【年収1500万円の手取りは?】生活レベルは?具体的な年収アップ方法も合わせて解説!

こんにちは!
大手食品メーカーを1年で退職し、第二新卒での転職活動を経験した就活マンです!

キャリアに関して5年以上ブロガーとして研究し続けており、「有益で本質的な情報のみを届けること」を信念にしています。
(表面的で薄い内容の記事が多く見られるので、それを打破したい、、、!)


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今回は「年収1500万円の場合の手取り金額」について解説していきます。
年収1500万円となると、お金に困ることは一切ありません。

生活レベルも非常に高いものが実現できるかと。
日本でも年収がこの金額を超えているのは1%未満ですからね。

ただ、1500万円がそのまま手元に入るわけではありません。
そこでこの記事では、実際に手元に入る金額を元に生活のイメージまで共有します。

合わせて、現状の年収をさらに上げる具体的な方法まで解説するので「年収1500万円を目指したい!」「とにかく現状の年収を上げたい!」と考えている人は必見です。

年収1500万円の会社員の手取り月収はいくら?

年収1500万円というと「かなり稼いでいなあ」という印象を持つ人は多いでしょう。

ただし、額面そのままの金額が受け取れるわけではありません。
知ってのとおり、受け取れるのは税金や社会保険料を引いたあとに残った金額です。

収入が多いほど税率も高くなるため、年収が1500万円もあると結構引かれてしまいます。
手取りがいくらくらいか、気になりませんか?

これは、結果を先に述べるとおおむね以下のようになります。
※一例です

年収1500万円のときの社会保険料と税金、手取り
  • 社会保険料:約151万円
  • 所得税:約211万円
  • 住民税:約112万円

上記金額が引かれ、手取りは約1026万円になります。

これを月収に換算してみましょう。

年俸制などでボーナスがない場合:12カ月で割って約86万円
仮に4カ月分のボーナスがある場合:16カ月で割って約64万円

 

実際には、家族構成などさまざまな条件で手取りの額は異なります。
額面がぴったり1500万円ということもなかなかないでしょうしね。

なので、上記金額は目安として考えてくださいね

 

\僕が考える年収を上げる最適解をこちらの記事でまとめました!/

以下で、年収1500万円のときの社会保険料と税金の額がどう決まるかについて解説します。

興味がある人は、ぜひ目を通してみてください。

① 社会保険料

会社員は以下の社会保険に加入する義務があり、毎月保険料が天引きされます。
これら以外に労災保険にも加入していますが、こちらは会社の全額負担のため社員の給料から引かれることはありません。

  • 健康保険
  • 介護保険(40~64歳のみ)
  • 厚生年金保険
  • 雇用保険

健康保険料は加入している組合によって異なりますが、だいたい給与の10%くらいで、労使折半することが一般的です。

会社によっては多めに負担してくれることもありますが、ここでは半々と考え5%としましょう。
介護保険料は40歳からなので、ここでは省きます。

雇用保険料の料率は、一般の事業は0.9%で、社員はそのうち0.3%を負担します。

厚生年金保険料は、一定の年収を超えると一律で月額5万9475円(年にして71万3700円)となり、それ以上払うことはありません。

健康保険料の5%と雇用保険料の0.3%を年収にかけて雇用保険料の71万3700円をプラスすれば、社会保険料がわかります。

これらを計算すると、150万8700円です。
誤差を考えて、およそ151万円といったところでしょう。

② 税金(所得税・住民税)

毎月の給料からは、所得税と住民税が引かれています。

所得税は

所得税は、やや複雑な手順を踏んで計算する必要があります。
カンタンにまとめると、次のような流れです。

  1. 年収(総支給額)-給与所得控除=給与所得
  2. 給与所得-適用可能な控除=課税所得
  3. 課税所得×決まっている税率-決まっている控除額=所得税

所得税は、年収ではなく所得に対してかかります。
所得とは何かというと、得た収入からかかった必要経費などを引いたもののこと。

たとえば、小売業を営んでいるのであれば、品物を売って得たお金が収入で、そこから仕入れの代金や店の光熱費などの経費を引いたものが所得です。

ただし、会社員の場合は個別に必要経費を引いたりはしません。
年収に応じて「経費の代わりにこれだけ差し引いていいよ」という金額が決まっているので、それを引きます。

これを給与所得控除といいます。
年収が850万円を超えると給与所得控除は一律で195万円となり、それ以上変動しません。

では、年収1500万円から給与所得控除を引いてみましょう。

  • 1500万円-195万円=1305万円

これが給与所得です。
給与所得からは、さらにさまざまな所得控除を引くことができます。

所得控除とは、「個人の事情に合わせて所得から引いていいよ」という制度のことです。
扶養控除や医療費控除などは聞いたことがある人もいるのではないでしょうか。

雑損控除や障碍者控除などいろいろあるのですが、ここでは、誰でも適用できる基礎控除の48万円と先ほど計算した社会保険料控除のみ適用できるとして計算することとします。

社会保険料控除は151万円でしたね。

  • 1305万円-(48万円+151万円)=1106万円

これが課税所得です。

あとは、以下の速算表のなかのあてはまる税率と控除額を使って計算すれば、所得税額がわかります。

課税所得 税率 控除額
194万9000円以下 5% 0円
195万円から329万9000円以下 10% 9万7500円
330万円から694万9000円以下 20% 42万7500円
695万円から899万9000円以下 23% 63万6000円
900万円から1799万9000円以下 33% 153万6000円
1800万円から3999万9000円 40% 279万6000円
4000万円以上 45% 479万6000円

課税所得が1106万円なので、税率は33%、控除できる金額が153万6000円ですね。

  • 1106万円×33%-153万6000円=211万3800円

これで、所得税の額がわかりました。

住民税は

住民税は、住んでいる都道府県と市町村に納める地方税です。
「均等割」と「所得割」で計算して、合算した金額を納めます。

以下のような内訳です。

  • 均等割:一律で5000円(都道府県 3500円 市町村 1500円)
  • 所得割:課税所得×10%(都道府県 4% 市町村 6%)

地方税なので、自治体によって金額や税率が違うこともありますが、おおむねどこも上記に近い数字と考えて良いでしょう。

均等割は一律5000円なので計算するまでもありません。

所得割は所得税のように課税所得額を算出してから料率の10%をかけて算出します。
一部の所得控除の額が違うので、所得税のときの課税所得額とは同じになりません。

ここでは計算を省きますが、年収1500万円のときの住民税課税所得額は1111万円です。
これに10%をかけると111万1000円ですね。

均等割は5000円なので、足して111万6000円。およそ112万円といったところでしょう。

③ 手取り額

社会保険料、税金がそれぞれ分かったので、手取りが計算できます。

  • 年収1500万円-(社会保険料151万円+所得税211万円+住民税112万円)=1026万円

手取りは約1026万円ですね。

これを月収で換算すると以下のようになります。

  • 年俸制などで賞与がない場合:月収(手取り)約85万5000円
  • 賞与が仮に4カ月分ある場合:月収(手取り)約64万1000円 

※賞与4カ月分は人事院勧告にある民間の支給実績を参考にした月数

ちなみに、年収1400万円のときの手取りは973万円です。
額面で100万円増えていても、手取りは53万円しか増えないんですね。

年収1500万円台は生活レベルも車もすごい勝ち組?

年収1500万円あると、リッチな勝ち組生活が送れそうなイメージですが、実際のところどうでしょうか。

ここでは、以下の3パターンで何にどれくらいお金を使える生活ができるのか、紹介します。

  • 一人暮らしの生活レベル
  • 二人暮らしの生活レベル
  • 夫婦プラス子ども(未就学)の生活レベル

手取り86万円の場合と64万円の場合とにわけ、理想の割合をもとに家計を作成してみました。(参考:Sure Money Journal

① 一人暮らしの生活レベル

まずは、独身で一人で住んでいる場合の生活パターンを見てみましょう。

理想の割合 ボーナスあり ボーナスなし
手取り月収 100% 64万円 86万円
住居費 25~28% 16万~17万9200円 21万5000~24万800円
食費 12~15% 7万6800~9万6000円 10万3200~12万9000円
水道光熱費 4~6% 2万5600~3万8400円 3万4400~5万1600円
通信費 1~6% 6400~3万8400円 8600~5万1600円
医療費 4% 2万5600円 3万4400円
日用品費 1~3% 6400~1万9200円 8600~2万5800円
貯金 18~21% 11万5200~13万4400円 15万4800~18万600円
そのほか 20~33% 12万8000~21万1200円 17万2000~28万3800円

「そのほか」には交際費や娯楽費、交通費などが入ります。
貯金を10万円以上しながら、「そのほか」の項目にも20万円前後かけられるので、かなりゆとりある生活が実現できますね。

維持費が何かとかかる車にお金をかけることもできるでしょう。

一般に、無理なく購入できる車の目安は年収の5割前後とされています。
これでいくと年収1500万円なら750万円の車ということになりますが、年収の5割はあくまで目安。

全体的に余裕があり、ほかに扶養する家族がいるわけでもないので、ほかの費目で余った分を回して高級車を買って維持することも可能でしょう。

② 二人暮らしの生活レベル

次に、ふたり暮らしのケースを見てみましょう。
世帯年収ではなく、一人が働いて養うケースです。

理想の割合 ボーナスあり ボーナスなし
手取り月収 100% 64万円 86万円
住居費 23~25% 14万7200~16万円 19万7800~21万5000円
食費 12~15% 7万6800~9万6000円 10万3200~12万9000円
水道光熱費 4~5% 2万5600~3万2000円 3万4400~4万3000円
通信費 3~6% 1万9200~3万8400円 2万5800~5万1600円
医療費 3~5% 1万9200~3万2000円 2万5800~4万3000円
日用品費 2~3% 1万2800~1万9200円 1万7200~2万5800円
貯金 20~25% 12万8000~16万円 17万2000~21万5000円
そのほか 22~27% 14万800~17万2800円 18万9200~23万2200円

二人になっても、全体的に余裕ありますね。

③ 夫婦+子どもの生活レベル

最後に、子どもが一人いる家庭のケースを見てみましょう。
子どもは未就学の設定です。

理想の割合 ボーナスあり ボーナスなし
手取り月収 理想の割合 64万円 86万円
住居費 25% 16万円 21万5000円
食費 12~14% 7万6800~8万9600円 10万3200~12万400円
水道光熱費 6~7% 3万8400~4万4800円 5万1600~6万200円
通信費 3~5% 1万9200~3万2000円 2万5800~4万3000円
医療費 6~8% 3万8400~5万1200円 5万1600~6万8800円
日用品費 2% 1万2800円 1万7200円
貯金 12~20% 7万6800~12万8000円 10万3200~17万2000円
そのほか 25~28% 16万~17万9200円 21万5000~24万800円

子どもがいる場合に注意したいのが、教育費。
これだけ余裕があると、子どもを私学に入れる家庭が多いでしょう。

仮に、幼稚園から大学まで私立に行かせるとなると2000万円以上かかるといわれています。

年収1500万円あるとさまざまな就学支援金や助成金などの給付対象から外れるため、教育費はすべて自分たちで用意しなければなりません。

余裕のあるうちに先を見越して貯めることが大切ですね。

年収1500万円を目指すなら

年収が1500万円もあれば、よほど無茶な使い方をしない限りゆとりのある生活が送れるでしょう。

では、そんな年収1500万円プレイヤーになるにはどうすれば良いのでしょうか。

① 転職する

年収1500万円は、年齢と経験を重ねさえすれば誰でも到達できるような収入ではありません。
管理職でもそんなにもらっていないよというケースも多いでしょう。

1500万円プレイヤーになるには、社員にそれだけ払える企業に勤めることが大切です。
今いる企業や業界が衰退していたり成長性を感じられなかったりするようであれば、転職を考える必要があります。

とはいえ、もちろん、やみくもに転職するのはおすすめできません。
条件の良い求人ほどライバルも多く、内定を勝ち取るのは難しいからです。

希望する企業への転職を成功させるには、有能なアドバイザーについてもらうことが欠かせません

そこでおすすめなのが、転職エージェントの利用です。
転職エージェントはさまざまな企業とのパイプを持ち、好条件の非公開求人を多く保有しています。

自分で必死に探さなくても、キャリアや希望に合った案件の情報を得ることが可能です。
企業の内部事情も入手できるため、応募前に自分に合うかどうかがわかるのも大きなメリットといえるでしょう。

さらに、客観的な視点からアドバイスが得られます。
自分のキャリアやスキルから転職市場においてどの程度の価値があるかを知ることもわかるので、急いで転職すべきではないといったことも判断できます。

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(※複数利用して担当者の質を比較するのがベストです!目安はまず2〜3社を併用)

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▼転職者が必ず登録しておくべき求人サイト
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    ー20代の転職に特化した大手の転職サイトです、第二新卒向けの優良求人が多いのが特徴です
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    ー掲載求人数が日本イチの求人サイトなので絶対に登録しておくべきサイトです

▼年収1000万円が狙える転職エージェントまとめ
年収1000万円が狙える転職エージェント10選!

② スキルアップする

高い収入が得られる地位につくためには、それに見合ったスキルや能力が必要です。

いかに有能な転職エージェントでも、実力も必要な経験もない転職希望者を好待遇のポジションにつかせるのは難しいでしょう。

また、現時点での能力や実力以上のものを求められる仕事に就くと、自分自身が辛くなりかねません。

そこで、すぐに転職を考えるのではなく、今いる職場で必要なスキルを身につけたり経験を積んだりするのも手堅い方法です。

転職サイトをチェックしたり転職エージェントに相談したりして、自分の市場価値がどれくらいあるかを把握するのも良いでしょう。

転職市場で求められる人物像が把握できるので、自分に不足しているスキルや実力が分かります。

それが身につくような働き方ができる職場なら、経験を積んでから転職を検討するというのもアリでしょう。

年収1500万円が目指せる職業とは?

ここでは、実際に年収1500万円を稼いでいる人がいる職業について解説します。
企業に対するリアルな口コミが掲載されている「転職会議」から社員の評価や年収も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

営業

営業は未経験でも採用されやすく、結果さえ出せればいくらでも稼げる仕事です。
目標や結果を数値化できるだけに達成感も得やすいでしょう。

特に、不動産業界や金融業界の営業は歩合給が多く稼ぎやすいです。
また、製薬会社のMRやIT業界の営業などは歩合制でないところも多く、固定給が高く設定されている傾向があります。

とはいえ、営業は成績を上げてなんぼ。

売上が上がらなければプレッシャーが大変でしょう。
向き不向きがはっきり出る仕事なので、自分の適性を見極めることが大切です。

以下に、転職会議にアップされている口コミを紹介します。

給与に関しては、同業他社より比較的やや高めである
評価制度に関しては、上司にもよるだろうが細かいフィードバックをもらえ改善すべき点を明確に出来る部分もあるが
正直若手の内は不透明な部分もある感じは否めない。
(1500万円/バークレイズ証券株式会社 法人営業 23歳 男性)

若くても海外に出れば1000万円以上稼げる。また、みなし課税で少額の天引きになるので貯金はまとまった額が貯まる。
(1500万円/日揮ホールディングス株式会社 海外営業 37歳 男性)

コンサルタント

経営コンサルタントは、企業の経営上の課題を指摘し解決策を提案するのが仕事です。
近年需要が高まり、マーケットが拡大しています。

実力主義・成果主義の色合いが強く、結果を出すことがシビアに求められる分、やりがいのある仕事です。

成果さえ上げられれば、若いうちから高い収入が得られるでしょう。

年収レベルは業界の中でもトップ水準。
自身も年収は前職から年収で300万ほどアップした。
人によるかもしれないが、昇格スピードもはやいと思う。
(1500万円/フロンティア・マネジメント株式会社 ビジネスコンサルタント 36歳男性)

自らの意思でキャリアプランをえがけ、Jobを選択できること。またグローバルのアセットが利用できたり、社内の風通しがよいので、初めて経験する内容でも立ち上がりがはやい。
(1500万円/アクセンチュア株式会社 ビジネスコンサルタント 38歳男性)

年収1500万円の人はどのくらいいる?

国税庁によると、正社員の平均年収は503万円です。
年収1500万円というと、平均のほぼ3倍稼いでいることになりますね。

それほど稼ぐ人は、どのくらいの割合でいるのでしょうか。

参考までに、令和元年度の民間給与実態統計調査のデータを見てみましょう。

区分 全体 男性 女性
100万円以下 8.7 3.8 15.4
100万円超200万円以下 14.2 7.2 23.7
200万円超300万円以下 14.9 10.9 20.3
300万円超400万円以下 17 16.6 17.5
400万円超500万円以下 14.6 17.5 10.5
500万円超600万円以下 10.1 13.5 5.5
600万円超700万円以下 6.5 9 3
700万円超800万円以下 4.4 6.4 1.6
800万円超900万円以下 2.9 4.5 0.8
900万円超1000万円以下 1.9 3 0.5
1000万円超1500万円以下 3.5 5.5 0.8
1500万円超2000万円以下 0.8 1.3 0.2

1000万円をこえると、500万円刻みのデータしかありません。

1500万円を超える人は、全体のわずか0.8%です。
めちゃめちゃ少数ですね。

年収1500万円でも年金受給額はそれほど多くない?

年収が1500万円あれば、さぞや受け取れる年金も多いだろうというイメージを持っていませんか。

実は、受け取れる年金は年収額から想像するほど多くありません。
なぜなら、厚生年金保険料の支払いには上限があるからです。

社会保険料を計算する章で、厚生年金の保険料は月額5万9475円が上限と説明しましたよね。
厚生年金の保険料は毎年4~6月の平均給与をもとに計算します。

この平均給与の額が63万5000円以上になると、あとはいくらになろうと厚生年金保険料の負担は変わりません。

負担が変わらないのは良いこと、と思いきや、将来受け取れる金額も増えないということでもあるんですね。

月収が63万5000円ということは、年収にして762万です。
年収1500万円あっても払っている厚生年金保険料は年収762万円の人と同じなので、受け取れる年金も同じということになります。

平均年収の約3倍稼いでいるからといって、年金も3倍もらえるわけではないのですね。

会社員は国民年金と厚生年金の両方を受け取れますが、両方合わせても月額にして20万円程度がいいところでしょう。

現役時代、豊かな生活に慣れてしまった人にはかなりキツい金額ですね。
がくんと生活レベルを落とさなければならなくなります。

将来に備えてしっかり貯める、私的年金制度を活用するなどの対策が必要でしょう。

年収1500万円で手取りを増やすには

最初に見たように、年収1500万円の人は社会保険料で151万円、税金で300万円以上を払っています。

1500万円稼いでも手元に残るのは1000万円を少し超えるくらいとは、なんとも納得のいかない話ですよね。

社会保険料はどうしようもありませんが、税金に対しては対策することで少しでも払いを減らすことは可能です。

ここでは、いくつか節税対策について解説します。

① ふるさと納税

ふるさと納税はテレビなどで取り上げらることもしばしばあるので、名前を知っている人も多いでしょう。

納税とついていますが、寄付金制度です。
自分の応援したい自治体に任意の金額を寄付すると、そこから自己負担金の2000円を引いた金額分が税金の負担が軽くなるため、このような名称になっています。

税金が安くなるだけでなく、返礼として自治体の特産品を受け取れることから高い人気があります。

仮に、ふるさと納税で10万2000円寄付したとしましょう。
すると、ここから自己負担金として2000円が引かれ、残りの10万円分が税金から還付・控除されるのです。

納税のタイミング上、所得税からは還付される形で、住民税からは来年度の納付額が安くなる形で恩恵を得られます。

なお、ふるさと納税をしたときは確定申告が必要ですが、会社員で寄付先が5つ以内の場合は「ワンストップ特例制度」の利用が可能です。

この制度を利用すると確定申告する必要がなく、申請書に必要事項を書いて提出するだけで構いません。

ワンストップ特例制度を利用したときは所得税の還付はなく、寄付金額から自己負担金を引いた額が全額住民税から控除されます。

② iDeCo

iDeCoは私的年金制度で、自分で選んだ金融商品を運用して資産を作り60歳以降に受け取る仕組みです。

先に見たように、公的年金だけでは将来の備えは十分とは言い難く、不安が残ります。
将来の備えを少しでも増やすためにも、iDeCoは良いチョイスといえるでしょう。

iDeCoがおすすめなのは、毎月の掛け金が全額所得控除の対象となる点です。
たとえば、毎月2万円を掛け金として出している場合、年に24万円が給与所得から控除されます。

つまり、所得税は24万円×税率33%で7万9200円、住民税は2万4000円安くなるので、10万3200円分の節税が可能です。

運用益に対しても、給付金を受け取るときにも課税されません。

③ 資産運用

NISAやつみたてNISAのような利益が非課税になる制度を活用して資産運用するのもおすすめです。

つみたてNISAは年間の非課税枠は40万円と少なめで、運用できるのも投資信託のみですが、少額で始められるので慣れていない人に向いています。

NISAは年間120万円まで非課税枠があり、投資信託だけでなく株式も運用可能です。

iDeCoと併用することで、節税しながら資産を形成できます。

まとめ

ここまでお読みいただき、ありがとうございました!

この記事では、年収1500万円の手取りや生活レベル、職業、また年収を今より上げる方法などについて解説しました。

年収1500万円もある生活は、ゆとりがあっていいですよね。
自分もそれくらい稼ぎたい、少なくとも今より収入を増やしたいと思った人も多いでしょう。

そのためには、行動することが大切です。

とはいえ、思いつきで行動しても良いことはありません。
どのようなことでも、専門家の意見を聞くことには大きな意味があります。

転職を考えているなら、転職エージェントを利用すると良いでしょう。
今するべきことが見えてきます。

悩んでいる間にも時間は過ぎてしまいます。
貴重な時間を無駄にしないためにも、ぜひ行動を起こしてみてください。

うまくいきますよう、お祈りしています。