【年収400万円の手取りは?】貯金はいくらできる?|さらなる収入アップの方法も解説!

こんにちは!
大手食品メーカーを1年で退職し、第二新卒での転職活動を経験した就活マンです!

キャリアに関して5年以上ブロガーとして研究し続けており、「有益で本質的な情報のみを届けること」を信念にしています。
(表面的で薄い内容の記事が多く見られるので、それを打破したい、、、!)


今回は「年収400万円の場合の手取り金額」について解説していきます。
年収400万円と聞くと、ある程度の生活は不自由なくできるイメージですよね。

実際、給与所得者の平均年収に近い金額なので、平均的な生活はできます。
家族構成などによっては、一定額の貯金も可能ですね。

ただ、あくまで平均的な金額であって、高所得とはいえません。
もっと年収を上げたい人も多いですよね。

そこで本記事では、年収400万円の場合の手取り金額を共有するとともに、今の年収をさらに上げる具体的な方法についても解説していくので、ぜひ参考にしてください。

年収400万円の会社員の手取り月収はいくら?

給与所得者の平均年収は436万円です。
年収400万円であれば、まずまず平均に近い収入を得ていることになりますね。

ただし、年収が400万円あるといっても、もちろんそれがまるまる自由に使えるわけではありません。

給与口座には、給料から毎月いくらか天引きされた残りが振り込まれていますよね。
日頃あまり意識していないかもしれませんが、引かれているのは税金(所得税・住民税)や社会保険料(健康保険・厚生年金保険・雇用保険)などです。

勤めている会社によって、独自に引かれるものもいろいろとあるでしょう。
たとえば、組合費や財形貯蓄などです。

社宅に住んでいるなら社宅料も引かれますし、社員食堂の利用料や親睦会費などを引く会社もあるでしょう。

これらを差し引いた残りが「手取り」です。

会社ごとに独自に引いているものは考慮せず、必ず引かれる税金と社会保険料のみで考えると、手取りは給料の75~85%ほどになります。

400万円なら、300万~340万円ですね。
幅があるのは、給与の額面や扶養家族の有無、地域ごとの住民税の税率などによって変わってくるからです。

一例を挙げると、手取りや引かれるものの内訳は以下のようになります。
※社会保険料には介護保険料も含まれますが、天引きされるのは40歳になってからのため、ここでは省きます。

年収400万円の税金・社会保険料
  • 社会保険料(健康保険・厚生年金保険・雇用保険料):約58万円
  • 所得税:約8万5000円
  • 住民税:約17万5000円

これらを引いて、およそ316万円が手取りですね。
月収の手取り額は、約26万円(賞与なしのケース)です。

 

それでは、税金と社会保険料についてそれぞれ詳しく見ていきましょう。

① 社会保険料(健康保険料・厚生保険料・雇用保険料)

天引きされる社会保険料には、以下のようなものがあります。

  • 健康保険料
  • 厚生年金保険料
  • 雇用保険料

これらをあわせてだいたい年収の14~15%になります。
年収400万円なら58万円といったところですね。

② 税金(住民税・所得税)

天引きされる税金には、住民税と所得税の2つがあります。

会社は毎月の給与額をもとに概算で出した金額を天引きしているため、1年の収入で見ると払い過ぎたり足りなかったりすることがあります。

そこで、年末に計算しなおし、払い過ぎていたら還付、足りなかったら追徴します。
これがよく聞く「年末調整」です。

所得税はいくらくらいになる?

所得税を計算する手順は以下のとおり。

  1. 年収から「給与所得控除」を引く。その残りが「給与所得」
  2. 「給与所得」から「基礎控除」や「社会保険料控除」、そのほか適用できる控除を引く。残りが「課税所得」
  3. 「課税所得」に所定の税率をかけ、決まっている控除額を差し引いた金額が「所得税額」

1の給与所得控除は、国税庁の定める計算式でだせます。
年収400万円の場合「400万円×20%+44万円」で計算し、124万円です。
400万から124万円を引いて、給与所得は276万円と計算できます。

2の基礎控除は、年収2400万円までは一律で48万円です。
上で説明したとおり、社会保険料は58万円としましょう。

そのほかに、配偶者や家族を扶養に入れているなら扶養控除、医療費を1年に10万円以上払った人なら医療費控除などが引けます。
ここでは、簡単にするためにこれらはなしとして計算します。

給与所得の276万円から基礎控除48万円と社会保険料58万円を引くと170万円で、これが課税所得です。

課税所得に応じて所得税率と控除できる額が決まっています。
所得が170万円の場合は「所得税率5%・控除額0円」なので、以下のように計算します。

  • 170万円×5%-0円=8万5000円

住民税はいくらくらいになる?

住民税は、住民票がある市町村や都道府県に納める地方税です。

所得税は毎月の給与に応じて天引き額が変わりますが、住民税は前年1年間の給料所得によって額が決まるため、毎月同じ額が引かれます。
ちなみに、前年度に所得のなかった新卒社員は天引きされません。

住民税には「所得割」と「均等割」があり、この2つを合わせた金額を納めます。

所得割は「課税所得×住民税率(おおむね10%)」、均等割は一律で5000円です。
地方によっては税率が異なるケースもあります。

課税所得額の算出方法は所得税と大きな違いはありませんが、控除額が異なるものもあるので注意が必要です。

たとえば、所得税を計算するときの基礎控除は48万円ですが、住民税の基礎控除は43万円といった違いがあります。(年収が2400万円以下の場合)

計算すると課税所得は170万円です。
そこで、住民税は以下のように算出されます。

  • 所得割:170万円×10%=17万円
  • 均等割:5000円

あわせて17万5000円ほどですね。

※これ以外に復興所得税2.1%が加算されますが、わかりやすくするために今回は省きます。

③ 手取り額

年収額から、①と②で求めた税金・社会保険料を引けば手取り額が分かります。

  • 年収400万-(所得税8万5000円+住民税17万5000円)-社会保険料58万円=316万円

ただし、これはあくまで一例です。
たとえば、結婚して配偶者を扶養しているなら配偶者控除が適用できて課税所得が低くなるので、税金が安くなり手取りが増えます。

年収400万円のフリーランスの手取り額は?

ここでは、フリーランスで働いている場合の手取りがいくらくらいになるか、解説します。

フリーランスの場合、売上がそのまま年収となるのではありません。
仮に売上が400万円あっても、経費に100万円かかっていたら300万円しか残りません。
この残った額を「所得」と呼びます。

所得から各種税金や社会保険料などを支払った残りが手取りです。
フリーランスが払う必要があるものは、ざっと以下の通りです。

  • 国民健康保険料
  • 国民年金保険料
  • 所得税
  • 住民税
  • 個人事業税(業種による)
  • 消費税(売上が1000万円以上の場合)

フリーランスの場合、会社が属する健康保険組合には加入できないので、国民健康保険に入ります。
また、国民年金に加入し、保険料を納めることが必要です。

そのほか、会社員に納税義務のない税金として個人事業税と消費税があります。
ただし、これは該当するケースと該当しないケースとがあります。

ここでは、所得400万円で扶養家族のいないフリーランスが青色申告した場合の手取りを紹介しましょう。
あくまで一例ですが、だいたい以下のようになります。

年収400万円の税金・社会保険料
  • 社会保険料(健康保険・厚生年金保険):約60万円
  • 所得税:約13万円
  • 住民税:約23万7000円
  • 個人事業税:5万5000円

これらが引かれ、およそ297万8000円が手取りとなります。
月収の手取り額は、約24万8000円です。

 

それでは、税金や社会保険料の計算について説明するので、興味がある人は目を通してみてください。

① 国民健康保険料と国民年金保険料

国民健康保険料

国民健康保険は市町村が保険者として運営しています。

そのため、保険料もお住いの地域によって異なります。
正確に金額を知りたいのであれば、自治体で確認する必要があります。

自治体によっては、所得額や年齢を入力すると保険料がいくらになるかシミュレーションできるサイトもあります。
いくつかのサイトで所得400万円・単身・20代の条件で確かめてみたところ、およそ40万円前後となるケースが多かったです。

国民年金保険料

国民年金の保険料は、所得が400万円でも500万円でも同じ金額です。

保険料は毎年変わり、2021年度は月額1万6610円・2022年度は1万6590円と決まっています。
年額にすると、2021年度は19万9320円・2020年度は19万9080円です。

ただし、全額を前払いすると以下のように多少の割引があります。

  • 1年分の前納:年3540円の割引(19万5780円/1年)
  • 2年分の前納:年1万4590円の割引(38万3810円/2年)

余裕があるなら、先にまとめて払っておくと良いですね。

② 税金(所得税・住民税・個人事業税)

所得税はいくら?

一定の所得があれば、国に納める必要があるのが所得税です。
フリーランスの場合、以下のように計算します。

  • 所得-各種控除=課税所得
  • 課税所得×税率-控除額=所得税

各種控除とは、基礎控除や社会保険料控除、青色申告特別控除などがあり、条件に該当すると所得から引くことができます。

基礎控除は一律で48万円です。

青色申告特別控除を受けるなら事前に申請を行って承認を得ておくことが必要です。
また、電子帳簿保存か電子申告をするなら65万円の控除がうけられますが、紙の書類による申告では55万円しか控除されません。

税率や控除額は、課税所得の額に応じて決まっています。

ここでは、所得400万円のケースをみてみましょう。
社会保険料は、60万円とします。

  • 所得400万円-(基礎控除48万円+社会保険料控除60万円+青色申告特別控除65万円)=227万円(課税所得額)
  • 227万円×10%-9万7500円=12万9500円

※これ以外に復興所得税2.1%が加算されます。

住民税は?

住民税には都道府県民税と市町村民税があり、それぞれ「均等割」と「所得割」に分かれています。

自治体によって異なるケースもありますが、均等割はだいたい5000円であることが多いです。
内訳は、都道府県1500円、市町村3500円です。

所得割は、課税所得におおむね10%をかけた値です。
内訳は、都道府県4%、市町村6%です。

課税所得は、所得税と同じような計算式で求められます。
ただし、住民税では基礎控除額が43万円になるなど、額が違うケースがある点に注意が必要です。

計算式は省きますが、住民税は所得割と均等割をあわせて23万7000円ほどになります。

個人事業税は?

個人事業税は、対象となる業種が70種類あり、それ以外の業種なら払う必要はありません。
ただし、該当するかどうかの判断は結構難しいので注意が必要です。

たとえば、Webライターやブロガーは文筆業に分類され、どれだけ儲かっていても基本的に個人事業税の課税対象にはなりません。
ただし、仕事の受け方しだいで「請負業」と判断されて課税されることがあります。

Webデザイナーはデザイン業とされ、対象業種に含まれるため課税されます。

イラストレーターもデザイン業として課税されますが、仮に「画家」として届け出ていたら課税されません。

翻訳・通訳業もWebライターと同じように課税対象にならないはずですが、場合によっては請負業に該当するとして課税されることがあります。

課税対象になるかどうかは、特に新しめの業種だと税務署の判断次第なところがあるんですね。

確定申告をして税務署が「該当する」と判断すると、8月と11月に納付書を送ってきます。
届いたということは課税対象とみなされたということなので、払いましょう。

70種類の業種は第1業種・第2業種・第3業種に区分され、それぞれ税率が5%・4%・3%と決まっています。
個人事業税の計算は以下のとおり、シンプルです。

  • 個人事業税=(所得-控除額290万円)×税率

たとえば、デザイナーをしているなら、デザイン業となり税率は5%です。
所得が400万円なら、控除額の290万円を引いた残りの110万円に5%をかけて、5万5000円が課税されます。

業種の種類と税率については、「東京都主税局」で確認してください。

③ 手取り額

所得400万円のケースでの手取りを計算しましょう。

算出した金額を引くと、以下のようになります。

  • 所得400万円-(社会保険料60万円+税金42万1500円)=297万8500円

ただし、これはあくまで1例です。
控除できるものや金額、業種などで金額が変動するので目安程度に見てください。

フリーランスは会社員とはちがって毎月少しずつ天引きされることはなく、確定申告後に請求が来ます。
まとまった金額になるので、納税資金は別できちんと用意する必要がありますね。

年収400万円台でどんな生活が送れる?貯金は可能?

年収400万円あるなら、どのような生活ができるでしょうか。

ここでは、単身で生活する場合と二人で住む場合とについて、見ていきましょう。
二人で住むケースは、相手に収入がなく、世帯収入400万円で解説します。

なお、年収400万円で手取りをおよそ320万円とすれば、手取り月収は26万6000円です。
賞与ありの場合、4カ月分が支給されるとすると、手取り月収20万円・賞与80万円となります。

ここでは、わかりやすくするために賞与なしのケースで見ていきましょう。
各費目の金額は、「家計調」(34歳以下)を参考にしています。

① 一人暮らしの生活レベル

家賃の目安は、収入の3分の1までとよくいわれます。
手取り月収26万円なら、8万6000円程度でしょうか。

この金額がだせるなら、一人暮らし用の物件ならさほど問題なく見つかるでしょう。

家計調査による単身世帯の食費は3万8759円でした。
中食の習慣があったり、外食や飲み会の費用を含めたりするなら、一人暮らしでもこのくらいはいくでしょう。

水道光熱費は、家計調査では6875円でした。
ただし、これは、地域や季節、住居の設備などによっても大きく変わる費目で、6000円台はかなり低い印象を受けます。
1万円ほどはかかることが多いのではないでしょうか。

スマホやインターネットなどの通信費は、家計調査では7017円でした。
大手キャリアのスマホを利用している場合は1万円を超えることも珍しくありませんので、プランの見直しや格安SIMの利用で、料金を抑えたいところです。

では、まとめてみましょう。

  • 家賃:8万6000円
  • 食費:3万8000円
  • 水道光熱費:1万円
  • 通信費:7000円
  • そのほか:7万5000円(被服費、交際費、医療費、雑費など)
  • 貯金:5万円

 

ややおおざっぱな家計ですが、固定費と通信費を除く費目はそのほかでまとめてみました。

一人暮らしであれば、貯金もしてそれなりに余裕のある生活が送れそうですね。

② 二人暮らしの生活レベル

二人暮らしをする場合はどうでしょうか。

この場合も、家賃は手取りの3分の1までということで8万6000円までです。
都心部は難しい可能性がありますが、まずまず二人で住める物件が借りられるでしょう。

食費は5万5351円でした。
二人暮らしでもあり、これくらいはかかるでしょう。

水道光熱費は2万1612円でした。
一人が働いていなくて家にいる時間が長いケースなどは光熱費も高くなりがちです。

通信費は1万2254円でした。
二人分のスマホ代がかかることを考えると、これくらいはいくでしょうか。

まとめると、以下のようになります。

  • 家賃:8万6000円
  • 食費:5万5000円
  • 水道光熱費:2万円
  • 通信費:1万2000円
  • そのほか:5万7000円(被服費、交際費、医療費、雑費など)
  • 貯金:3万円

 

食費がそれなりにかかっている分、「そのほか」に回せる金額がやや少なめになりました。

二人なので、食費をもう少し削ってほかに回すこともできるでしょう。

年収400万円で組める住宅ローンの金額

マイホームを購入するため、住宅ローンの利用を考えている人もいるでしょう。
住宅ローン借入金が高額なため、審査は厳しくなりがちです。

とはいえ、年収が400万円であれば、住宅ローンを組める可能性は高いでしょう。

一般的な目安として、無理なく返済できる借入額は年収の5~6倍とされています。
年収400万円であれば、だいたい2000万~2400万円ですね。

これに自己資金をプラスした金額が住宅購入の予算となります。

では、仮に2400万円を借り入れると、月々の返済はどうなるでしょうか?
フラット35のシミュレーションを利用して計算してみましょう。

【条件】

  • 借入期間:35年
  • 金利:1.37%
  • 元利均等
  • 全期間固定
  • ボーナス返済なし

【毎月の支払額】

  • 7万1965円

だいたい家賃に充てられる金額が8万6000円だったので、これなら返済できそうですね。

ただし、家を買うと固定資産税が必要です。
また、家はだんだん傷んでくるので、修繕費も確保しておく必要があるでしょう。

なお、返済額は借入期間や金利、ボーナス返済のありなしなどで大きく異なります。
なので、複数の金融機関で十分に相談してプランを選ぶようにしましょう。

住宅ローン控除が受けられるケースも

住宅を購入すると、最大で10年間の住宅ローン控除を受けられることがあります。
住宅ローン控除とは、「ローン残高の1%」が取得から控除されるというもの。

課税所得額が減るので、所得税や住民税が安くなります。

ただし、住宅ローン控除を受けるためには一定の条件をクリアする必要があります。
また、条件を満たしていても確定申告が必要です。

会社員の場合、所得税はすでに月々の給与から天引きされて払っているので、確定申告をしたあとに安くなった分の差額があとで還付されます。

若干面倒ですが、住宅ローンを組んだときは適用条件を満たしているかどうか確認して、利用できるようであれば忘れず確定申告しましょう。

平均年収400万円台の仕事とは

令和元年分民間給与実態統計調査」による20代の平均年収は以下の通りです。

 

男性 女性
20~24歳 278万 248万 264万
25~29歳 403万 328万 369万

全体では、20代後半になっても400万円にギリ到達していません。

ただし、男女別で見ると、男性は後半になると400万円をぎりぎり超える額になります。
女性は非正規で働く人の割合が多いこともある、男性より低めです。

では、20代でも年収400万円が狙える業界にはどのようなものがあるでしょうか。

20代で平均年収が400万円を超える業界はココ

これも民間給与実態調査を参考にすると、20代で平均年収が400万円を超えているのは以下の業界です。

業種 平均給与(万円)
全年齢 20-24歳 25-29歳
電気・ガス・熱供給・水道事業 824 411 514
金融業、保険業 627 367 459
情報通信業 599 343 419
製造業 513 322 401
建設業 491 342 414
運輸業、郵便業 436 336 405
不動産業、物品賃貸業 424 258 420

インフラ業界は安定していて待遇も良いところが多く、就活生にも安定して人気がある業界ですね。

金融業はイメージどおりといったところでしょうか。

情報通信業のうち、特にIT業界は成長産業で活気のある企業も多いです。
とはいえ、同じIT業界内でも職種によって給料の差が大きいので、注意しましょう。

職種では、たとえば歩合比率の高い営業職などは、スキルがあれば若いうちから高収入が目指せるでしょう。

コンサルティングファームのコンサルタントも若いうちから高給が狙える仕事といわれています。

年収400万円の割合|男性・女性・全体で紹介

ここでは、年収400万円の人がどのくらいいるか、民間給与統計調査をもとに割合を紹介します。

※給与所得者のみ
※単位:%

男性 女性
100万円以下 3.8 15.4 8.7
100万円越200万円以下 7.2 23.7 14.2
200万円越300万円以下 10.9 20.3 14.9
300万円越400万円以下 16.6 17.5 17
400万円越500万円以下 17.5 10.5 14.6

年収400万円台は全体の14.6%でした。
これは年収300万~400万円に次いで2番目に多い割合です。

男性に限ると17.5%を占め、これは全体で見ても一番高い数値です。

年収400万円は、まずまず標準的な数値といえますね。

ただし、女性は100万円台の割合がもっとも高く、400万円台はわずか10.5%でした。
これは、非正規雇用で働く女性が多いからでしょう。

年収400万円から収入アップを目指すには?

年収400万円は標準的な数値といえるでしょう。
一人暮らしであれば、ある程度のゆとりをもって生活できます。

とはいえ、「こんなに働いてこれだけの手取りしかないのか」「もっと給料上がらないかな」と感じた経験がある人も多いのではないでしょうか。

将来的のことも考えると、もっと収入があるほうが安心です。
収入があがれば、仕事に対するやる気も違ってくるでしょう。

そこで、ここでは収入をアップさせる方法を紹介します。

① 転職する

収入をあげたいのであれば、思い切って転職するのも1つの方法です。

特に、給与水準の低い業界にいたり、会社に成長性・将来性が感じられなかったりする場合、どれだけがんばっても一定以上に上がる見込みはあまりありません。
早めに見切りをつけることも大切です。

とはいえ、ノープランで辞めてしまうと、どうにか転職はできたものの年収がダウンしてしまったなんて失敗をしかねません。

そのため、やみくもに一人で動かず、まずはプロである転職エージェントに相談するのがおすすめです。

転職エージェントとは、専任のキャリアアドバイザーが求人の紹介から内定獲得までさまざまな支援を行うサービスのこと。

希望条件に合った求人を紹介してもらえるほか、志望企業への応募代行や面接日程の調整、応募書類の添削や面接アドバイスなどさまざまな転職サポートが受けられます。

ひとりで転職活動をすると「良い求人が見つからない」「転職活動をどう進めたらいいかよくわからない」「何が悪くて書類選考や面接で落ちるのかわからない」といった悩みを抱きがち。

転職エージェントに登録すれば、これらの悩みも解決します。
内定が出たあとも、志望先企業に給与や待遇などの条件交渉をしてくれる点もうれしいポイントでしょう。

以下に、数多くある転職エージェントのなかでも特におすすめのところを紹介します。
相談をするだけでも構わないので、まずは登録してみると良いでしょう。

▼利用した僕がおすすめできる転職エージェント
(※複数利用して担当者の質を比較するのがベストです!目安はまず2〜3社を併用)

  • リクルートエージェント
    ー保有求人数が日本イチの転職エージェント
    ー僕が利用した時も担当者が非常に丁寧に対応・支援してくれました
  • doda転職エージェント
    ー保有求人数がリクルートエージェントに次ぐ量を持つ
    ー担当者のメールや電話のレスポンスが非常に高かったです
  • マイナビジョブ20’s
    ー20代に特化したマイナビが運営する優良エージェント
    ー利用者からの評判が非常に良いのでおすすめ

▼転職者が必ず登録しておくべき求人サイト
(※まずは下記の大手2サイトを登録して新着求人を常に確認しましょう)

  • Re就活
    ー20代の転職に特化した大手の転職サイトです、第二新卒向けの優良求人が多いのが特徴です
  • リクナビNEXT
    ー掲載求人数が日本イチの求人サイトなので絶対に登録しておくべきサイトです

年収1000万円越えを狙える転職エージェントまとめ:
年収1000万円が狙える転職エージェント10選!

②社内で出世する

出世して昇給を狙うのは、ある意味で会社員としてもっともまっとうな筋道といえるかもしれません。

とはいえ、役職には限りがあり、出世するのは簡単なことではありませんよね。
業務に役立つ難関資格を取得する、高い業績を上げるなど、己の価値を高めて認めてもらう必要があり、なかなか困難です。

③副業する

収入は、副業をして増やす方法もあります。
ただし、副業を禁止している会社もまだまだ多いので、先に就業規則を確認しておきましょう。

副業とひとことでいっても、内容はさまざまです。
自分の強みやライフスタイルに合わせ、合ったものを選ぶと良いでしょう。

たとえば、プログラミングやデザインなど高いスキルや専門性のある知識・技術がある人であれば、クラウドソーシングサイトなどを利用して案件を請け負う働き方が可能です。

売れるスキルがない人は、休日を利用して単発のアルバイトをこなして稼ぐこともできます。

まとめ

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
この記事では年収400万円の手取りや生活レベル、収入アップする方法などについて説明しました。

年収400万円あればある程度ゆとりのある生活ができますが、好きにぜいたくできる額というわけではありません。
「今の時点では不満はそれほどないものの、将来を考えると収入を増やしたい」という人も多いのではないでしょうか。

収入が今より増えれば、仕事へのモチベーションも高まりますよね。

手取りを少しでも増やしたいなら、転職するのがおすすめです。
とはいえ、短絡的に行動すると失敗する可能性も否定できません。

そこで、転職したほうが良いかどうかも含め、まずは転職エージェントに登録して相談するのがおすすめです。
多くの転職者をサポートしてきた目線から、有益なアドバイスをしてもらえるでしょう。

あなたの転職や収入アップに少しでもこの記事が役立ったなら僕は幸せです。
最後までよんでいただき、ありがとうございました!