【年収500万円の手取りは?】意外と余裕はない?|収入アップの方法も合わせて解説!

こんにちは!
大手食品メーカーを1年で退職し、第二新卒での転職活動を経験した就活マンです!

キャリアに関して5年以上ブロガーとして研究し続けており、「有益で本質的な情報のみを届けること」を信念にしています。
(表面的で薄い内容の記事が多く見られるので、それを打破したい、、、!)


今回は「年収500万円の場合の手取り金額」について解説していきます。
年収500万円であれば、日本の平均年収を上回る金額になります。

「平均年収以上だから満足」と考える人も多いですよね。
たしかに家族がいても不自由のない生活はできるレベルかと思います。

ただ、貯金や趣味への投資、子供の成長などを考慮すると、正直まだ年収は足りないのが現実です。

そこで本記事では、年収500万円の場合の税金などを元にした手取り金額を共有しつつ、今以上に年収を上げる方法についても合わせて解説していきます!

年収500万円の会社員の手取り月収はいくら?

年収500万円というと「お、結構もらっているな」と思う人は多いでしょう。
国民の平均年収は436万円なので、確かに標準より高収入といえます。

とはいえ、残念ながら年収はすべて受け取れる金額ではありませんね。
ここから税金やら社会保険料やらが差し引かれて、残ったお金が手取りです。

20代の会社員は給料から以下が引かれています。

  • 社会保険料:健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料
  • 税金:所得税・住民税

ちなみに、社会保険には介護保険もありますが、40歳から引かれるものなのでここでは省きますね。

また、会社によっては親睦会費や共済会費など、独自に引かれているものもあります。

財形貯蓄などの制度を利用していたら、その金額も引かれているでしょう。
手取りとしては少なくなるものの、財形貯蓄の場合は引いた分はきちんと積み立てされるので、総額が減っているわけではありません。

さて、年収500万円の手取りはいくらくらいになるでしょうか。
これは、おおむね以下のようになります。

年収500万円のときの税金・社会保険料と手取り
  • 社会保険料:約70万円
  • 所得税:約14万円
  • 住民税:約25万円

年収500万円から上記金額が引かれて、手取りはおよそ391万円になります。
月収にすると、ボーナスなしで毎月の手取りは約32万5800円、4か月のボーナスありとすると毎月約24万4300円です。

 

ただし、これはあくまで一例です。
さまざまな条件で社会保険料や税額は変わるため、参考程度に考えてください。

なお、ざっと手取りがいくらくらいか知りたいなあというときは、年収に0.75~0.85をかけるとおおよその金額がでますよ。
500万なら375万~425万円で、400万円前後になることがわかりますね。

では、以下にそれぞれの計算方法について解説しますので、興味のある方はぜひ目を通してください。

① 社会保険料(健康保険料・厚生年金料・雇用保険料)

社会保険料として天引きされるのは以下の3つです。

  • 健康保険料
  • 厚生年金保険料
  • 雇用保険料

40歳になったら、これに介護保険料も加わります。

健康保険と厚生年金保険は、4月~6月の報酬をもとに決まる標準報酬月額に一定の保険料率をかけて決まります。

保険料率は、健保は組合によって異なります。
厚生年金は18.3%です。

算定された保険料は、会社と社員で負担します。
会社と社員とで半分ずつの負担が基本ですが、大手だと会社が多めに負担してくれるところもあります。

雇用保険は年収の0.3%です。

これらをあわせ、ざっくりと年収の14~15%ほどが引かれます。
年収500万円なら70万~75万円ほどですね。

② 税金(所得税・住民税)

会社員が払う主な税金には、所得税と住民税があります。
所得税は国に納める国税、住民税は都道府県・市町村に納める地方税です。

これらは毎月引かれているので、あまり意識していない人も多いでしょう。

所得税はいくら?

所得税は、一定以上の「所得」がある人はみな納める必要のある税金です。

所得と収入は微妙に違います。
会社員の場合は給与所得といい、これは年収(総支給額)から「給与所得控除」を引いたものです。

で、この給与所得にさらにさまざまな控除を差し引いて算出したものが「課税所得」です。
これに一定の税率をかけ、さらに一定の控除額を引いてやっと所得税額が決まります。

給与所得から引ける控除は15種類あり、条件に合う場合に適用されます。
たとえば、配偶者控除や扶養控除、医療費控除などは聞いたことがある人も多いのでは?

このうち、誰でも適用されるのが基礎控除で一律で48万円です。
あとは社会保険料控除ですね。

結婚して配偶者がいるなら、配偶者の収入に応じて配偶者控除が適用されたりもします。

では、年収500万円のケースで計算してみましょう。
年収500万円の場合の給与所得控除は「500万×20%+44万円」で計算し、144万円です。

なので、これを引いた356万円が給与所得です。

ここから、基礎控除48万円と、仮に社会保険料を70万円として控除すると、238万円に。
これに、決まった税率をかけ、既定の金額を控除すれば所得税の金額がわかります。

課税所得が195万円から329万9000円までの場合は、税率10%、控除額9万7500円と決まっています。
これをあてはめてみましょう。

  • 238万円×10%-9万7500円=14万500円

およそ14万円と出ましたね。

住民税はいくら?

住民税は「所得割」と「均等割」に分かれていて、それぞれ別個に計算したうえで合わせて支払います。

地域によって変わることもありますが、それぞれ以下のように算出することが多いです。

  • 均等割:所得にかかわらず一律5000円
  • 所得割:課税所得×住民税率(10%としているところがほとんど)

住民税を確定する課税所得の出し方は基本的に所得税とほぼ同じですが、控除の金額が異なるものがあります。

たとえば、基礎控除額は48万円ではなく43万円です。

計算式は省きますが、年収500万円のときの課税所得は243万円になります。

所得割はこれに10%をかけた金額なので24万3000円です。
均等割の5000円と合わせ、24万8000円が所得税の額ですね。

③ 手取り額

社会保険料・税金の額がわかったので、年収から引いて手取りを算出しましょう。

  • 500万円-(社会保険料約70万円+所得税約14万円+住民税約25万)=約391万円

100万円以上引かれているのは、なんだかもったいないですね。
配偶者がいて配偶者控除を受けている場合などは、控除額が大きくなるので税金が少なくなり、手取りが増えます。

年収500万円のフリーランスの手取り額は?

会社員の場合の手取りをみてきましたが、フリーランスで働く人もいるでしょう。
そこで、ここではフリーランスの場合の手取りについてみていきましょう。

なお、フリーランスの収入について考えるときは、総売上ではなく、そこからかかった経費を引いた金額に注目する必要があります。

売上が同じ500万円でも、経費が50万円ですんだか200万円かかったかで収入が大きく変わってきますからね。

この売上から経費を引いたものを「事業所得」といいます。

フリーランスは、事業所得から以下を引いた残りが手取りとなります。

  • 国民健康保険
  • 国民年金
  • 所得税
  • 住民税
  • 個人事業税

このほかに、売上が1000万円以上なら消費税の納税義務も発生しますが、ここでは省きます。
個人事業税は、業種によって課税されるケースもあれば課税されないケースもあります。

結論からいうと、所得が500万円のフリーランスの手取りはおよそ以下のとおりです。

所得500万円の税金・社会保険料と手取り
  • 社会保険料(健康保険・厚生年金保険):70万円
  • 所得税:約22万円
  • 住民税:約33万円
  • 個人事業税:約11万円

これらが引かれ、およそ364万円が手取りとして残ります。
月収の手取り額は、約30万3000円です。

 

ただし、さまざまな条件で変わってくるので、あくまで一例としてとらえてくださいね。

① 社会保険料(国民健康保険料・国民年金保険料)

フリーランスの払う社会保険料には、国民健康保険料と国民年金保険料があります。

国民健康保険料はいくら?

日本は国民皆保険制度をとっていて、みんながなんらかの公的医療保険に加入する必要があります。

会社員が加入する主な健康保険は健康保険組合(主に大企業)か協会けんぽ(主に中小企業)です。
フリーランスの場合は、自治体が運営する国民健康保険に加入します。

自治体が運営しているので、保険料も地域によってさまざまです。
そのため、正確な金額が知りたい場合は自治体に確認する必要があります。

所得金額や年齢などを入力すると概算で保険料が算出できるようになっている自治体のサイトもあるで、利用すると良いでしょう。

いくつかのサイトで所得500万円・単身・20代で試算したところ、50万~65万円(年額)とでました。高いですね!

国民年金保険料はいくら?

国民年金の保険料は、所得の多さでは変わりません。

300万円でも500万円でも一律で同じです。
ただし、年度によって異なり、2021年・2022年は以下のように決定しています。

  • 2021年:1万6610円/月・19万9320円/年
  • 2022年:1万6590円/月・19万9080円/年

だいたい、年に20万円ほどですね。

なお、前払いすると多少安くなります。
1年分を前払いすると年間で3540円の割引、2年分を前払いすると年間で1万4590円の割引が受けられます。

余裕があるときに払っておくと良いかもですね。

② 税金(住民税・所得税・個人事業税)

フリーランスが払う税金には、会社員にはない個人事業税というものがあります。

そのほか、消費税もありますが、これは課税売上高が1000万円以上で支払い義務が発生するのでここでは省きます。

会社員と違い、フリーランスは毎月収入から引かれることがありません。
確定申告後に支払うパターンです。

所得税は確定申告期限日までに、住民税と個人事業税は納付書が届くのをまって一括か分割かで払います。

特に個人事業税は、8月ごろに納付書が届くので忘れていて「は?何これ?」となりがち。
慌てないよう、納税に備えて資金を準備しておいたほうが良いですね。

所得税はいくら?

フリーランスの所得税は、以下の計算式で算出できます。

  • 課税所得=事業所得-各種控除
  • 所得税=課税所得×税率-控除額

各種控除には、基礎控除、社会保険料控除、青色申告特別控除などがあります。
基礎控除は誰でも引けますが、それ以外は条件に当てはまっているときだけ適用可能です。

基礎控除は48万円です。

青色申告特別控除は、青色申告という方法で確定申告した場合に適用されます。
ただし、申告方法によって控除額が異なり、電子帳簿保存かe-taxによる電子申告で65万円、紙の書類で申告した場合で55万円です。

税率や控除額は、課税所得がいくらかによって変わります。

それでは、売上から経費を引いた事業所得が500万円で、社会保険料を70万円(国保50万円・年金20万円)として計算してみましょう。

  • 所得500万円-(基礎控除額48万円+社会保険料控除70万円+青色申告特別控除65万円)=317万円(課税所得)
  • 317万円×10%-9万7500円=21万9500円

なお、これ以外にも復興所得税が2.1%加算されますが、ここでは省きます。

住民税は

会社員のところで説明しましたが、住民税には「均等割」と「所得割」があり、これを合わせた金額を納めます。

自治体によって異なる場合もありますが、おおむね以下のように計算するんでしたね。

  • 均等割:所得にかかわらず一律5000円
  • 所得割:課税所得×住民税率(10%としているところがほとんど)

計算式は省きますが、課税所得額は322万円です。
上記の式にあてはめると、住民税は32万7000円と算出されます。

個人事業税は

個人事業税は地方税で、都道府県に対して納めます。
所得が290万円以上ある場合に課されます。

また、対象となる業種は70種類と決まっていて、これに含まれなければ払わなくてかまいません。
70種類って相当多いですけどね。

対象の業種は3つに区分されていて(第一種・第二種・第三種)、それぞれ税率が異なります。
たとえば、第一種は税率5%で、物品販売業や運送取扱業、料理店業など37の業種が該当し、第二種は税率4%で、畜産業・水産業・薪炭製造業の3業種が該当するといった感じです。

Web系の仕事でいうと、Webデザイナーはデザイン業に分類され、第三種事業になります。
一方、Webライターやコーダーは70種類の業種に含まれないので、課税対象になりません。

ちなみに、イラストレーターは課税対象ですが、画家は対象外です。
開業の際にどの職種で届け出ていたかで課税対象となったりならなかったりします。

個人事業税の計算方法は非常にシンプルです。

  • 個人事業税=(事業所得-控除額一律290万円)×税率

たとえば、Webデザイナーならデザイン業が該当し、税率は5%と決まっています。
そこで、事業所得500万円で計算すると、算出される課税額は10万5000円です。

③ 手取り額

社会保険料・税金の金額がわかったので、事業所得から引いて手取りを出しましょう。

  • 事業所得500万円-(社会保険料約70万円+税金約66万円)=約364万円

かなり手取りが少なくなりますね。

フリーランスの場合、いかに経費を計上して事業所得を減らすで手取りの額が左右されます。

年収500万円台でどんな生活が送れる?

年収500万円というと、わりと余裕のあるイメージを持つ人も多いのではないでしょうか?
実際のところはどうでしょうか。

先に見たとおり、手取りはおよそ391万です。
月々の額は、賞与があるかないかで大きく変わります。

  • ボーナスなし:単純に12で割って約32万6000円
  • ボーナスあり:4カ月分の賞与がでるとして約24万4000円

ここでは、ボーナスがある場合について、みていきましょう。

単身で生活する場合と二人で住む場合について、政府の「家計調査」の数値を参考に解説します。
二人暮らしは片働きで世帯年収500万円として考えます。

① 一人暮らしの生活レベル

一般に、住居費は手取りの3割以下に抑えるのが望ましいとされます。
24万4000円なら、だいたい7万3000円までですね。

この金額で一人暮らし用の賃貸物件なら、都心を除けばあまり苦労せず見つけられるのではないでしょうか。

単身世帯の食費の平均は、家計調査(単身、34歳以下)によると3万8759円です。
自炊をあまりしないなら、外食を含めてこの程度はかかるでしょう。

水道光熱費は、家計調査では6875円でしたが、地域や季節、設備などによってもう少しかかると考えたほうがよいでしょう。
目安は1万円ほどでしょうか。
冬や夏は、冷暖房でもっと増えることもあります。

このほか、今の生活に欠かせないのがスマホなどの通信費用ですね。
これは、家計調査では7017円でした。
この金額は大手キャリアか格安SIMかなどでも変わりますが、余裕を見て1万円程度と考えましょう。

以上を参考に、ざっくりとまとめてみました。

  • 家賃:7万3000円
  • 食費:3万8000円
  • 水道光熱費:1万円
  • 通信費:1万円
  • そのほか:6万3000円 (被服費、交際費、医療費、雑費など)
  • 貯金:5万

 

以上は、ボーナスがある想定で手取り月収が24万4000円で計算したケースです。
ボーナスからも一定額を貯めるようにすれば十分に貯蓄もでき、毎月の家計にもそれなりにゆとりがありますね。

ボーナスがない場合の月収は32万6000円です。
毎月の家計にはもっと余裕が生まれますが、ボーナスがない分毎月しっかり貯める必要があるでしょう。

いずれにせよ、年収500万円で一人暮らしなら生活にゆとりがありますね。

② 二人暮らしの生活レベル

二人暮らしをする場合も、家賃は手取りの3割以下である7万3000円以内に納めるのが理想です。

ワンルームでは狭く、二人で住むなら2DK以上はほしいところ。
地方であればあまり問題ありませんが、都市部であればやや不便な立地にあるか古めの物件になる可能性もあります。

食費は、家計調査(二人以上世帯・34歳以下)によると5万5351円でした。
二人で住むならこれくらいはかかるでしょう。

水道光熱費は2万1612円でした。
地域にもよりますが、この程度はかかるだろうという金額ですね。

通信費は1万2254円でした。

では、以下にまとめてみましょう。

  • 家賃:7万3000円
  • 食費:5万5000円
  • 水道光熱費:2万円
  • 通信費:1万2000円
  • そのほか:5万4000円(被服費、交際費、医療費、雑費など)
  • 貯金:3万円

 

上記は24万4000円の手取りで計算してあります。
二人になると、さすがにゆとりがなくなってくる感じです。

年収500万円で組める住宅ローンの金額

年収で500万円あるなら、マイホームを持つことを具体的に検討している人も多いのではないでしょうか。

一般に、借入する金額は年収の5~6倍までにするべきといわれています。
500万であれば2500万~3000万円までですね。

とはいえ、高額ローンを組むほど毎月の返済額も高くなります。
正直なところ、年収が下がらない保証はどこにもありませんよね。

そのため、なるべく自己資金を貯め、ローンにまるまる頼らないようにすることが大切です。

では、月々いくらくらいの返済が必要でしょうか。
フラット35の「シミュレーション」を利用してみたところ、借入額2500万円と3000万円で以下のような結果になりました。

【条件】

  • 借入期間:35年
  • 金利:1.37%
  • 元利均等方式で返済
  • 全期間固定
  • ボーナス返済なし

金利はフラット35の「最新の金利情報」を参考にしています。

【返済額】

  • 2500万円借入:月々7万5000円
  • 3000万円借入:月々9万円

先に述べたように、住居費の望ましい割合は手取りの3割程度。
すると、毎月の返済額は7万3000円までが望ましいことになります。

なので、借入は2500万円までに抑えておいたほうがよさそうです。
手取り月収が32万6000円なら9万円でも払えるでしょう。

住宅ローン控除で節税して手取りアップを

住宅ローンを組むと、一定の基準をクリアしていれば住宅ローン控除が適用できます。

これは、税金を計算するときに所得から住宅ローン残高の1%を控除でき税金が安くなるというもの。
住宅ローンが高額なのでその1%でも節税効果は大きく、手取りが大幅に増えます。

さらに、1回きりではなく13年間にわたって適用されます。
住宅ローンを組んだときは、適用されるか必ず確認しましょう。

なお、住宅ローン控除を受けるときは、会社員でも1度確定申告する必要があります。

平均年収500万円台の仕事とは

年収500万円を稼ぐのは、簡単なことではありません。
では、どのような仕事であれば年収500万円目指せるでしょうか。

民間給与実態統計調査によると、平均給与が500万円を超えているのは次の業種でした。

  • 電気・ガス・熱供給・水道事業:824万円
  • 金融業・保険業:627万円
  • 情報通信業:599万円
  • 製造業:513万円

年収は、業界ごとにある程度水準が決まっています。
高収入を得たいなら給与水準の高い業界で働くのが基本です。

転職して高収入を狙うなら、上記の業界を狙うのがいいかもしれませんね。

では、職種ではどうでしょうか。

ここでは、マイナビ転職の「2020年度版職種別モデル年収平均ランキング」から高収入の職業を紹介しましょう。

順位 職種名 モデル年収
1 システムアナリスト 1609万
2 コンサルタント 1444万
3 アセットマネージャー 1100万
4 情報アーキテクト・UI/UXデザイナー 1000万
5 ITアーキテクト 975万
6 不動産営業 952万
7 システムコンサルタント 932万
8 金融営業 918万
9 基礎研究 900万
10 用地仕入 867万

ITエンジニアやコンサルタント・金融・不動産専門職が上位を占める結果になりました。
このほか、営業のような歩合給の割合が高い仕事も、がんばりしだいで高収入が望めます。

年収500万円は勝ち組?男性・女性・全体で割合を紹介

年収500万円を稼ぐ人は、全体でどれくらいいるでしょうか。

ここでは、令和元年分の「民間給与実態統計調査」をもとに、割合を紹介していきます。
以下は調査結果から一部抜粋して作成したものです。

※単位:%

区分 男性 女性
100万以下 3.8 15.4 8.7
100万円越200万円以下 7.2 23.7 14.2
200万円越300万円以下 10.9 20.3 14.9
300万円越400万円以下 16.6 17.5 17
400万円越500万円以下 17.5 10.5 14.6
500万円越600万円以下 13.5 5.5 10.1

年収500万円を超える人は、全体のわずか1割でした。
女性に絞ると5%と非常に少ない割合です。これは、女性はパートなどで働く人の割合が高いからでしょう。

日本人の平均年収は同じ調査によると436万円で、もっとも多い割合は300万円越400万円以下のゾーンです。
そう考えると、500万円は標準よりも高いといえますね。

ただ、男性に限ると35歳以降で平均年収が500万円を超えます。
女性はどの年代でも500万円は超えません。

20代で年収500万円を稼いでいるケースは非常に少ないです。

年収500万円からさらなる収入アップを目指すには?

お金はできればたくさんあるほうが、安心できるもの。
年収500万円は二人暮らしまでならゆとりがありますが、子どもを持ち、家族が増えると結構きつくなります。

では、年収500万円からさらに収入を増やすには、どのような方法があるでしょうか。

① 転職する

年収を上げる方法として、まず挙げられるのが転職です。

給与水準の低い業界にいたり、正しく評価してもらえない会社にいたりすれば、将来的な収入アップは望めません。

そこで、成長業界や自分のスキル、強みを活かせる企業に転職することで年収がアップする可能性があります。

ただし、下手に動くと年収アップどころか下がったりいつまでも転職先が決まらなかったりするのがこわいところです。

失敗を避けるために、転職活動をするなら転職エージェントを活用するのがおすすめです。
転職エージェントは、プロのキャリアアドバイザーが専任で内定を得るまでサポートしてくれるサービスです。

良質な求人の紹介が受けられ、応募書類の添削や面接対策などもしてもらえるので、一人で活動するより内定獲得の確率が高くなりますよ。

内定が決まったら、転職先企業と給与や待遇について交渉してくれるのも、ありがたいポイントです。

▼利用した僕がおすすめできる転職エージェント

(※複数利用して担当者の質を比較するのがベストです!目安はまず2〜3社を併用)

  • リクルートエージェント
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▼転職者が必ず登録しておくべき求人サイト
(※まずは下記の大手2サイトを登録して新着求人を常に確認しましょう)

  • Re就活
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年収1000万円越えを狙える転職エージェントのまとめ:
年収1000万円が狙える転職エージェント10選! 

② 資格を取る

資格を取るのもおすすめです。

これは、以下のような理由によります。

  • 企業によっては資格手当が支給される
  • 業務の幅が広がることで評価され昇格や昇給につながる可能性も

また、資格を活かして業務経験を積めば、転職する際に有利になるでしょう。

ただし、資格なら何でもいいわけでは当然ありません。
業務に役立つ資格をよく吟味することが大切です。

③ 副業する

かつては、多くの企業で社員の副業を禁止していました。
しかし、近年は副業を解禁する企業が増えています。

そこで、本業とは別に副業をするのも1つの方法です。

単純に休日に単発のバイトをする方法もありますが、体力的にきついこともあるでしょう。

スキルがあるなら、ハンドメイドグッズを売る、イラストを制作する、Webデザインをするなどさまざまな方法があります。

まとめ

最後まで読んでくださり、本当にありがとうございました。
この記事では年収500万円のときの手取りや生活レベル、住宅ローンで借入できる金額や収入アップの方法など紹介してきました。

年収が500万円あっても、手取りにすると390万円ほどです。
ひとりなら余裕ある生活が送れますが、家族を持つようになると不足も感じるようになるかもしれません。

さらなる年収アップをめざすなら、転職エージェントを活用するのがおすすめです。
無料で利用でき、基本的にキャリアに関することならなんでも相談できるので、悩んでいる人もまずは登録してみるのがおすすめ。

この記事が、あなたのお役に少しでも立てたなら幸せです。
長くなりましたが、最後まで読んでいたたきありがとうございました!