【年収2000万円の手取りは?】半分は税金でなくなる?現状から収入を上げる方法も共有します!

こんにちは!
大手食品メーカーを1年で退職し、第二新卒での転職活動を経験した就活マンです!

キャリアに関して5年以上ブロガーとして研究し続けており、「有益で本質的な情報のみを届けること」を信念にしています。
(表面的で薄い内容の記事が多く見られるので、それを打破したい、、、!)


今回は「年収2000万円の場合の手取り金額」について解説していきます。
年収2000万円は大企業の会社役員レベルの年収になります。

よって、一般的な会社員では目指すのも非常に難しい金額。
事実、日本に年収2000万円をもらっている人は1%以下です。

ただ、中には会社員で年収が2000万円を超えている人がいるのも事実です。
そこで気になるのは、年収2000万円の場合の手取り金額かと思います。

この記事では、年収2000万円の場合の税金などを考慮した手取り金額について共有するとともに、現状の年収を上げる方法についても解説するので、ぜひ最後まで読んでください!

年収2000万円の会社員の手取り月収はいくら?

「年収2000万円」を稼ぐ人は、かなりの高給取りといえます。
年収1000万円ならまだしも、2000万円の富裕層は周りにそうはいないのではないでしょうか。

ただし、年収2000万円といっても、すべてもらえるわけではありません。
ここから社会保険料や税金(所得税・住民税)が引かれるからですね。

では、手取りとして残る分はいくらくらいでしょうか。

よく「高収入になると税金で半分もっていかれる」といわれますよね。
なら、実際1000万円くらい引かれてしまうのでしょうか?
ちょっと気になりますよね。

これは、先に結論からいうと以下のようになります。
※一例です。個人の事情や状況によって変わります。

年収2000万円のときの社会保険料と税金、手取り
  • 社会保険料:約159万円
  • 所得税:約374万円
  • 住民税:約161万円

上記金額が引かれ、手取りは約1306万円です

これを月収に換算してみましょう。

年俸制などでボーナスがない場合:12カ月で割って約109万円
仮に4カ月分のボーナスがある場合:16カ月で割って約82万円

※賞与4カ月分は人事院勧告にある民間の支給実績を参考にした月数

半分とはいいませんが、結構がっつり引かれてしまいますね!

 

\僕が考える年収を上げる最適解をこちらの記事でまとめました!/

以下で、年収2000万円のときの社会保険料と税金の額がどう決まるかについて解説します。
興味がある人は、ぜひ目を通してみてください。

ただ搾取されるのを防ぐためにも、税の基本的なしくみを知っておくことは大事ですよ!

① 社会保険料

日本で働いて収入を得ている場合、避けて通れないのが社会保険です。
社会保険は生活を保障する公的な保険制度で、年金保険・医療保険・介護保険・雇用保険・労災保険の5つがあります。

会社員として働く場合、加入義務があり給与から保険料が引かれているのは以下の社会保険です。

  • 健康保険
  • 介護保険(40歳以上)
  • 厚生年金保険
  • 雇用保険

労災保険の保険料は会社が全額負担するので、会社員は払わなくて構いません。

上記社会保険の保険料は、収入に対して料率が決まっています。

健康保険は加入する組合によって料率が異なりますが、だいたい10%前後です。
会社が半分だすので、会社員の負担は5%ほどと考えると良いでしょう。

ただし、健康保険料には上限があり、報酬月額が135万5000円を超えるとあとは変わりません。
協会けんぽの場合、地域によって多少違いますが、東京都の会社員であれば月額6万8388円・年額82万656円が上限です。
どれだけ稼ぎがあっても、これ以上は払わなくて構いません。

介護保険は40歳からなので、ここでは省きますね。

厚生年金保険の料率は18.3%で、これも会社員が負担するのは半分の9.15%です。
ただし、厚生年金保険料にも上限があります。

報酬月額が63万5000円を超えると料率は関係なくなり、一律で月額5万9475円、年額71万3700円です。
以降は月収がいくらになろうが、増えることはありません。

雇用保険の料率は0.9%で、うち0.3%を会社員が負担します。

ここまでわかれば、あとは健康保険料と厚生年金保険料の上限額に、収入の0.3%を足すだけですね。

では、計算してみましょう。

  • 82万656円+71万3700円+(2000万円×0.3%)=159万4356円

だいたい159万円も引かれるということですね。
多い。

② 税金(所得税・住民税)

給与から引かれる税金には、所得税と住民税とがあります。
それぞれ、どのように計算して金額が決まるのか見ていきましょう。

所得税は

所得税は、以下のような手順で計算します。

  1. 年収(総支給額)-給与所得控除=給与所得
  2. 給与所得-適用可能な所得控除=課税所得
  3. 課税所得×決まっている税率-決まっている控除額=所得税

ひとつひとつ見ていきましょう。

まず理解しておきたいのが、所得税は年収ではなく「所得」にかかるものだという点です。
では、所得とは何かというと、簡単にいうと収入から必要経費を引いたものを指します。

たとえば、八百屋さんなら、仕入れた野菜の代金や店舗の光熱費などが必要経費ですね。
これを売上から引くと、(事業)所得がでます。

ただし、会社員の場合は必要経費をいちいち計算したりはしません。
かわりに「給与所得控除」というものがあって、これを年収から引くことができます。

給与所得控除は年収の額ごとに計算式が決まっていて個別に算出することが必要です。
ただし、年収850万円を超えると195万円で固定され、以後は1000万円であろうが2000万円であろうが変わりません。

  • 2000万円-195万円=1805万円

この1805万円が給与所得です。

ここから、さらに15種類ある所得控除のうち、個人の状況に合うものを引くことができます。
たとえば、扶養している家族がいる場合は「扶養控除」が適用できるといった感じですね。

「医療費控除」や「生命保険料控除」などがあり、個々の事情によって何が適用できるかは変わります。
ここでは、年収2400万円以下であれば誰でも適用できる基礎控除と、社会保険料控除のみ当てはまるとして計算しましょう。

基礎控除は48万円、社会保険料控除は実際に払った金額がまるまる控除できます。
これは、159万円でしたね。

  • 1805万円-(48万円+159万円)=1598万円

この計算で出したのが課税所得額です。

あとは、下の速算表にあてはめて計算すれば所得税がわかります。

課税所得 税率 控除額
194万9000円以下 5% 0円
195万円から329万9000円以下 10% 9万7500円
330万円から694万9000円以下 20% 42万7500円
695万円から899万9000円以下 23% 63万6000円
900万円から1799万9000円以下 33% 153万6000円
1800万円から3999万9000円 40% 279万6000円
4000万円以上 45% 479万6000円

1598万円なので、税率は33%、153万6000円の控除ができます。

  • 1598万円×33%-153万6000円=373万7400円

およそ374万円ですね。
高額納税ですね…。

住民税

住民税は「均等割」と「所得割」とに分かれていて、それぞれ計算して合算した金額を納めます。

内容は以下のとおり。

  • 均等割:一律で5000円(都道府県 3500円 市町村 1500円)
  • 所得割:課税所得×10%(都道府県 4% 市町村 6%)

住民税は自治体が徴収する地方税なので、地域によって多少数値が違うこともあります。
が、大きく異なることは基本的にないため、ここでは上記数字で計算することにします。

といっても、均等割は一律5000円なので計算することはありませんね。

所得割の計算方法は所得税と似ていて、給与から給与所得控除と適用できる所得控除を引いて出した課税所得に、税率10%をかけて求めます。

ただし、所得控除の金額が一部で異なるため、課税所得額は所得税の計算をしたときと同じ額にはなりません。

ここでは計算を省きますが、住民税の課税所得額は1603万円です。
これの10%なので、160万3000円ですね。

さらに均等割の5000円を足して、160万8000円。
住民税はだいたい161万円というところですね。

③ 手取り額

社会保険料と税額とがわかったので、手取り額が計算できます。

  • 2000万円-(159万円+374万円+161万円)=1306万円

「税金で半分持っていかれる」はあてはまりませんでしたが、それでも700万円近く引かれるのはかなりえぐいですね。

さて、手取り年収がわかったので、月収にするといくらか計算しましょう。
賞与がない場合とある場合で、次のようになります。

  • 年俸制などで賞与がない場合:月収(手取り)約108万8000円
  • 賞与が仮に4カ月分ある場合:月収(手取り)約81万6000円 

ちなみに、年収1900万円のときの手取りは1249万円です。
収入があがると税金もがんと増えるので、年収が100万円アップしても手取りの増加分が57万円しかないのはなんともシビアですね。

年収2000万円でどんな暮らしができる?生活レベルを解説

年収2000万円というと、ひとつ上のステージという印象があります。
かなりリッチな生活ができそうですが、果たして実際はどうでしょうか。

ここでは、以下のパターンにわけて、何にどれくらいのお金が使えるかについてみていきます。

  • 一人暮らしの生活レベル
  • 二人暮らしの生活レベル
  • 夫婦プラス子ども(未就学)の生活レベル

手取り月収が82万円のときと109万円のときに分け、理想の家計を作成してみました。
(参考: Money Journal

①  一人暮らしの生活レベル

まずは一人暮らしをするケースを見てみましょう。

理想の割合 ボーナスあり ボーナスなし
手取り月収 100% 82万円 109万円
住居費 25~28% 20万5000~22万9600円 27万2500~30万5200円
食費 12~15% 9万8400~12万3000円 13万800~16万3500円
水道光熱費 4~6% 3万2800~4万9200円 4万3600~6万5400円
通信費 1~6% 8200~4万9200円 1万900~6万5400円
医療費 4% 3万2800円 4万3600円
日用品費 1~3% 8200~2万4600円 1万900~3万2700円
貯金 18~21% 14万7600~17万2200円 19万6200~22万8900円
そのほか 20~33% 16万4000~27万600円 21万8000~35万9700円

月額で80万円以上ありますからね。

一人暮らしなら都市部でも問題なく住まいを選べ、食事にこだわったり趣味にお金をかけたりと少々のぜいたくをしても困ることのない家計です。

なかには、仕事が忙しく、家事は代行サービスに任せているといった暮らしをしている人もいるでしょう。

余剰金で投資して、さらにお金を生むといったことも可能です。

② 二人暮らしの生活レベル

次に、二人暮らしの場合を見てみましょう。

理想の割合 ボーナスあり ボーナスなし
手取り月収 100% 82万円 109万円
住居費 23~25% 18万8600~20万5000円 25万700~27万2500円
食費 12~15% 9万8400~12万3000円 13万800~16万3500円
水道光熱費 4~5% 3万2800~4万1000円 4万3600~5万4500円
通信費 3~6% 2万4600~4万9200円 3万2700~6万5400円
医療費 3~5% 2万4600~4万1000円 3万2700~5万4500円
日用品費 2~3% 1万6400~2万4600円 2万1800~3万2700円
貯金 20~25% 16万4000~20万5000円 21万8000~27万2500円
そのほか 22~27% 18万400~22万1400円 23万9800~29万4300円

二人でも、特に不自由することなくぜいたくな暮らしができる家計ですね。

③ 夫婦+子ども(未就学)の生活レベル

最後に、参考までに夫婦と子ども一人の暮らしについて見てみましょう。子どもができたらどうかわるでしょうか。

理想の割合 ボーナスあり ボーナスなし
手取り月収 理想の割合 82万円 109万円
住居費 25% 20万5000円 27万2500円
食費 12~14% 9万8400~11万4800円 13万800~15万2600円
水道光熱費 6~7% 4万9200~5万7400円 6万5400~7万6300円
通信費 3~5% 2万4600~4万1000円 3万2700~5万4500円
医療費 6~8% 4万9200~6万5600円 6万5400~8万7200円
日用品費 2% 1万6400円 2万1800円
貯金 12~20% 9万8400~16万4000円 13万800~21万8000円
そのほか 25~28% 20万5000~22万9600円 27万2500~30万5200円

子どもが小さいうちは二人暮らしとそう変わりません。
ただし、子どもの成長に伴って、特に教育費がかかるようになります。

これだけの年収があると、学校は公立ではなく私立を選ぶ家庭が多いでしょう。
この年収だと公的な就学支援金や助成金などを受けることはできないので、自力で賄う必要があります。

とはいえ、よほど無計画に散財を続けているのでないかぎり、援助がないから学費が払えないといったことはそうないでしょう。
卒業までに数千万円かかる私立医学部でも目指せる年収ですね。

④ どんな車が持てる?

一般に、車の購入費用の目安は年収の半分程度といわれています。
なので、年収2000万円なら1000万円ほどが目安です。

「年収に見合った車が欲しい」「ステイタスとして所有したい」という人もいるでしょう。
その場合、1台のみ所有するのであればレクサスLSや日産GT-Rといった高級車でも購入可能なラインです。

特にステイタスなどにこだわりはなく、「たまに家族でレジャーや買い物に行くとき使う予定」といったことであれば、1000万円にこだわらず数百万のファミリーカーでももちろん問題ありません。

予算上限をだいたい1000万円として、目的やライフスタイルに合わせて自由に選ぶと良いでしょう。
かなり多くの選択肢がありそうですね。

年収2000万円で適切な住宅ローンの金額は

マイホームを購入する際、住宅ローンを利用する人は多いでしょう。
もっとも悩むことの1つが、「どれくらい借りても良いのか」という点ではないでしょうか。

年収2000万円もあれば、かなり高額な借入もできます。
が、あたりまえですが、借りたら返さなければなりません。

きちんと資金計画も立てずに多額の住宅ローンを組んでしまうと、子どもの教育費などと重なって余裕がなくなる、ということにもなりかねないでしょう。

住宅ローンを申し込むときのポイントは、「いくら借りるか」ではなく「いくらなら返済できるか」です。
だいたい、返済額が手取りの20~25%の範囲であれば無理なく返せるとされています。

年収2000万円の手取りは約1300万円なので、計算すると260万~325万円です。
これを12で割ると、毎月21万6000円~27万円の返済ということになります。

仮に、毎月22万円返せるとしましょう。
これを元利均等・35年返済で金利1.36%で計算すると、借入可能額は7348万円です。

ただし、実際のところ、年収2000万円あればもっと借りることもできます。
一般に借入できる額は年収の5倍とされているので、1億円でも借りられる可能性は高いでしょう。

7348万円は、万が一を考えるとこれくらいが安全という金額です。
あとはそれぞれの考え方しだいですね。

年収アップを目指すなら

年に2000万円も得られる生活はあこがれますよね!
手取りにすると1300万円まで減るとはいえ、単純に考えて月に100万円以上使える金額です。

好きなことに思う存分お金が使えるというだけでなく、生活全般の質が上がり付き合う層も変わるので、一段と高いレベルの世界が見えるようになるでしょう。

いきなり2000万円は難しくても、少しでも収入を上げ、近づきたいですよね。

日本で高い給料を得ようと思ったら、どの業界や企業で働くかが大切です。
業界によって給与の天井はある程度決まっていますし、利益の上がっていない企業でいくら頑張っても思うような収入は得られない可能性が高いでしょう。

もともと給与水準の高い業界の大手企業に勤めていて、正当に働きを評価されているのであればともかく、そうでないのであれば若いうちに転職することを真剣に検討すべきです。

転職市場においては、若手のうちは経験や実績よりもポテンシャルを評価されて採用されることもしばしばあります。

これが30歳後半ともなると、高い実績やマネジメント経験などが求められるようになり、優良企業に転職するハードルはかなり高くなるでしょう。

なので、転職で成功したいなら早く動いたほうがいいケースが多いんですね。

とはいえ、勢いだけで物事を進めては、成功するものも上手くいきません。
これは仕事でも同じですね。

有能なアドバイザーから適切なサポートを得られれば、何事も成功する確率は上がります。

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▼年収1000万円が狙える転職エージェントまとめ
年収1000万円が狙える転職エージェント10選!

年収2000万円の職業とは

年収2000万円を稼ぐ職業にはどのようなものがあるでしょうか。

まずは、メガバンクや大手マスコミなどの経営幹部や役員などが考えられます。
ただ、年収が2000万円になるのは、年齢が相当上がってからになるでしょう。

成果次第で報酬が増える歩合制の営業であれば、若くして年収2000万円を狙うことも可能です。
たとえば、フルコミッションの不動産営業や外資系保険会社の営業などですね。

また、シビアな実力主義で知られる外資系コンサルティングファームのコンサルタントなども、20代で年収2000万円を目指せるでしょう。

そのほか、トレーダーやファンドマネージャーなどの金融系専門職も挙げらます。
こちらも、外資系のほうが給与が高い傾向にあります。

ただし、いずれも激務で成果が厳しく問われる職業です。
実力を試してみたい人は挑戦してみると良いでしょう。

参考までに、「転職会議」から実際に年収2000万円をかせいでいる人の口コミを紹介します。

海外駐在の手当ては非常に手厚い。年収が本社の2倍以上になることもざら。途上国にいくと更にハードシップ手当てが付く上に、現地通過、日本円の両建てで給与が出る。基本的に手当て部分だけで生活が可能なので、5年も駐在すれば家が買える程の貯金をする商社マンも多い。年功序列的な賃金体系の中で、生涯年収は海外駐在の年数に比例する。(2200万円/三井物産株式会社 法人営業 男性28歳)

世間一般的に見たら高い水準の給料水準であることは間違いないと思います。ただ、労働内容や時間とのバランスで言えば適正、乃至は少ないと感じます。(2000万円/伊藤忠商事株式会社 海外営業 男性37歳)

日本法人の業績が良く、クラスごとの給与テーブルが上がり続けている。特にStrategyの給与テーブルはかなり上がっている。
かつてはボーナスは管理職のみで、スタッフクラスには給付がなかったが直近では一定程度発生し、とくにプロモーション時にはそれなりの金額が一時金として支給される。(2250万円/アクセンチュア株式会社 コンサルタント 男性31歳)

年収2000万円稼ぐ仕事をしている人の割合は?

年収2000万円も稼いでいる人は、全体でみるとどれくらいいるのでしょうか。

参考までに、令和元年度の民間給与実態統計調査のデータを抜粋して表にしたものを紹介します。

区分 全体 男性 女性
100万円以下 8.7 3.8 15.4
100万円超200万円以下 14.2 7.2 23.7
200万円超300万円以下 14.9 10.9 20.3
300万円超400万円以下 17 16.6 17.5
400万円超500万円以下 14.6 17.5 10.5
500万円超600万円以下 10.1 13.5 5.5
600万円超700万円以下 6.5 9 3
700万円超800万円以下 4.4 6.4 1.6
800万円超900万円以下 2.9 4.5 0.8
900万円超1000万円以下 1.9 3 0.5
1000万円超1500万円以下 3.5 5.5 0.8
1500万円超2000万円以下 0.8 1.3 0.2
2000万円超2500万円以下 0.2 0.4 0.1
2500万円超 0.3 0.4 0.1

年収が 2000万円~2500万円の人の割合は、全体のわずか0.2%。
1%までもほど遠い、非常に少ない数値です。

特に、女性で年収2000万円前半を稼ぎだしている人は、0.1%でした。
このレベルになるのは非常に難しいことがわかりますね。

年収2000万円なら会社員でも確定申告が必要

一般に、会社員は確定申告をする必要はありません。
年末に、会社が社員に変わって年末調整をしてくれるからです。

確定申告とは、国に対して「この1年間これだけの所得があり、納めるべき税金はこれだけです」と申告することです。
フリーランスや自営業者は毎年自分で確定申告をしなければなりません。

一方、会社員は毎月の給料から税金が天引きされています。
住民税は前年の所得をもとに計算された正確な金額が引かれるので問題ありません。
所得税は、毎月の給与から「所得税はこれくらいになる」とだいたいで計算したものを天引きしています。

そこで、年末になって1年間の収入が確定してから、会社があらためて計算し直して正確な所得税を求めているのです。
天引きした金額が多かったり少なかったりしたら、清算が行われます。これが年末調整です。

ところが、年収2000万円以上の会社員は年末調整の対象とならないことが国によって規定されています。
そのため、自分で確定申告をしなければならないのです。

給与から天引きされた所得税が実際に納めるべき金額より多かった場合、確定申告をすれば納め過ぎた税金の還付が受けられます。

まとめ

ここまでお読みいただき、ありがとうございました!
この記事では、年収2000万円の手取りや税金、生活レベルなどについて紹介すると同時に、年収アップの方法についても解説しました。

年収2000万円を得ている人は多くありません。
とはいえ、得ている人がいるのも事実です。

自分もいつかそのレベルになりたい、近づきたいと考えているなら、転職も視野にいれ行動することが大切です。
ただし、自分ひとりで動いてもうまくいく可能性はあまり高くありません。

仕事で成功する人の多くは、相談できるメンター的な存在がいるものです。
転職活動で成功したいなら、その道のプロである転職エージェントを利用すると良いでしょう。

登録したからといって、必ず転職する必要はありません。
状況によっては、現在の職場でもっと力をつけてからのほうが良いといわれることもあるでしょう。

将来の成功のために、自分は今何をすべきか。
それを知るために、まずは転職エージェントに相談してみるのがおすすめです。

あなたのこれからの転職活動が上手くいくことを祈っています!