【年収100万円の手取りは?】どんな生活ができる?|年収の上げ方も合わせて解説!

こんにちは!
大手食品メーカーを1年で退職し、第二新卒での転職活動を経験した就活マンです!

キャリアに関して5年以上ブロガーとして研究し続けており、「有益で本質的な情報のみを届けること」を信念にしています。
(表面的で薄い内容の記事が多く見られるので、それを打破したい、、、!)


今回は「年収100万円の場合の手取り金額」について解説していきます。
年収100万円となると、パートやアルバイトとして働く方が多いかと思います。

ただ、年収100万円でどんな暮らしになるのかは気になるところですよね。
正直、貯金や趣味への投資などはかなり厳しいかと思います。

一人暮らしなのか、実家暮らしなのか、扶養に入ってるかどうかなどそれぞれの条件によっても状況は異なりますよね。
そこで本記事では、年収100万円でどんな生活になるのかを具体的に解説します。

合わせて、現状の年収を上げる方法についても共有します!
ぜひ最後まで読んでくださいね。

年収100万円で扶養に入っている場合の手取りは?

収入について考えるときは、「給与」と「手取り」について理解する必要があります。

手取りとは、給料から税金や社会保険料、雇用保険料などを引いた後に手元に残るお金のことです。
収入が高いほど税金も増え、手元に残るお金の割合が減少します。

それでは、年収が100万円の人の場合、手取りはいくらくらいでしょうか?

年収が100万円と少ない場合、アルバイトやパートで働き、親などの扶養に入っていることが多いでしょう。
そこで、まずは扶養に入ってる場合に手取りがいくらになるかを見ていきます。

なお、扶養には、次の2種類があります。

  • 税法上の扶養:所得税と住民税
  • 社会保険料上の扶養:健康保険と厚生年金

ここをごっちゃにしてよくわからなくなっている人が多いので、分けて考えましょう。

税法上の扶養とは?

税法上の扶養とは、扶養に入った本人の給与収入が103万円以下のとき、扶養している親が扶養控除を受けられて所得税・住民税の納付額を少なくできる、というものです。

本人の手取りがどうこうではなく、扶養者である親の手取りが増えます。

ちなみに、給与が103万円以下であれば、本人も所得税を払う必要はありません。
これは扶養に関係ありません。

103万円を超えると、所得税を納める必要がでてくるので注意が必要です。

仮に105万円稼いだとしましょう。
この場合、105万-103万円の残り2万円に対して税金が発生します。
所得税率は5%なので、1000円です。(このほか復興特別所得税もかかりますが、ここでは省きます)

また、自治体によりますが、収入が100万円を超えると住民税を払わなければなりません。

仮に105万円であれば、住民税は1万円ほどになるでしょう。

社会保険料はどうなる?

社会保険上の扶養は年金や健康保険の保険料に関するものですが、子どもが親の扶養に入る場合に関係するのは健康保険のほうのみです。

年収が100万円なら、保険料を負担せずに親の健康保険に加入できるわけですね。

ただし、国民年金に関しては別です。
配偶者の扶養に入っている場合は国民年金の保険料を負担しなくて構いませんが、親の扶養に入っている場合は国民年金保険料を支払わなければなりません。

国民年金の保険料については下で詳しく説明しますが、親が代わりに負担しているか、免除してもらうケースが多いかもしれませんね。

社会保険上の扶養で注意したいのは、年収106万円のときと130万円のときです。

もし、以下の条件すべてに当てはまる場合、106万円を超えると勤め先の社会保険に入らなければなりません。

  • 1週間の労働時間が20時間を超える
  • 勤務期間が1年以上ある、またはそうなる見込みがある
  • 毎月の給料が8万8000円以上
  • 学生ではない
  • 勤め先が従業員501人以上

自分で社会保険料を支払わなければならなくなり、15%ほど負担が増えます。
だいだい、年収から15万円程度減るでしょう。これに加え、所得税や住民税の支払いも必要です。

上記条件にあてはまらない人は、130万円がラインです。
年収が130万円を超えると、扶養から外れます。

勤め先の社会保険に加入できないときは、国民年金に加えて国民健康保険にも加入しなければなりません。

このほかに所得税や住民税もかかるので、手取りががくんと減ります。
130万円ギリギリくらいなら、超えないようにしたほうがお得なのですね。

雇用保険は?

雇用保険は、失業したときに失業手当が受け取れる大切な保険です。
ハローワークで教育訓練も受けられます。

扶養とは関係ないため、以下の条件を満たしていれば加入して保険料を払う必要があります。

  • 雇用期間が31日間以上ある
  • 1週間に20時間以上の労働時間がある
  • 学生ではない

ただし、保険料を払うといっても給与の0.3%の負担なので、微々たるものです。
たとえば、月給が10万円ならその0.3%で300円

ほとんど負担にならない金額で、失業手当などが受けられます。

雇用保険の加入手続きは勤め先が行うため、上記条件にあてはまっているなら自動的に加入しているはずです。

もし、条件にあてはまっているのに加入していない(給与明細から天引きされていない)なら、勤め先に問い合わせてみましょう。

結局、手取りはいくらに?

扶養に入り、国民年金の保険料を免除してもらっている場合、雇用保険料が少し引かれるだけでほとんどそのまま手元に残ります

ただし、100万円より多くなると住民税、103万円を超えると所得税と、段階的に負担が増えるので注意しましょう。

特に、社会保険に加入することになる106万や130万のラインは注意が必要です。

130万円を超え、国民年金・国民健康保険に加入して自分で払うとなると、手取りは110万を切る程度まで減ります。

年収100万円で扶養に入っていない場合の手取りは?

年収100万円でも、扶養に入っていない人もいるでしょう。
その場合、給与からは以下が引かれ、残りが手取りとなります。

  • 社会保険料(健康保険・年金)
  • 雇用保険料
  • 所得税
  • 住民税

勤務先の社会保険に加入できるのは、勤務時間や日数が正社員の4分の3以上の人か、上の「年収100万円で扶養に入っている場合の手取りは?」で述べた条件をクリアしている人です。

年収100万円であれば、勤務時間が正社員の4分の3に届いていなくて、会社の社保には加入していないのでははないでしょうか。

会社の社保に入れない場合、国民年金・国民健康保険に加入する必要があります。
そこで、以下では国民年金・国民健康保険に加入しているとして説明します。

国民健康保険料は自治体によって異なる|平均額を解説

国民健康保険料は、自治体が定める税率や算出方法よって異なります。
また、前年度の所得をベースに金額が決まります。

ちなみに、所得とは収入から経費や所得控除(収入に応じてあらかじめ決まっている金額)などを引いた残りの額のことです。

さて、年収が100万円の場合、月々の保険料はいくらでしょうか。
これは、地域によって差がありますが、平均すると39歳以下・60~74歳の人で約5000円/月です。(参考:国民健康保険

毎月5000円の支払いは、少々きついですね。
払うのが難しいようなら、軽減制度や減免制度を利用できるので自治体に相談しましょう。

国民年金保険料は年収に関わらず一律の金額|年金免除の基準も解説

国民年金の金額は、年収がいくらであっても一律で同じ金額です。
2021年度は月額で1万6610円です。

これも、年収100万円の人にとってはなかなか支払いがきつい金額ではないでしょうか。
支払いが困難な時は、自治体に相談しましょう。

前年の所得によって、「全額」「4分の3」「半額」「4分の1」のいずれかの割合で免除されます。
それぞれの免除基準は以下のとおりです。

(出典:Sure Money Journal

先にも書きましたが、所得とは年収の金額のことではありません。
給与を得ている場合は、給与収入から給与所得控除を引いたものです。

年収100万のときの給与所得控除額は55万円なので、45万円が給与所得です。
一人暮らしで前年度の年収が100万円なら、全額免除の対象になるでしょう。

ただし、所得基準は本人だけでなく世帯主の所得も考慮されるため、親元で生活している場合は全額免除は難しい可能性があります。

なお、将来年金を受け取るには、一定の加入期間が必要です。
免除してもらった場合は、免除期間も加入期間としてカウントしてもらえます。

ところが、もし面倒だからとほったらかしにしていると、受給資格期間が足らなくなって年金が受け取れない可能性があります。

そのため、免除の手続きが面倒だからと放置してはいけません。

免除されたままだと将来の年金額が減りますが、追納が可能なので、余裕ができたときに払っておきましょう。

雇用保険料

これも先に述べたとおり、給与の0.3%の金額が引かれます。
月収が8万3000円なら249円です。

所得税

上でも述べましたが、所得税は年収が100万円であればかかりません。

住民税

住民税は、地域によりますが、年収が100万円を超えて103万円までであれば数千円程度です。

手取り額は?

年収100万円で、国民健康保険と国民年金を納めている場合の手取りについて説明しましょう。

  • 国民健康保険:約5000円×12カ月=約6万円
  • 国民年金:1万6610円×12か月=19万9320円
  • 雇用保険料:約3千円
  • 住民税:数千円

これらを引いて、およそ74万円ほどといったところでしょうか。
うーん、きついですね。

年収100万円台でどんな生活が送れる?貯金は可能?

年収100万円の場合、月収はおよそ8万3000円です。
この収入で親元を離れる場合、どのような生活が送れるでしょうか。

まずは家賃ですが、これは一般に手取りの3分の1が目安とされます。
8万3000円なら、理想は2万7000円以下。

ここで、1Kの賃貸物件の家賃相場を見てみましょう。

  • 北海道・東北:3.3万円
  • 北陸・甲信越:3.8万円
  • 首都圏:7.6万円
  • 東海:4.8万円
  • 近畿圏:5.1万円
  • 中国・四国:4.5万円
  • 九州・沖縄:3.9万円

(参考:ホームアドパーク

一番安い北海道・東北エリアでも3.3万円です。

とはいえ、これはあくまで相場の家賃。
駅から遠い築古物件などを探せば、都市部でも3万円程度の物件は見つかるでしょう。

次に、必ずかかるものとして食費がありますね。

総務省の家計調査」によると、34歳までの単身世帯の食費は、月額で3万8759円でした。
理想としてこれくらいはほしいものの、こまめに自炊して2万円ほどに抑えたいところです。

とはいえ、最低限の栄養をとらないと病気になる恐れもあります。
節約したいからと、食費を削るのはほどほどにしましょう。

次に水道・光熱費です。
これらは地域や季節によって大きく変わる金額ですが、先ほどの家計調査では6785円でした。
1年平均してこの程度に抑えたいですね。

スマホは、格安の料金プランやキャリアを選べば月3000円程度からあるでしょう。

これらをまとめると以下のようになります。
※国民健康保険料は平均値を使用、年金は免除を受ける

  • 家賃:3万円
  • 食費:2万円
  • 水道光熱費:7000円
  • 通信費:3000円
  • 国民健康保険:5000円
  • 国民年金:免除
  • そのほか:1万8000円(衣類、生活雑貨、娯楽費、医療費など

最低限の出費ですが、これでもかなりの節約が必要ですね。
貯金するのは難しいでしょう。

もう少しゆとりのある暮らしがしたい場合、親元で生活するか、もっと収入を増やすかするべきですね。

医療費がかかった人は確定申告を

毎年2~3月ごろには、確定申告という言葉をよく耳にするようになります。
名前は知っているけれど、実は何かよく知らないという人も多いのではないでしょうか。

また、医療費控除について聞いたことがある人もいるでしょう。

ここでは、確定申告と医療費控除について詳しく説明します。

そもそも確定申告とは

確定申告とは、1年間の収入や経費、納めるべき税金などを書類にまとめ、税務署に申告することです。

どこかに勤めている場合は基本的にする必要はありません。
勤め先が代わりに申告・納税してくれるからです。

とはいえ、1年に1回いきなりまとまった所得税を徴収すると、従業員側の負担が大きいですよね。

そのため、企業は従業員の給料から毎月所得税を少しずつ天引きしているのです。
そして年末に「年末調整」を行って所得税の正確な金額を再計算し、余分に天引きしていた場合は清算して従業員に返しています。

この年末調整をしているので、勤めている人は自分で確定申告をしなくていいのです。

なお、年収が103万円以下の場合は、所得税が発生しないので天引き自体がされていません

ただし、いつもより多くシフトに入るなどして給料が8万8000円以上あった月は、天引きされてしまいます。
この場合、会社が年末調整をしたあとで天引き分が返ってくるでしょう。

このように、会社員やアルバイトなどで収入を得ている人は、「基本的に」確定申告をする必要はありません。
ただし、したほうが良い場合もあります。

その1つが医療費控除を受ける場合です。

医療費控除とは?

医療費控除とは、収入から支払った医療費を引くことです。
こうすることで所得が少なくなります。

所得税は、所得に税率をかけて計算します。
そのため、控除を受けて所得を減らせば、所得税も少なくなります。

この医療費控除を受けるために、確定申告する必要があるのです。

ちなみに、一般には医療費控除を受ける基準は、「1年の医療費が10万円を超えたとき」です。

10万円も払ってないなあ、という人もいるでしょう。
しかし、医療費が10万円までいかなくても、総所得金額が200万円までの人は医療費控除が受けられる場合があります。
所得が200万円までの人は、「所得の5%」が基準だからです。

たとえば、給与収入が120万円あった場合、給与所得控除の55万円を引くと、所得は65万円です。
これに5%をかけると3万2500円。

つまり、前年1年間で払った医療費が3万2500円を超えている場合は、医療費控除が受けられるのです。

これに当てはまる人は、確定申告して医療費控除を受けましょう。
後日払い過ぎた分の所得税が還付され、さらに翌年の住民税も安くなります。

ただし、年収が103万円までの人はそもそも所得税を払っていないので、医療費控除を受けても所得税は返ってきません。

住民税を払っている場合に、多少安くなります。

ふるさと納税はお得にならない

「特産品が受け取れて節税にもなる」とお得なイメージのあるふるさと納税。
少しでもお得になるならやってみようかなと考えている人もいるのではないでしょうか。

しかし、結論からいうと年収100万円台の人がふるさと納税をしても、あまりメリットはありません。どうしてか説明しましょう。

そもそもふるさと納税とは?

ふるさと納税とは、好きな自治体に寄付するとその地域の特産品が受け取れ、寄付金に応じて税金の還付や控除が受けられるというものです。

出典:さとふる

 

ふるさと納税をすると、「寄付額-実質の自己負担額2000円」に所得税率をかけた金額が戻ってきます。

たとえば、所得が200万円の人が2万円寄付したとしましょう。
所得が195万~330万円では、所得税率は10%です。

そこで、(2万-2000円)×10%=1800円が還付されます。

住民税の場合は、所得税と違って給料から天引きされていないので、還付されるものはありません。
ふるさと納税の分を考慮して翌年の住民税を安くする形で還元されます。

年収100万円でふるさと納税するとどうなる?

では、年収100万円でふるさと納税をするとどうなるでしょう?

最初に説明したように、年収が100万円の人は所得税を納めていませんよね。
納めていないので、ふるさと納税しても返ってくるものはありません。

住民税の控除は受けられますが、2000円の自己負担を考えるとメリットにはなりません。

ふるさと納税した金額に応じて特産品を受け取ることはできるので、そういう意味では損ではないのですが、金銭面だけを考えるとさしたる得はないでしょう。

ほしい特産品があってそれ目当てでするのであれば良いですが、「なんかよくわからないけどおトクらしいから」と思っているならやめたほうが無難です。

年収100万円で住宅ローンは組める?

収入の多寡にかかわらず、いつかマイホームを持ちたいなと考えている人もいるのではないでしょうか。

そこで気になるのが、年収100万円でも住宅ローンが組めるかどうかです。

住宅ローンは一般に高額で、きちんと返済されなければ貸した金融機関が多額の損を被ることになります。
そのため、住宅ローンの審査は厳しいです。

普通に考えて、年収100万円でローンを組むのは難しそうですよね。

しかし、結論からいうと、住宅ローンが組める可能性はゼロではありません

たとえば、ネットバンクの「イオン銀行」は年収100万円以上で住宅ローンを利用できるとしています。

 

(出典:イオン銀行の住宅ローンの商品概要説明書

また、大手行のなかではりそな銀行も年収100万円で住宅ローンを申し込めます。(※りそな銀行の住宅ローン商品概要説明書より)

もちろん、これは「審査に申し込めますよ」「住宅ローンが利用できる可能性がありますよ」というだけのことで、審査に落ちることももちろんあります。
必ずローンが組めるわけではないので、注意しましょう。

では、年収100万円で住宅ローンが借りられたとして、いくらまでなら可能でしょうか。
フラット35の「シミュレーション」を使って計算してみました。

  • 金利:1.37%(シミュレーター内の「最新の金利情報」を参考)
  • 返済期間:35年
  • 返済方法:元利均等
  • 他の借入金:なし

これで算出された借り入れ可能額は833万円でした。
800万円では家を購入するのもなかなか難しそうですが、自己資金があるならなんとかなりそうです。

とはいえ、当然ながらローンを組んだら毎月返す必要があります。
毎月の収入が8万円ほどのなかから返済をしていくのはかなり大変でしょう。

年収が100万円の人の割合|全体・男性・女性に紹介

民間給与実態統計調査」によると、2019年度の年収が100万円以下だった人、100万円を超えて200万円以下だった人はそれぞれ以下のような割合となっています。(単位:%)

年間給与額 全体
100万円以下 8.7 3.8 15.4
100万円超え200万円以下 14.2 7.2 23.7

年収100万円以下の男性の割合はわずか3.8%ですが、女性は15.4%もいます。
100万円以上200万円以下になると、女性では23.7%にも及びます。

あわせると、女性で年収が100万円台かそれ以下の割合は39.1%とかなり高いですね。

これは、女性は配偶者の扶養に入り、そこから外れないように調整して働くケースが多いからでしょう。

年収100万円から年収を上げる方法

お金はあるに越したことはありません。

年収100万円では毎月の収入も満足のいくレベルとは言いづらく、将来的にも心もとないでしょう。

そこで、ここでは、年収をもっと増やす方法を解説します。

①転職する

年収100万円であれば、アルバイトなどの非正規雇用が多いでしょう。

年収を増やすもっともおすすめの方法は、正社員を目指すことです。
20代のうちであれば、正社員として就職するチャンスはまだあります。

ただし、これまで正社員歴がない人がひとりで就職活動をしても、うまくいく可能性は高くありません。

効率的に活動するなら、転職のプロの力を借りと良いでしょう。

プロとは、転職エージェントのことです。
転職エージェントに登録すると、キャリアアドバイザーが担当につき、キャリア相談から内定を得るまで活動をサポートしてくれます。

ちなみに、求職者は費用を払う必要がありません。
無料で相談できるので、経済面で心配することはありませんよ。

転職エージェントはたくさんあり、特徴も質もそれぞれ異なります。
質の良くない転職エージェントに登録してしまうと、転職活動がスムーズに進まなくなるので気をつけましょう。

じゃあどこに登録すればいいんだと迷いますよね。
参考までに、おすすめの転職エージェントを以下に紹介します。

複数の転職エージェントに登録し、キャリアアドバイザーと実際に面談したうえで、自分に合うところを見極めるといいですよ。

▼利用した僕がおすすめできる転職エージェント
(※複数利用して担当者の質を比較するのがベストです!目安はまず2〜3社を併用)

  • リクルートエージェント
    ー保有求人数が日本イチの転職エージェント
    ー僕が利用した時も担当者が非常に丁寧に対応・支援してくれました
  • doda転職エージェント
    ー保有求人数がリクルートエージェントに次ぐ量を持つ
    ー担当者のメールや電話のレスポンスが非常に高かったです
  • マイナビジョブ20’s
    ー20代に特化したマイナビが運営する優良エージェント
    ー利用者からの評判が非常に良いのでおすすめ

▼転職者が必ず登録しておくべき求人サイト
(※まずは下記の大手2サイトを登録して新着求人を常に確認しましょう)

  • Re就活
    ー20代の転職に特化した大手の転職サイトです、第二新卒向けの優良求人が多いのが特徴です
  • リクナビNEXT
    ー掲載求人数が日本イチの求人サイトなので絶対に登録しておくべきサイトです

②シフトに入る時間を増やす

年収100万円の場合、働く時間はそれほど多くないでしょう。

東京なら時給の最低額が1013円なので、月に83時間働けば月収8万4079円になります。
これは1日5時間、週に4日ペースで到達します。

時間的にそれなりに余裕があるのでは?
そこで、単純にシフトに入る時間をもっと増やせば、年収もアップするでしょう。

ただし、家族の扶養に入ってる人は注意してください。
特に、130万円を少し超えるくらいの働き方で、会社の社保に入れないケースはかなり損します。

先にも述べましたが、社会保険料を払う必要があり、多めに働いたのに手取りが減る現象が起きるためです。

さらに、扶養してくれる親も扶養控除を受けられなくなって税金が増え、親の手取りも減ってしまいます。

130万円を超えるなら、170万~180万円以上得るように働いたほうが良いでしょう。

③ 技能を習得する

すぐに収入アップにつながる方法ではありませんが、スクールなどを利用して技能を習得することで、就職しやすくするのも1つの方法です。

たとえば、人手不足に悩まされるIT業界では、未経験でも一定の知識や技能があれば応募できる求人を出していることがよくあります。

そこで、スクールでしっかりプログラミングを学べば、選択肢が広がるでしょう。

ただし、就職のためにわざわざ学ぶ意味のない技能や取得する必要のない資格もたくさんあるため、よく調べることが大切です。

たとえば、取る必要も意味もほぼない資格の筆頭が、女性に人気のある医療事務です。

取得すると就職・転職に役立つなどと喧伝されているのをちょくちょく見かけますが、実際には採用で特に有利になることはありません。

お金と時間をかけても無駄になる可能性のほうが高いです。

何かを学ぶには一定の費用と時間がかかるもの。
じっくり検討して、意味のある知識や技能を選ぶようにしましょう。

本記事の要点まとめ

最後まで読んでいただき、ありがとうございました!

この記事では、年収100万円の場合の手取り額や実情などについて説明してきました。
年収100万円は、親元に住み扶養に入っていれば生活できますが、一人暮らしするにはかなりぎりぎりの金額ですね。

若い今のうちはいいですが、将来のことを考えると、経済的な基盤は整えておきたいところです。
正社員として働くことを考えるのもおすすめですよ。

どうすればいいかわからないときは、転職エージェントを利用すべきかと。
キャリアについて相談でき、適切なアドバイスが受けられます。

この記事を読むことで、自分に合った形で年収が上げられるお手伝いができれば嬉しい限りです!
最後まで読んでくださり、本当にありがとうございました。