【年収200万円の手取りは?】貯金は可能か?|年収アップの方法も合わせて解説!

こんにちは!
大手食品メーカーを1年で退職し、第二新卒での転職活動を経験した就活マンです!

キャリアに関して5年以上ブロガーとして研究し続けており、「有益で本質的な情報のみを届けること」を信念にしています。
(表面的で薄い内容の記事が多く見られるので、それを打破したい、、、!)

今回は「年収200万円の場合の手取り金額」について解説していきます。
年収が200万円の場合、税金や社会保険料がどれくらい引かれるのかは気になりますよね。

結論から言うと、貯金などは難しいかと思います。
全体平均を見ても、年収200万円というのは決して高い金額ではないですからね。

本記事では、年収200万円だとどんな生活ができるのかも共有します。
実際の生活をイメージする参考にしてもらえればと思います。

合わせて、現状から年収を上げたい人向けの「年収アップの方法」についても共有するので、ぜひ最後まで読んでくださいね。

年収200万円の会社員の手取りはいくら?

会社員の場合、給与の総支給額から社会保険料と税金を引いて残った額が手取りになります。

具体的に給与から引かれるのは、以下のようなものです。

  • 社会保険(健康保険・厚生年金保険・雇用保険)
  • 税金(住民税・所得税)

※このほか、40歳を超えると64歳までは介護保険料も引かれるようになります。

さて、ややこしい計算を抜きにして、先におおよその手取り額を紹介しましょう。
年収200万円ならおよそ163万円、月収にして13万6000円ほどです。

内訳はおよそ以下のとおりです。※一例です。

年収200万円の税金・社会保険料
  • 所得税:約2.8万円
  • 住民税:約6.3万円
  • 社会保険料(健康保険・厚生年金保険):約28万円

詳しい計算方法を下に記しますので、興味のある人は目を通してみてください。

① 社会保険料

社会保険とは、健康保険料、厚生年金、介護保険を指します。
このうち、介護保険料は20代では支払う必要はありません。

労災保険と雇用保険は厳密には労働保険ですが、広義では社会保険に含まれますので、ここではまとめて説明します。

社会保険は一定の条件を満たしていると必ず加入しなければならず、労災保険以外の保険料は給料から天引きされます。(労災保険は全額会社負担です)

「給料が減るのは嫌だから保険には入りません」は通用しないのですね。

これら保険料を合わせると、割合的にはだいたい年収の14%ほどになります。
たとえば、年収200万円なら、14%をかけて28万円ほどですね。

12カ月で割れば、2万3000円ほど引かれることになります。

② 税金(住民税・所得税)

一定の収入がある人は、誰でも所得税や住民税などの税金を払わなければなりません。
ここでは、ざっと計算方法を紹介しましょう。

所得税は?

所得税は、国に対して納める「国税」です。
一定以上の収入があるなら、誰でも納めなければなりません。

1年間に得た総収入から「給与所得控除」や「所得控除」などをすべて引いて、残った金額に決まった税率をかけると、納めるべき税額が決まります。

給与所得控除は、給与をもらっている会社員なら誰でも適用できる控除です。
フリーランスの場合は雇い主から給料をもらっているわけではないので、適用できません。

この金額は収入額によって計算式があらかじめ決まっていて、年収200万円なら「収入金額×30%+8万円」とで算出します。
計算すると68万円です。

所得控除にはいろんな種類があります。
医療費控除や配偶者控除などは、聞いたことがある人もいるかもしれませんね。

誰でも受けられるのは「基礎控除」で、一律48万円です。
このほか、社会保険料控除も適用できます。①で見たように、28万円払っているなら、それだけ収入から引くことができます。

計算するとこんな感じです。
年収200万円-給与所得控除68万円-基礎控除48万円-社会保険料28万円=56万円

これが、所得税を計算するときのベースとなる「課税所得」の金額です。

課税所得が195万円以下の場合は税率5%なので、56万円に5%をかけたら所得税の金がわかります。
計算すると、2万8000円ですね。

ただし、家庭や個人の事情によって控除額が変わるので、同じ年収でも金額が異なることは普通にあります。
上記数値はあくまで目安ととらえてくださいね。

ちなみに、会社員は所得税を自分で税務署に持っていく必要はありません。
会社が従業員の給料から引いて、かわりに国に納付しているからです。

そして、年末に1年間の収入を再計算して正確な所得税を計算しなおし、天引きしすぎているときは返してもらえます。

これが「年末調整」です。

住民税は?

住民税は、都道府県と市町村に納める「地方税」で、「所得割」と「均等割」の2つがあります。

所得割は一律で所得の10%(道府県4%と市区町村6%)、均等割は一律で5000円(道府県1500円、市区町村3500円)です。

ただし、独自の上乗せをしているなど、自治体によって異なることもあります。

住民税の計算方法も所得税とそれほど変わりません。
ただし、誰でも受けられる基礎控除の額が、所得税の場合は48万円でしたが、住民税の場合は43万円です。

また、税率が改訂されて増えた負担を調整するために、調整控除というものがあり、これを算出された税金から引くことができます。
年収200万円の場合、2500円です。

所得税と同じように計算すると、年収200万円の場合は、ざっと6万円3500円ほどになります。

ただし、所得税と同様、家庭や個人の事情によって控除額は変わります。
同じ年収でも住民税の額が異なることは普通にあるので、上記数値はあくまで目安と考えてくださいね。

住民税も給料から天引きされます。

③手取り額は?

これまでに計算した金額を収入から引けば、手取り額がわかります。

年収200万円-(社会保険料28万円+所得税2万8000円+住民税6万3500円)=162万8500円

賞与がないとして、単純に12か月で割ると、月収の手取りは13万5000円ほどです。

ちなみに、手取りは基本的に総支給額の75~85%ほどです。
そこで、ざっと概算で手取り額が知りたいなら、給与に0.75~0.85をかけるとだいたいの額がわかりますよ。

年収200万円のフリーランスの手取りは?

フリーランスで仕事をしている場合、会社員とは計算が若干異なります。

社会保険は国民健康保険と国民年金に加入し、雇用されていないので雇用保険料は払いません。
つまり、売上からは以下が引かれ、残りが手取りとなります。

  • 社会保険(国民健康保険料・国民年金保険料)
  • 税金(所得税・住民税)

このほか、売上が290万円をこえると一部の業種を除いて個人事業税、1000万円を超えると消費税、40歳以上で介護保険料も払う必要があります。

ちなみに、会社員は会社が給料から税金を引いて代わりに納税していますが、フリーランスではそれができません。

そこで、年に1回自分で確定申告を行い、所得税と住民税を払う必要があります。

① 国民健康保険料(平均)

国民健康保険料は、世帯人数や世帯全体の所得によって金額が異なります。
また、自治体によってもかなり変動します。

そのため、ここでは、参考までに平均値を紹介しましょう。
年収200万円かつ39歳以下もしくは65歳~74歳の単身世帯での平均の保険料は、月額1万2039円です。
(参考:国民健康保険

年額にして約14万5000円といったところでしょうか。

ただし、実際には市区町村によって変動があります。

② 国民年金保険料

国民年金保険は、年収に関わらず一律で同じ保険料で、2021年度は月額1万6610円です。

年額にして約20万円といったところです。

支払わなければ将来年金が受け取れなくなる恐れもあるので、きちんと払い込むようにしましょう。
支払いが厳しいときは、免除制度が利用できるか、自治体の窓口で相談すると良いでしょう。

③ 税金(所得税と住民税)

ここでは、フリーランスが払うべき所得税と住民税について説明します。

所得税は?

フリーランスの場合、すべての売上金額を「収入」といい、そこから仕事をするのにかかった費用(経費)を差し引いた金額を「所得」といいます。

たとえば、収入が200万円で経費で50万円かかったら、所得は150万円です。
そこからさらに各種の控除(基礎控除や社会保険料控除、青色申告控除など)を引いた残りが課税所得です。

所得が195万円以下の場合、税率は5%なので、収入から経費をすべて引いて得られた課税所得に5%をかければ所得税額がわかります。

ちなみに、会社員とは違い、フリーランスは天引きして代わりに納めてくれる機関がないので、自分で確定申告して収入や経費、税額を国税庁に申告し、納税しなければなりません。

住民税は?

住民税は、先に説明したとおり所得の10%となる「所得割」と一律5000円の「均等割」があります。

フリーランスの住民税も、課税所得×10%+5000円で算出できます。

ちなみに、住民税は、確定申告した所得税の額をもとに計算されて税額が決定され、通知書が6月ごろに手元に送られてきます。

その通知書をもって期限内に納付する必要があります。

④ 手取り額

フリーランスの手取り額は、必要経費や世帯の人数などによって大きく異なるため、はっきり出すことはできません。

基本的には、社会保険料の負担が大きいことなどから、同年収の会社員と比べて手取りが少なくなる傾向があります。

年収200万円ならどんな生活ができる?

年収200万円の手取りは、月にして13万円程度。
これでどのような暮らしができるか、見てみましょう。

生活費の目安は、「総務省の家計調」(単身世帯・34歳まで/二人以上世帯・34歳まで)の数値を参考にしています。

① 一人暮らしの生活レベルは?貯金はできる?

一般に、家賃は給料の3分の1割程度が望ましいとされています。
手取り月収が13万円と考えると、およそ4万3000円ですね。

次に、生活していくうえで絶対必要な食費は、どの程度かかるでしょうか。

家計調査によると、この項目は3万8759円でした。
ただし、これはもう少し削れるでしょう。3万円を目安にしたいところです。

水道光熱費の平均値は6785円です。
地域や季節、住宅の設備(オール電化か、プロパンか都市ガスか)などによって大きく変動する数値ですが、7000円以内に収めたいですね。

スマホやインターネット代もかかせないでしょう。
家計調査では、通信費は7017円でした。

大手キャリアを利用していると高くなるので、格安SIMを利用するなどして通信費を抑えたいものです。

これらをまとめると、以下のようになります。

  • 家賃:4万3000円
  • 食費:3万円
  • 水道光熱費:7000円
  • 通信費:7000円
  • そのほか:3万3000円(被服費、交際費、娯楽費、雑費、医療費など)
  • 貯金:1万円

もしもの事態にそなえて1万円は貯金しておきたいですね。
すると、3万3000円で趣味や友人との付き合い、衣服の購入などをまかなう必要があります。

なんとか生活はできるかなというぎりぎりの金額ですね。
急にまとまったお金が必要になったときに困りそうです。

② 二人暮らしの生活レベルは?貯金はできる?

次に、配偶者やパートナーと二人で暮らしているケースについて考えましょう。
片働きで世帯年収が200万円とします。

どのような生活になるでしょうか。

まずは、家賃。
これは、先ほど見たとおり、4万3000円までで探したいところです。

二人で暮らして1Kや1DKでは少々厳しく、それぞれの専用スペースを求めるなら2DKや2LDK以上はほしいところ。

家賃4万3000円以内(共益費込み)で探すなら、2DKが妥当でしょうか。

食費は、家計調査では4万4163円(外食費込みで5万5351円)でした。
二人分ならおかしくない数字ですが、もう少しがんばって4万円にしたいところです。

水道光熱費の平均は2万1612円です。
地域や季節、家での過ごし方などで大きく変わる部分ですが、2万を超えるのは高い印象ですね。
うまく節電して2万円以下に抑えたいところです。

通信費は、これも家計調査を参考にすると1万2254円。
この程度はかかるでしょう。

まとめると、以下のような家計になります。

  • 家賃:4万3000円
  • 食費:4万円
  • 水道光熱費:2万円
  • 通信費:1万2000円
  • そのほか:1万円(被服費、交際費、娯楽費、雑費、医療費など)
  • 貯金:5000円

かなりぎりぎりで、余裕がないですね。

ケガや病気などでまとまったお金が必要になったときに対応できません。
可能であれば、共働きにして世帯収入を増やすべきでしょう。

年収200万円で住宅ローンは組める?

マイホームを購入する際、多くの人が利用するのが住宅ローンです。
大きな金額を借りることになるため、当然ながら審査は厳しくなります。

では、年収200万円でも借りられるでしょうか。
また、借りられるならいくらくらいまで可能でしょうか。

結論からいうと、年収200万円でも住宅ローンを利用できる可能性はあります
住宅ローンの申し込み基準を「年収200万円以上」とする金融機関もいくつかあるからです。

ただし、勤続年数や雇用形態、職種、ほかからの借入金なども考慮にいれて審査されるため、必ずしも通るわけではありません。
住宅金融支援機構のフラット35やネットバンクのイオン銀行などは、比較的借りやすい傾向があります。

では、仮に住宅ローンを組めたとして、いくらまでなら可能でしょうか。
これは、フラット35の「ローンシミュレーション」で計算してみましょう。

条件は以下のとおりとします。

  • 年収:200万円
  • 融資金利:1.370%(「最新の金利情報」参照)
  • 返済期間:35年
  • 返済方法:元利均等
  • 他の借入金:なし

これで計算すると、1667万円とでました。

ただし、これだけ借りると、35年間にわたってボーナス払いなしで月々5万円近くの返済が必要です。
これに加え、固定資産税の支払いや折々のメンテナンス費なども発生します。

先に見たとおり、年収200万なら住居費は4万3000円が限度でした。
無理して住宅ローンを借りても、途中で返済が滞る恐れがあります。

マイホームがほしいなら、自己資金をがっつり貯めて住宅ローンの借り入れは500万円程度で抑えるか、今より収入が増えてからにしたほうが安心でしょう。

年収200万円ならふるさと納税の利用もおすすめ

好きな地方の特産品がもらえ、税金も安くなるとして人気のふるさと納税。

しかし、名前は聞いたことがあっても、しくみがいまいちよくわからないという人も多いのではないでしょうか。

年収が200万円あるなら、ふるさと納税をやってみるのもおすすめです。
ここでは、ふるさと納税のしくみについて詳しく紹介します。

① ふるさと納税とは?

ふるさと納税は、「納税」とついてはいますが、税金を納める制度ではありません。
故郷などの好きな自治体に寄付できるしくみです。

ただし、ふるさと納税をすると寄付した金額から自己負担額を引いた分が税金から控除でき、負担を減らすことができます。
さらに、寄付金額に応じて特産品などがもらえます。

なお、ふるさと納税をしただけでは税金の優遇は受けられません。手続きが必要です。
とはいえ、会社員の場合、寄付する自治体が5つまでなら煩雑な手続きは必要ありません。

このケースでは「ワンストップ特例制度」が利用でき、寄付した自治体に申請書を出すだけで良いからです。

寄付額から自己負担額の2000円を引いた金額が、翌年の住民税から全額控除されて安くなります。
ただし、控除には上限があり、超えた分は控除されないため注意しましょう。

会社員ではなかったり、6つ以上の自治体に寄付したりした場合は、ワンストップ特例制度は利用できないため自分で確定申告が必要です。

確定申告した場合は、寄付した金額から自己負担額の2000円を引いた金額分の所得税の還付と住民税の控除が受けられます。

② 年収200万円なら控除上限はいくら?

では、年収200万円なら、最大でいくらの控除が受けられるでしょうか。

計算式としては以下のとおりです。

控除限度額=(個人住民税所得割額×20%)÷{100%-住民税基本分10%-(所得税率×復興税率1.021)}+自己負担金2000円

ややこしいですね。

手軽に知りたいなら、ふるさと納税を解説するサイトのシミュレーションを利用すると良いでしょう。

年収200万円で独身か共働きなら、控除の上限額はおよそ1万5000円です。
1万5000円のふるさと納税をすれば、2000円の自己負担分をのぞいた1万3000円が税金から控除されるということです。

なお、上限以上の金額を寄付しても、税金は安くならないので注意しましょう。
たとえば、上限1万5000円で2万円のふるさと納税をすると、7000円を自己負担することになります。

年収200万円の占める割合|全体・男性・女性に紹介

国税庁の「民間給与実態統計調査」によると、2019年(令和元年)の平均年収は436万円(男性540万円、女性296万円)でした。

年収200万円というと、平均年収の半分以下ですね。
それでは、どのくらいの世帯が該当するのでしょうか。

同じ調査によると、年収が200万円を超えて300万円以下の人は以下のような割合でした。(単位:%)

年間給与額 全体
200万円超え300万円以下 14.9 10.9 20.3

全体の約15%が年収200万円台であることがわかります。
6、7人にひとり程度の割合でいるということでしょうか。

意外と多い数字ですね。

ちなみに、以下は20代の男女別の平均給与です。

全体
20~24歳 264万 278万 248万
25~29歳 369万 403万 328万

20代の前半であれば男女の差はあまり大きくなく、どちらも200万円台です。
年収200万円でも、それほどおかしくないでしょう。

20代後半に入ると、男性は403万、女性は328万と大きく伸びます。
この年齢で年収200万円であれば、正直少なめです。

給与アップが見込める仕事に転職することも考えたほうが良いでしょう。

手取りを増やしたい!年収200万円から収入アップを目指す方法

年収200万円は、親と同居するならそれなりに余裕を持てますが、一人暮らしをするには心もとない収入です。

少しでも余裕を持つために、ここでは収入を増やす方法を解説します。

① 転職する

収入を増やす確実な方法は、転職することです。

ただし、収入を上げたいのであれば、転職先の業界をよく考慮する必要があります。
これは、業界によって給与の水準がある程度決まっているからです。

大手企業に入社してがんばって役職についたとしても、そもそも給与水準の低い業界であれば、さほどの高収入は望めません。

なので、給料の高い業界を狙うことがキモとなるのです。
ただ、もちろん、給与水準の高い業界内でも企業によって給料に差はあるので、企業選びもきちんとすることが必要です。

平成30年民間給与実態統計調査」によると、業種別の平均年収は以下のようになっています。

業種区分 平均給与
電気・ガス・熱供給・水道業 759万
金融・保険業 631万
情報通信業 622万
製造業 520万
建設業 502万
学術研究、専門・技術サービス、教育 498万
不動産業・物品賃貸業 446万
運輸・郵便業 445万
複合サービス業 437万
医療・福祉 397万
卸売・小売業 383万
サービス業 363万
農林水産・工業 312万
宿泊業・飲食サービス業 251万

電気やガスなどのインフラ産業、金融、そしてITに代表される情報通信業が好調なことがわかりますね。

一方、宿泊業・飲食サービス業はかなり収入の水準が低い業界です。
現在この業界にいる人は、収入を増やしたいなら転職を検討したほうが良いかもしれません。

転職サービスを活用する

転職活動をスムーズに進めるなら、自分ひとりで活動するのではなく、転職サービスをうまく活用しましょう。

転職サイトで求人情報を収集し、転職エージェントでアドバイスを受けるのがおすすめです。
特に、転職エージェントはプロのキャリアアドバイザーがキャリア相談から内定獲得までさまざまなサポートをしてくれるため、ぜひ利用しましょう。

転職するかまだ迷っている段階で相談することもできますよ。

ただし、転職エージェントによって質に差があり、良質なところを選ぶことが大切です。
そこで、利用した経験を踏まえ、おすすめの転職エージェントを紹介しましょう。

▼利用した僕がおすすめできる転職エージェント
(※複数利用して担当者の質を比較するのがベストです!目安はまず2〜3社を併用)

  • リクルートエージェント
    ー保有求人数が日本イチの転職エージェント
    ー僕が利用した時も担当者が非常に丁寧に対応・支援してくれました
  • doda転職エージェント
    ー保有求人数がリクルートエージェントに次ぐ量を持つ
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  • マイナビジョブ20’s
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(※まずは下記の大手2サイトを登録して新着求人を常に確認しましょう)

  • Re就活
    ー20代の転職に特化した大手の転職サイトです、第二新卒向けの優良求人が多いのが特徴です
  • リクナビNEXT
    ー掲載求人数が日本イチの求人サイトなので絶対に登録しておくべきサイトです

下記記事も参考にしてください!

キャリアアップ転職の方法まとめ

② 出世する

出世して役職に就くのも、収入を上げる1の方法です。
役職手当などが上乗せされることで収入が増えます。

とはいえ、給与水準が低く、年収の天井が低い業界や会社であればあまり意味はありません。
形ばかりの役職手当はつくものの、仕事量が増えて忙しくなり収入はほとんど上がらないケースもあり得ます。

このような環境にいるなら、早めに見切りをつけて転職を検討したほうが良いでしょう。

③ 資格を取る

業務に関係する資格をとると、手当がでるケースもあるでしょう。
その場合は、資格をとることで、わずかでも収入アップにつなげることができます。

資格手当の金額は、会社のスタンスや資格の種類によってさまざま。
数千円のところもあれば、数万円でるケースもあります。

就業規則を確かめてみて、手当がでるなら挑戦してみてはいかがでしょうか。
業務に対する理解を深めたり、仕事の幅を広げたりするのにも役立つでしょう。

④ 副業する

転職はなかなか大きな決断を伴うものですし、出世するのも資格をとるのも時間がかかります。

すぐにも収入を得たいなら、本業とは別に副業をするのも1つの方法です。
たとえば、休日に単発のアルバイトをしたり、在宅ワークをしたりなどの方法があります。

ただ、本業にさしつかえないよう、ほどほどにしましょう。
就業規則で副業が禁止されていないか確かめる必要もあります。

また、リスクはありますが、知識のある人なら投資で増やすこともできるでしょう。

まとめ

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

年収200万円の手取りや生活の状態などについて説明してきました。
年収200万円の人は全体の15%を占め、生活できなくはない給料ではありますが、決して余裕があるわけでもありません。

もう少しゆとりを持ちたいのであれば、転職を検討してみてはいかがでしょうか。
若い今のうちなら、転職市場でも有利に働きます!

とはいえ、初めての転職活動では何をどう進めていいかよくわからないものでしょう。
効率よく進めるなら、転職サービスを活用するのがおすすめです。

キャリアアドバイザーがついて丁寧にサポートしてもらえるため、心強いですよ。
あなたの転職が上手くいくことを心から願っています!