました。
(参考:Sure Money Journal

理想の割合 ボーナスあり ボーナスなし
手取り月収 100% 37万円 50万円
住居費 25~28% 9万2500~10万3600円 12万5000~14万円
食費 12~15% 4万4400~5万5500円 6万~7万5000円
水道光熱費 4~6% 1万4800~2万2200円 2万~3万円
通信費 1~6% 3700~2万2200円 5000~3万円
医療費 4% 1万4800円 2万円
日用品費 1~3% 3700~1万1100円 5000~1万5000円
貯金 18~21% 6万6600~7万7700円 9万~10万5000円
そのほか 20~33% 7万4000~12万2100円 10万~16万5000円

単身であれば、かなり余裕がある生活が送れますね。

住居費も9万~14万円回せるので、都市部でもあまりぜいたくを求めなければ満足のいく単身者向けの住まいが見つかるでしょう。

ある程度趣味や交際にお金を使っても、貯金もちゃんとそれなりにできる家計です。

② 二人暮らしの生活レベル

次に、パートナーと同棲したり結婚したりして二人暮らしをしているケースです。

理想の割合 ボーナスあり ボーナスなし
手取り月収 100% 37万円 50万円
住居費 23~25% 8万5100~9万2500円 11万5000~12万5000円
食費 12~15% 4万4400~5万5500円 6万~7万5000円
水道光熱費 4~5% 1万4800~1万8500円 2万~2万5000円
通信費 3~6% 1万1100~2万2200円 1万5000~3万円
医療費 3~5% 1万1100~1万8500円 1万5000~2万5000円
日用品費 2~3% 7400~1万1100円 1万~1万5000円
貯金 20~25% 7万4000~9万2500円 10万~12万5000円
そのほか 22~27% 8万1400~9万9900円 11万~13万5000円

ボーナスありの場合、手取り月収が37万円なので、その25%前後ということで住居費が8~9万円前後に。

二人で住むなら2DKや2LDKの間取りを選ぶことが多いでしょう。
家賃が8、9万円の物件を都内で探すとやや厳しいかなという感じですが、それ以外の都市圏であればあまり問題なく見つかるでしょう。

貯金もそれなりにできて、ある程度のゆとりがあります。

子どもがいないうちは、旅行や趣味もふたりでぞんぶんに楽しめそうです。

③ 夫婦+子どもの生活レベル

最後に、既婚で子ども(未就学)がいる家庭についても、参考までにみていきましょう。

手取り月収 理想の割合 37万円 50万円
住居費 25% 9万2500円 12万5000円
食費 12~14% 4万4400~5万1800円 6万~7万円
水道光熱費 6~7% 2万2200~2万5900円 3万~3万5000円
通信費 3~5% 1万1100~1万8500円 1万5000~2万5000円
医療費 6~8% 2万2200~2万5960円 3万~4万円
日用品費 2% 7400円 1万円
貯金 12~20% 4万4400~7万4000円 6万~10万円
そのほか 25~28% 9万2500~10万3600円 12万5000~14万円

月収37万円なら住居費の理想は9万円ちょっと。

3人暮らしなら2DKか2LDK以上が望ましいですが、都心部で探すのは難しいかもしれません。

それ以外の費目はゆとりがあるのではないでしょうか。

ただし、余裕があると思うとついつい気が緩んで出費してしまいがち。
収入があればあるほど支出も増えてしまう、いわゆるパーキンソンの法則というやつですね。

子どもの成長にともなって教育費もかかりはじめます。
3人家族で食費を4万円台におさめるのも、子どもが大きくなると結構厳しいでしょう。

ぜいたくしているつもりがなくてもついつい出費がかさみ、収入の割に貯金ができてないケースは、年収800万円の家庭で割とあるといわれています。

④ 年収800万円の人が車をもつなら

車の購入を考えている場合、一般には年収の5割が目安といわれています。
なので、400万円前後の車が目安ですね。

これだけ収入があれば、マイカーローンの審査にも問題なく通るでしょう。

ただし、車を購入すれば当然維持費がかかります。
単身者であればあまり問題はないですが、家族がいる場合はほかの支出との兼ね合いもよく考え、購入する車を決める必要があるでしょう。

年収800万円で組める住宅ローンの金額や返済額

年収800万円ある会社員なら、十分な返済能力があるとみなされ、住宅ローンでも高額な融資が通る可能性は高いです。

とはいえ、むちゃな借入をするとあとで返済に困りかねません。
では、どれくらいの借入額、返済額が適切でしょうか。

一般には、借入額は年収の5~8倍で、年間での返済額は年収の30%を超えないことが望ましいとされています。

年収800万円で考えると、4000万~6400万円ですね。
返済額は年間で240万円以下(12で割ってひと月20万円)が良いということになります。

ただ、毎月20万円も返済に回すのは、いくらなんでも厳しいでしょう。
これらの数字はあくまで参考程度とし、実際の生活に即して無理なく返せる金額を借りることが大切です。

そこで、借入金ごとに月々の返済額や総返済額についてみてみましょう。
フラット35の「住宅ローンシミュレーションを使い、以下の条件で計算しました。

  • 返済期間:35年
  • 返済方法:元利均等
  • ボーナス払いなし
  • 適用金利:1.36%(全期間固定)
借入金額 毎月の返済額 年間の返済額 総返済額
3500万円 10万5000円 126万円 4401万円
4000万円 12万円 144万円 5030万円
5200万円 15万6000円 187万2000円 6539万円
6400万円 19万2000円 230万円4000円 8048万円

「年収800万円台の生活レベル|家賃や車はいくらくらい?」の章で見たとおり、住居費は12万5000円までに抑えたほうが良いので、借入額は4000万円までにするのが理想的ですね。

なお、住宅を買うと、ローン以外にもいろんな出費が発生します。

たとえば、固定資産税や都市計画税などです。
また、10年ごとくらいには必要になる家屋の修繕費用も用意しておく必要があります。

年収が800万円あるからと油断せず、しっかり資金計画を立てることが望ましいでしょう。

年収800万円を目指すなら

年収800万円は、高収入のひとつの目安といえます。
それだけに、簡単に得られるものではありません。

ここでは、年収800万円プレイヤーになるにはどうすればよいか説明します。

① 転職する

年収800万円以上を目指すなら、転職するのも1つの方法です。
特に20代の若手であれば、キャリアアップ・収入アップのための有益な手段といえます。

高い収入を得るためには、成長を続ける業界で伸びている企業に早い段階で身を置き、実績を重ねることが不可欠だからです。

キャリアアップのための転職では大手企業を考えがちですが、伸び盛りのベンチャー企業をねらうのも良いでしょう。
実力さえあれば若手の段階から役職につけ、上のポジションに立つために欠かせないマネジメント能力を磨くこともできます。

とはいえ、今の情勢でやみくもに一人で転職活動を進めるのは聡明な行動とはいえません。
高収入が得られるキャリアを形成するためには、自身の能力や強み、適正を見極め、業界動向も見定めたうえで動くことが重要だからです。

この判断を誤ると、「転職活動がなかなか進まず、やっと内定をもらったけれど前より給料が下がってしまった」「年収の高さにつられて興味のない職業につき、やりがいが感じられない」なんてことにもなりかねません。
これはツライですよね。

これを回避するためのもっとも有効な手段は、有能な転職エージェントを活用することです。

多くの転職者を支援してきたプロのキャリアアドバイザーに相談することで、どのように転職活動を展開すべきかが見えてきますよ。

▼利用した僕がおすすめできる転職エージェント
(※複数利用して担当者の質を比較するのがベストです!目安はまず2〜3社を併用)

  • リクルートエージェント
    ー保有求人数が日本イチの転職エージェント
    ー僕が利用した時も担当者が非常に丁寧に対応・支援してくれました
  • doda転職エージェント
    ー保有求人数がリクルートエージェントに次ぐ量を持つ
    ー担当者のメールや電話のレスポンスが非常に高かったです
  • マイナビジョブ20’s
    ー20代に特化したマイナビが運営する優良エージェント
    ー利用者からの評判が非常に良いのでおすすめ

▼転職者が必ず登録しておくべき求人サイト
(※まずは下記の大手2サイトを登録して新着求人を常に確認しましょう)

  • Re就活
    ー20代の転職に特化した大手の転職サイトです、第二新卒向けの優良求人が多いのが特徴です
  • リクナビNEXT
    ー掲載求人数が日本イチの求人サイトなので絶対に登録しておくべきサイトです

年収1000万円が狙えるおすすめエージェントまとめ:
年収1000万円が狙える転職エージェント10選!

② スキルアップする

高い収入を得るためには、それだけ高い専門スキルや経験が必要です。

スキルを磨くことでより高度で専門性の高い業務をこなせるようになれば、評価があがり昇給や昇格につながります。

スキルアップの方法はさまざま。
たとえば、以下のような方法が考えられます。

  • 業務に関連する資格を取得する
  • セミナーや研究会、勉強会に参加する
  • 本業のスキルを活かした副業をする

できそうなところから、取り組んでみてはいかがでしょう。
自身のスキルを高めておくことは、転職する際にも大きな武器となりますよ。

年収800万円を狙える職業は?

年収800万円を狙える仕事にはどのようなものがあるでしょうか。

国税庁の「民間給与実態統計調査」(2019年分)によると、平均年収が800万円を超えていた業種は「電気・ガス・熱供給業・水道業」のみ(平均給与824万円)です。
さすが、インフラ業界は安定していますね。

次に、同じ調査から、年収800万円以上の人の割合が高い業種をみてみましょう。
これは、以下の業界の順でした。

  1. 電気・ガス・熱供給業・水道業:50.4%
  2. 金融・保険業:25.9%
  3. 情報通信業:19.3%

1位の電気・ガス・熱供給業・水道業、50%ってすごいですね。

ちなみに、もっとも年収800万円を得ている人の割合が少ない業種は宿泊業・飲食サービス業で、わずか2.1%でした。
高収入を得たいなら、こういった給与水準が低い業界は避けたほうが無難ですね。

職種でいえば、自分の成果次第で収入が変わる営業職は若い段階から高収入を狙えます。
ただ、適性があることが重要ですね。

年収800万円の人はどのくらいの割合?

年収800万円を稼いでいる会社員は、どのくらいいるでしょうか。

民間給与実態統計調査」によると、給与階級別の割合は以下のようになります。
単位は%です。

区分 全体 男性 女性
100万円以下 8.7 3.8 15.4
100万円越200万円以下 14.2 7.2 23.7
200万円越300万円以下 14.9 10.9 20.3
300万円越400万円以下 17 16.6 17.5
400万円越500万円以下 14.6 17.5 10.5
500万円越600万円以下 10.1 13.5 5.5
600万円越700万円以下 6.5 9 3
700万円越800万円以下 4.4 6.4 1.6
800万円越900万円以下 2.9 4.5 0.8
900万円越1000万円以下 1.9 3 0.5

全体でもっとも多いのは、17%を占める300万円台です。
800万円台となると、全体のわずか2.9%

男性に限っても4.5%と少なく、女性にいたっては1%を切っています。
年収800万円を得るのは簡単ではないことがわかりますね。

年収800万円で手取りを増やすには

年収800万円もあると、税金だけで90万円以上天引きされてしまいます。
そこで、少しでも手取りを増やすには、いかに節税するかがポイントとなります。

ここでは、おすすめの税金対策を3つ紹介します。
いまの時点で年収800万円なくても、できるものはぜひ始めてみてくださいね。

① ふるさと納税

ふるさと納税の名称を聞いたことがある人は多いでしょう。

これは「納税」とついていますが、実際は寄付制度です。
任意の自治体に寄付すると、寄付金額から負担金2000円を引いた金額が税金から控除されるというもの。

たとえば、自分の出身地にふるさと納税制度を利用して5万円を寄付すると、本来納めるべき所得税と住民税の金額から4万8000円が減ります。
さらに、寄付した自治体の特産品が返礼品として受け取れるので、おトクです。

ただし、税金から控除できる金額には上限があります
無制限にふるさと納税して控除できる金額を超えてしまうと、あまり意味がないので注意しましょう。

控除上限額は、収入や家族構成などによって変わります。
たとえば、年収800万円で単身者であれば12万9000円、子どもが一人いれば12万円などと決まっています。

たいていのふるさと納税サイトに上限金額の目安表がアップされているので、ふるさと納税をするときは事前に調べておくと良いでしょう。

② iDeCo

iDeCoは私的年金制度のことで、「確定拠出年金」とも呼ばれています。
定期預金や投資信託など用意された金融商品を選び、自分でお金を出して運用することで、60歳以降に掛け金や利益が受け取れるという仕組みです。

掛け金と運用益を受け取るので、将来いくら得られるかは決まっていません。
利益が出るよう運用する必要があるんですね。

下手をするとマイナスになる可能性もあるので、その点はちょっと注意が必要です。

iDeCoがおすすめなのは、毎月の掛け金が所得控除の対象となるからです。
たとえば、毎月2万円を拠出している場合は24万円が所得から控除でき、その分税金が安くなります。

さらに、通常は課税対象となる運用益も、iDeCoで運用した場合は非課税です。
このように、iDeCoはいろいろな面で税制的に優遇されている制度なんですね。

なお、すでに勤め先で企業型確定拠出年金に加入している人もいるでしょう。
その場合は、勤務先が個人型との併用を認めている場合に限り加入可能です。

※2022年10月からはすべての会社員が加入できるようになる予定です。

③ 各種控除の適用

所得税や住民税は、収入から給与所得控除と各種控除を引いて残った金額に対して税率をかけて算出します。
そのため、なるべく各種控除を適用することが効果的な税金対策になります。

たとえば、1年間の医療費が10万円以上かかっているなら、医療費控除を受けることが可能です。
この場合は、ぜひ確定申告をしましょう。

すでに給与から天引きされている所得税から医療費控除を適用することで払い過ぎになった分が還付されますよ。

そのほか、マイホームを購入して住宅ローンを組んだときも、一定の条件はありますが住宅ローン控除が適用可能です。
初年度から10年間(現在特例で13年間に延長中)、ローン残高の1%が適用されるので控除額も大きくなります。

まとめ

最後までお読みいただき、ありがとうございました!
この記事では、年収800万円の手取りや生活レベル、年収800万円を目指す方法などについて説明しました。

手取りにすると、だいたい600万円ほどでしたね。
思ったよりがっつり社会保険料や税金で減ってしまいますが、それでも余裕のある生活が可能な額です。

「今の収入を少しでも増やしたい」「年収800万円の生活にあこがれる」という人も多いでしょう。
少しでもそのような気持ちがあるなら、まずは動いてみることが大切です。

まずは転職支援のプロである転職エージェントに相談してみましょう。
自分がとるべき方法がきっと見えてきますよ。

この記事が、少しでもあなたのお役に立てれば幸いです。
転職活動がうまくいくようにお祈りしています!